本の販売２兆円割れ １７０誌休刊・書籍少ないヒット作(朝日新聞) - goo ニュース
出版界における活字離れがなお一層進行した。一方で、電子図書の将来の普及の可能性も指摘されている。
ニュースによれば、出版科学研究所の分析から、今年の書籍・雑誌の推定販売金額が２兆円を割り込むことが確実になったと報じられた。１９８９年から２０年間にわたって「２兆円産業」といわれてきたが、最終的には１兆９３００億円台に落ち込む可能性がある。バブル期の８９年に２兆３９９億円となり、初めて２兆円の大台に乗り、９６年に過去最高の２兆６５６３億円まで伸びたがその後は減り続け、昨年は２兆１７７億円と落ち込んだ。今年は１０月末時点で１兆６１９６億１千万円と昨年同期比４％減で、１１、１２月の２カ月間で大幅に伸びる要素はないとしている。
（なお、書籍・雑誌の推定販売金額は、出版物の調査や統計業務を行っている同研究所が出しており、古書店やブックオフなど新古書店での販売金額は含んでいない）。
書籍に関しては、１０月末で昨年同期比３．９％減となっているオリコンの調査によれば、今年のミリオンセラーは、村上春樹著「１Ｑ８４」の２巻で２２４万部のほか２作のみである。なお、昨年は５作あった。
売上を伸ばすために、各出版社は、新刊の刊行点数を増やすものの（８９年の約３万８千点に比べ、昨年は約７万６千点。今年は１０月末時点で昨年度比３．２％増加）、返品率は、０８年の４０．１％から、今年１０月末時点で４０．７％と悪化している。
新刊の刊行点数は８９年の約３万８千点に比べて、昨年は約７万６千点と倍増、今年は１０月末時点で昨年より３．２％増えているが、販売金額の減少は止まらなかった。出版社は少しでも売り上げを増やそうと刊行点数を増やしているが、売れない本は書店が次々と返品している実態が背景にある。０８年の返品率は４０．１％で、今年１０月末の時点では４０．７％とさらに悪化している。
最近、書店の店頭でも目立つのは、売らんかなのあくどいとも思える売り方である。人目を引くような、極端なタイトルと、本のキャッチフレーズ。そこには、かつての文化の香りは感じられず、香具師による露店販売の雰囲気するする。
前述「１Ｑ８４」にしろ、出版前からの宣伝活動、予約販売など、作品の内容の他に、読者の購買欲を煽る販売戦略も重要な要素となっている。しかし、多くの新刊には、神通力が効かないようになっているのが、今回の数字に表れている。
雑誌に関しても、１０月末までの前年同期比で４．１％減となり、推定販売部数も大幅に減っている。（０８年は前年比６．７％減の約２４億３８００万部だったが、今年は１０月末時点で前年同期比７．３％減と過去最大の落ち込み幅になっている）。
雑誌の休刊が目立ったのも、今年の特徴であった。同研究所によると今年は１０月期までに「諸君！」「ＢＲＩＯ」「マリ・クレール」などを含む１７０誌が休刊した。「諸君！」のような右派の雑誌の休刊は、個人的には歓迎すべきことなのだが、出版文化という面からは、雑誌の休刊ラッシュ現象の動きは憂うべきことなのだろう。なお、「ロスジェネ」などの、利益よりは、自分たちの主張を発信しようとするオピニオン誌の刊行については、別の意味を考える必要がある。
児童関係では、学習雑誌の廃刊が気になった。最盛期には、小学○年生は、たのしい○年生というライバル誌とともに、思い出の月刊誌であり、月に一度の発売日を楽しみにしていた。また、店頭売りではなかったが、学研の「学習、科学」両誌も、学習面や、夢を持つことで、子供時代に彩りを添えてくれた。寂しい限りである。
なお、この傾向は、学研・旺文社の「中○コースと中○時代」の休刊の時から、始まっていたというのが、個人的な感想である。また、少年向け雑誌の「少年」の休刊は、もうかなりの過去のことになってしまったが、その時の失望感は忘れることができない。
出版界における活字離れがなお一層進行した。一方で、電子図書の将来の普及の可能性も指摘されている。
ニュースによれば、出版科学研究所の分析から、今年の書籍・雑誌の推定販売金額が２兆円を割り込むことが確実になったと報じられた。１９８９年から２０年間にわたって「２兆円産業」といわれてきたが、最終的には１兆９３００億円台に落ち込む可能性がある。バブル期の８９年に２兆３９９億円となり、初めて２兆円の大台に乗り、９６年に過去最高の２兆６５６３億円まで伸びたがその後は減り続け、昨年は２兆１７７億円と落ち込んだ。今年は１０月末時点で１兆６１９６億１千万円と昨年同期比４％減で、１１、１２月の２カ月間で大幅に伸びる要素はないとしている。
（なお、書籍・雑誌の推定販売金額は、出版物の調査や統計業務を行っている同研究所が出しており、古書店やブックオフなど新古書店での販売金額は含んでいない）。
書籍に関しては、１０月末で昨年同期比３．９％減となっているオリコンの調査によれば、今年のミリオンセラーは、村上春樹著「１Ｑ８４」の２巻で２２４万部のほか２作のみである。なお、昨年は５作あった。
売上を伸ばすために、各出版社は、新刊の刊行点数を増やすものの（８９年の約３万８千点に比べ、昨年は約７万６千点。今年は１０月末時点で昨年度比３．２％増加）、返品率は、０８年の４０．１％から、今年１０月末時点で４０．７％と悪化している。
新刊の刊行点数は８９年の約３万８千点に比べて、昨年は約７万６千点と倍増、今年は１０月末時点で昨年より３．２％増えているが、販売金額の減少は止まらなかった。出版社は少しでも売り上げを増やそうと刊行点数を増やしているが、売れない本は書店が次々と返品している実態が背景にある。０８年の返品率は４０．１％で、今年１０月末の時点では４０．７％とさらに悪化している。
最近、書店の店頭でも目立つのは、売らんかなのあくどいとも思える売り方である。人目を引くような、極端なタイトルと、本のキャッチフレーズ。そこには、かつての文化の香りは感じられず、香具師による露店販売の雰囲気するする。
前述「１Ｑ８４」にしろ、出版前からの宣伝活動、予約販売など、作品の内容の他に、読者の購買欲を煽る販売戦略も重要な要素となっている。しかし、多くの新刊には、神通力が効かないようになっているのが、今回の数字に表れている。
雑誌に関しても、１０月末までの前年同期比で４．１％減となり、推定販売部数も大幅に減っている。（０８年は前年比６．７％減の約２４億３８００万部だったが、今年は１０月末時点で前年同期比７．３％減と過去最大の落ち込み幅になっている）。
雑誌の休刊が目立ったのも、今年の特徴であった。同研究所によると今年は１０月期までに「諸君！」「ＢＲＩＯ」「マリ・クレール」などを含む１７０誌が休刊した。「諸君！」のような右派の雑誌の休刊は、個人的には歓迎すべきことなのだが、出版文化という面からは、雑誌の休刊ラッシュ現象の動きは憂うべきことなのだろう。なお、「ロスジェネ」などの、利益よりは、自分たちの主張を発信しようとするオピニオン誌の刊行については、別の意味を考える必要がある。
児童関係では、学習雑誌の廃刊が気になった。最盛期には、小学○年生は、たのしい○年生というライバル誌とともに、思い出の月刊誌であり、月に一度の発売日を楽しみにしていた。また、店頭売りではなかったが、学研の「学習、科学」両誌も、学習面や、夢を持つことで、子供時代に彩りを添えてくれた。寂しい限りである。
なお、この傾向は、学研・旺文社の「中○コースと中○時代」の休刊の時から、始まっていたというのが、個人的な感想である。また、少年向け雑誌の「少年」の休刊は、もうかなりの過去のことになってしまったが、その時の失望感は忘れることができない。
