ホッとしたニュース『ＮＥＣ、スマホ事業から撤退 今後は“ガラケー”のみ手がける』

ＮＥＣ、スマホ事業から撤退　今後は“ガラケー”のみ手がける(産経新聞) - goo ニュース

　最近は、自分の周囲もすっかりスマホの存在が目に付く。ＰＣのメール送信も苦手な先輩世代の人も、大方スマホを所有している。電車の中も、スマホに気持ちが集中している乗客の姿が珍しくとも何ともない。京王線を利用すると、車内アナウンスでホームをスマホやゲーム機を見ながらホームを歩かないで下さいと必ずのように呼びかけている。ホームからの転落というより、電車との接触のリスクが高まっているらしい。

　２年前に、機種交換をするためにショップを訪れた際も、店内の展示品はほとんどがスマホで、ガラケーは小さなスペースで売られているのみであった。今後は、年内にでも機種交換をしたいと思っているが、以上のような流れから、スマホを買うしかないかと思っていた。現在は、タブレット端末を使用しているので、本当は、敢えて小さな画面のスマホを使うまでもないと思っている。ただし、時代の流れで選択に関しては従わざるを得ないかなと諦めていたのである。

　今回のニュースで、ＮＥＣがガラケーのみに関わるということになったそうなので、次回の機種変更もガラケーで大丈夫かなととホッとしている。もともとは、ＮＥＣの携帯電話は、長い間利用しているので、余計に良かったと実感している。まだまだ、ガラケーのファンは多いのではないだろか。しかし、メーカーやショップの意向の方が、利用者の意思より先行した結果が現状であるように思えてならない。少数派になっても、ガラケーが容易に購入できる限り使用したいものである。タブレット端末も使いながらであるが。

 

ふんどし復権？『スーパークールビズ、新商品投入相次ぐ ワコールから、ふんどし意識したメンズパンツも』

スーパークールビズ、新商品投入相次ぐ　ワコールから、ふんどし意識したメンズパンツも(gooニュース×MONEYzine) - goo ニュース

　メンズ下着の観点からこのニュースを読んでいく。まずは、パンツの話。つい最近、朝日新聞でちょっとした絵入りの記事を読んだ。５０代の男性が、よく行くサウナで、脱衣場で自分だけが白い昔ながらのブリーフをはいていることに気付いたというものであった。大きめの前開きのを身につけている自分と同じスタイルは見当たらなかったため、自分も「人並み」の格好にしようかなと思ったこと。最近は、一時のトランクス派の優位の時代から、ボクサータイプのトランクス派が多数派になる傾向にあるようだ。ブリーフ派も盛り返しているようだが、多少の羞恥心を感じる人も少なくないような気がする。しかし、ビキニ、それもカラーの豊富な、あるいは模様のあるものの愛好家へと突き抜けていくマニアも勢力拡大を狙っている感がする。
　今回のニュースは、こうしたビキニ愛好家にとって、勢力を増すチャンスの到来をもたらすような動きを示している。ファッションの世界では、歴史を繰り返すという傾向があるようであるが、さすが、「ふんどし」そのものの復活ではなく、ブリーフ派からみれば、さほど目新しくない格好の、ブリーフ属ビキニ科の変種のアンダーウェアといっていいものなのだろう。ワコールのＷｅｂサイトを早速見てみたら、「ふんどしＮＥＸＴ］という名称の横ゴムタイプのビキニであった。ふんどしの次に来るものという意味なのだろうか。結構、売り切れ状態であった。形態としては、おまつりの時のおみこし野郎の六尺ではなく、越中やもっこの形態に近いのであろう。でも、これを買う人が多いのは驚いた。クールビズの影響だけとは言えない、奥深い理由があるような気もした。ちなみに、絵入りの越中ふんどしが、ワコールで売られていたのには驚いた。それも、ＳＯＬＤ　ＯＵＴの状態であったのである。
　スーパークールビズは、ビキニ愛好者にとっては、良い季節の到来なのかもしれない。

ニュースから／間もなく国家試験 問われる外国人看護師受け入れ制度

間もなく国家試験　問われる外国人看護師受け入れ制度

デートＤＶ、５人に１人受ける 民間団体が高・大生調査/気になるニュース

デートＤＶ、５人に１人受ける 民間団体が高・大生調査(共同通信) - goo ニュース

　「DV=ドメスティック・バイオレンス」（domestic violence）は、家庭内暴力と呼ばれているが、こうした理不尽な暴力は、家庭に同居の家族や関係者によってだけ起こる訳でもない。最近は、「デートDV」が問題となっている。

　家の前が河原なので、天気の良い穏やかな日などは、若いカップルがやってきては、楽しそうに話をしたりしている。もう数年前になるが、とんでもない光景に出くわした。高校生くらいのカップルの男子が、急に女子に対して暴力をふるいだす所を見てしまったのである。女の子に殴ったり、けりを入れたりしだした。しかし、女の子の方は、泣きながら男の子にすがるだけであった。そのうちに、気持ちが鎮まったのか、何事もなかったかのように、その場を２人で立ち去った。こちらは、何もする必要もなかった。ただし、男女の両方に対してあきれてしまった。おそらく、男の子は、そうした行為が男性の強さだと勘違いしていたのかもしれないし、女の子の方も、我慢して従うことが愛情だと思い違いをしていたに違いないのである。こうした錯覚で、交際が続き、もし、結婚に至った場合は、不幸な生活が待っているとしか思えなかった。

　どこかが狂っている。男らしさ、女らしさというステレオタイプが極端になったものを、男女ともにモデルにしているのだろうか。

　なお、暴力は、物理的なものだけではなく、言葉などによる精神的な暴力もある。

『恋人からの暴力「デートＤＶ」を受けたことがある高校生・大学生の女子は２２・６％、男子は８・９％に上ることが１５日、民間支援団体「アウェア」の調査で分かった。山口のり子代表は「暴力を愛情とはき違え、暴力への認識があいまいな若者の実態が浮き彫りになった」と指摘している。全国の高校や大学で開いた団体のデートＤＶ防止プログラムでの受講者計約２５００人に質問用紙を配布し回収した。』

　このニュースの元になったアンケートと、アウェアという団体については、次のサイトからアクセスできる。

　間違ったモデリングに対して、もっと考えることがあるし、若者に対する啓発活動も必要とされるだろう。しかし、相手の痛みを感じられなくなったケースでは、暴力を振るう方も、また、悲しい存在である。もしかしたら、親を含めて家庭環境も深い影響を及ぼしているかもしれない。暴力の連鎖ということもあるのだから。

aware　アウェア

観賞用イワシ３万匹、サメがバクバク 鹿児島の水族館

観賞用イワシ３万匹、サメがバクバク　鹿児島の水族館


観賞用イワシ３万匹、サメがバクバク　鹿児島の水族館(朝日新聞) - goo ニュース

「２千万円稼ぐ方法教えます」 情報料商法トラブル急増/気にするニュース

「２千万円稼ぐ方法教えます」　情報料商法トラブル急増(朝日新聞) - goo ニュース

　世の中にうまい話があったら、まずは、疑うことという単純だが、大事な情報を伝えるニュースである。
　もし、誰でも簡単に金儲けできるならば、なにも、ネットを通じて多くの人に伝える必要がないのは、常識的に考えれば分かることである。この場合、経済的利益を得るのは、騙す方であり、利益の源泉は騙された方の財産である。まずは、用心するに越したことはない。

『年２千万円稼ぐ方法を教えます――インターネット上の広告で誘い、その情報料をクレジットカードや現金振り込みで支払わせる商法でトラブルが急増している。全国の消費生活相談窓口への相談数は２００９年度は２月末現在７１８件で、前年同期に比べ２．５倍強だ。情報の内容は「肩すかし」も多く、返金に応じない例も目立つ。国民生活センターは安易に契約しないよう注意を呼びかけている。

　兵庫県の２０代女性はメールマガジンの中に「年間２千万円稼ぐ方法」という広告を見つけた。「３カ月実行しても１００万円以上の収入がなければ全額返金」とあったことから、「情報」をクレジットカード決済で５万円で購入した。

　だが、入手した情報は「人材派遣会社を開業し、紹介手数料を稼ぐ」というもの。役所への登録や開業資金で５００万円以上必要なことが分かった。業者に返金を求めたが拒否され、連絡がつかなくなったという。

　別のケースの奈良県の４０代男性もメールマガジンに、「○○するだけで毎日１万円稼げる方法」の広告を見つけた。○○の中身は伏せられて分からなかったが、「業務の提供がなかったら９０日間は無条件で代金返却」とあり、カード決済で３万円を払って、情報のＰＤＦファイルをダウンロードした。

　業務とは、指示された企業のサイトの誤字脱字などを見つける作業。指示通りに指摘したら、「すでに他の人が指摘した個所なので手当は出せない」と業者に言われ、報酬はもらえなかったという。

　情報をパソコンでダウンロードし、閲覧できる手軽さから被害が拡大。相談は０６年度の３７件から年々増え、この４年で１３００件を超えた。平均契約額は約５万２千円で３０、４０代が６割を占める。

　同センターによると、「仕事を提供する」といって勧誘し、情報料を払わせる行為はクーリングオフの対象になるとして、「被害救済ができる場合もあるので、購入時の取引データなどを残し、最寄りの消費生活センターに相談してほしい」と話している。』

インターネットで違法販売 向精神薬など1万錠押収（10/04/23）

インターネットで違法販売　向精神薬など1万錠押収（10/04/23）


生活保護受給者に向精神薬入手させ転売容疑　２人立件へ(朝日新聞) - goo ニュース

『捜査関係者によると、大沢被告は昨年１１～１２月、向精神薬約千錠をインターネットで知り合った計６人に約１２万円で転売した疑いがある。一方、栗山容疑者は県警に「あいりん地区の生活保護受給者数十人に医療機関で受診するよう指示し、不眠やうつ病などうその症状を告げて薬を入手させていた」と話しているという。

　県警は週内に大沢被告を追送検するとともに、栗山容疑者についても、安く買い取った薬を大沢被告に渡していた疑いがあるとみて裏付け捜査を進める。

　県警は今年１月、大沢被告を大麻取締法違反容疑で逮捕。自宅の捜索で十数種類の向精神薬１５００錠を押収した。その後、覚せい剤取締法違反容疑で再逮捕した大沢被告が仕入れ先として栗山容疑者の関与を供述したという。

　大沢被告は自分が治療を受けて処方された向精神薬をネットで販売していたが、次第にネットで知り合った栗山容疑者から薬を仕入れるようになったという。２００７年から３年間で約２千万円の利益を上げたとみられている。

　大阪市によると、同市内の生活保護受給者は区の福祉事務所発行の医療券を持参すると、医療費が無料になるという。同市西成区の生活保護受給者は今年２月時点で約２万７千人。同月の支給総額は約５１億円で、医療費が約４割を占めるという。 』

渋谷の路上などで違法スカウト 風俗店の店長ら逮捕（10/04/19）

渋谷の路上などで違法スカウト　風俗店の店長ら逮捕（10/04/19）

男性を線路に突き落とした男逮捕 車内携帯注意され（10/03/26）

男性を線路に突き落とした男逮捕　車内携帯注意され（10/03/26）


車内の電話を注意　線路に落とされ重傷　容疑者逮捕(朝日新聞) - goo ニュース

男性の育休取得にNPOが助成金

男性の育休取得にNPOが助成金

食べ物による窒息、不慮の事故死の原因トップ 厚労省/気になるニュース

食べ物による窒息、不慮の事故死の原因トップ　厚労省(朝日新聞) - goo ニュース

不慮の事故死、なぜ地域差？＝最高の高知、沖縄の２．７倍－厚労省(時事通信) - goo ニュース

０８年不慮の事故死、高齢者７割 厚労省統計(共同通信) - goo ニュース

　高齢者に意外と多いのは、家の中での事故である。筋力の低下、バランス感覚の衰えにより、わずかな段差での転倒や、階段からの転落といった家庭内事故が、死因にまで至るケースが多い。咀嚼する能力の低下や、唾液の分泌の減少などから、食べ物をのどに詰まらせるケースも多い。
　入浴中の水死なども無視できない。およそ、起こりそうもない屋内の事故が多いことは、認識する必要がある。こうした事故に対しては、バランス感覚を高めるためや筋力が出来るだけ維持できるように、適度の運動が求められる。また、家の中の、住環境を見直してみて、段差の解消、階段の滑り止めの設置、手摺の設置、風呂場での滑り止めなどの改造を、出来る所から始めることが推奨されている。
　また、普段から、カーペットにめくれがないか、歩行する所に新聞等の滑りやすいものが置いてないか等の配慮をするように努める。
　まずは、事故予防を考えてほしい。

　さて、今回は、厚生労働省が毎年公表している人口動態調査の２００８年度のデータのうち、死亡原因の「不慮の事故」に関するデータの同省の分析結果に関するニュースである。
　同省が「不慮の事故」についてまとめたのは、１９８４年度に続き２回目である。
　２００８年度に「不慮の事故」で亡くなった人は３万８１５３人で、死亡総数に占める割合は３．３％だった。がんや心疾患、脳卒中、肺炎に次いで５番目に多いものとなった。
　そして、「不慮の事故」で亡くなった人のうち６５歳以上の高齢者が２万７６６４件と７２・５０％も占めている。１９９８年に比べ総数はほぼ横ばいだが、高齢者の構成比は５７・２９％から約１５ポイント高くなった。「不慮の事故死」の原因をみると、窒息が９４１９人で３年続けて最多で、交通事故の７４９９人、転倒・転落の７１７０人、水死の６４６４人と続いた。交通事故死が減る一方、高齢化に伴って風呂でおぼれたり、食べ物を詰まらせて窒息したりするケースが増加した。

　なお、地域別による「不慮の事故」による死亡例の集計では、人口１０万人当たりの死亡数は高知県がトップで５３．３人。次いで秋田（４７．８人）、富山（４６．９人）、香川（４２．９人）各県の順だった。最も割合が低かったのは沖縄県の１９．６人で、高知県とは約２．７倍の開きがあった。割合が低い地域には東京都、大阪府など都市部が多かった。なお、この地域差が何故発生するかは、同省担当者は「高齢化の影響が考えられるが、地域差が生じる詳しい要因は分からない」としている。

　高齢者にとっては、住みなれた一番身近な住環境に危険が潜んでいることを、十分に注意しなくてはならない。

KEEN Japan Supports The Big Issue

KEEN Japan Supports The Big Issue


　オレゴン州ポートランドのフットウェアブランド「KEEN」とビッグイシュー日本のコラボレーションでできた、格好いいショルダーバッグを、街角で販売者が使うということです。廃材利用で作った環境に優しいバッグ、これが目印になって、販売促進に役立つといいですね。
　欲しいくらいです。なお、ビッグイシューをはじめ、フリーペーパーも含めたいろいろな雑誌で、一般プレゼントも行われています。応募してみたいですね。
　詳しくは、KEEN JAPANまたは、ビッグイシュー日本のサイトを見てください。
　
　１３２号は、スペシャルインタビューはジョニー・デップ。特集は、１２月１日の世界エイズデーにも関連した「４～５年で倍増、”隣のHIV"とつきあう」という、とても大切な内容に記事が載っています。

ＮＨＫの自殺予防キャンペーン

　日本では、１９９８年に自殺者が３万人を突破して以来、毎年のように、３万人を超える人が自ら命を絶っている。

　自殺は予防できるという観点から、ＮＨＫでは、２日から番組で、「ストップ自殺　命みんなで守る」をいうキャンペーンを行っている。

　主な自殺原因としては、経済・生活問題、身体の病気、精神疾患が挙げられている。複合的に原因が形成されることも当然ある。このうち、統合失調症やうつ病と行った精神疾患が原因となっている場合が、３分の１近くであると推計されている。

　また、政権交代を受けて、鳩山政権では１１月に、自殺対策緊急戦略チームが発足し、自殺対策１００日プランを作成し、年末、年度末に向けた「生きる支援」の緊急的拡充を目指している。失業者や生活困窮者に対する相談窓口の設置などの対策がとられるが、精神医療に対しては、具体策は含まれていない。

　２日は、総合テレビでは、クローズアップ現代で、イギリスの精神疾患に対する国家戦略が取り上げられ、引き続き、教育テレビでは、わが国における自殺未遂者に対するケアの問題点が取り上げられていた。

　どちらも、精神疾患に関するものであった。

　わが国では、精神病院、精神科の医師の数は少ない訳ではないが、診察室内での患者への対応が中心となっている。１日に外来で、３０から４０人の患者に対応する現状では、患者１人に十分な時間を割くことは無理である。精神科の救急外来の病院は、わずかであり、患者の不安が増す夜間や休日の診療や相談に応じる病院の数は少ない。また、総合病院の緊急救命センターに、自殺未遂者が運ばれるケースも目立ち、救急医療が充実している東京都の場合でも、救急医療機関のうち、精神科がないものが７１．８％、精神科医の当直無しの期間が９２．４％にも及び、自殺未遂者の精神的ケアが不十分である。

　番組では、ＥＲに精神科が常駐する病院や、看護師が中心となってケアに努めようとしている病院、また、ソーシャルワーカーとの連携により、自殺未遂者の精神的ケアを模索している病院が紹介されていたが、まだ、少数である。

　また、民間のＮＰＯ法人のライフリンクの調査での、自殺する前に相談機関を訪れた人は７２％、そのうち、精神科を訪れた藻のが５８％、他の医療機関を訪れたものが２５％という数字が紹介されていた。それだけに、精神科での対応ということも今後の課題となる。

　イギリスにおいては、ブレア政権の時に、積極的に精神疾患対策を行う国家戦略が採られた。１９９９年の健康白書では、心臓病、癌とともに精神疾患が三大疾病とされた。
　こうした国家戦略が採られたのは、精神疾患による自殺や失業などによる社会的損失が３２０億ポンド（４兆５０００億円）と試算されたからである。
　精神医療の予算は、１年あたり２００１年には、３０億ポンドから、２００８年度５９億ポンド（約８４５０億円）へと、約１．５倍に増額されている。

　保険省の下に、危機管理訪問チームが全国に約３００配置され、家庭医、地元の警察との連携も図って、２４時間対応している。そのチームでは、Out Reach（アウトリーチ・積極的訪問）という手法が採られている。患者の家まで訪問をし、その生活環境、住居環境までも把握して、相談等にのっている。患者は、２４時間いつでも、専門スタッフに電話で相談することもできる。また、チームでは、生活面でほ支援も行っている。その結果、イギリスでは、この１０年で自殺率が低下している。

　先進国である欧米と比べて、日本における自殺者の数は異常に多い。ＮＨＫでは、キャンペーン番組が続けられる。
　
　日本でも、２４時間精神科医が常駐し、救急医療に救急医と同席する試みがされている病院もある。今後、番組で紹介された国内とイギリスで取り組みを参考にして、自殺防止の施策が早急になされることが緊急の課題である。
　今回は、精神疾患を中心とした番組であったが、他の要因に関しても今後の番組で取り上げられるという。

サプリメントを高校球児に強制！？/気になるニュース

　先日も、球界で選手のドーピング騒ぎがあった。いわゆる「ニンニク注射」を点滴していたものだ。点滴は、医療行為として認められる場合以外は、ドーピング行為として禁止されている。その際の点滴は、一応「カルテ」が存在したために、不問となったが、問題をはらむものであった。

　今回、将来のドーピングとして指定される可能性のある、サプリメントを高校球児に強制するケースがあったことが、１０月３１日付の「しんぶん赤旗」で取り上げられていた。
　ある高校で、選手と保護者を集めた栄養学の講演会が、一転してサプリメント販売の場と化したのである。会場では、パンフレットと申し込み用紙が配られ、購入が呼びかけられた。購入しなかった選手は、後日、監督に呼び出され、次の大会のメンバー入りを示唆しながらの勧誘で、強制的な雰囲気の下で、最終的に年間１１万７千円もするサプリメントを購入するに至った。
　
　今や、サプリメントは、「サッカー用」「ラグビー用」といった競技別の商品や「瞬発系」「持久系」「回復系」などのカテゴリー分けの商品が登場して、スポーツのあらゆる場で売り出されていると記事は紹介している。

　問題なのは、高校の運動部に売り込みを図る企業が、遠征の際の交通手段や宿泊先の手配や、グラウンド確保、練習試合対戦相手の紹介などの様々なサービスも一手に引き受けているということだ。

　企業が、監督を通じて運動部を訪問して、選手や保護者に高価なサプリメントを購入させるという、あってはならない事実が存在することが分かった。

　なお、同記事では、強く大きな身体を作るには食事をしっかりとる方が良いという専門家の意見も載せられていた。

　国立スポーツ科学センターでは、トップ選手お勧めの料理を取り上げ、栄養的な特徴やレシピを紹介しているHP内の「アスリートのわいわいレシピ」を紹介していると、記事で触れられていた。参考になるのではないか。

アスリートのわいわいレシピ　

子猫、上野から兵庫へ＝首都高で救出、飼い主決まる/ホッとするニュース

「ほっと一安心」＝子猫、飼い主決まる
(時事通信) 10月 9日(金) 17時36分

東京都台東区の首都高速で６日、側壁のすき間から救出され、警視庁上野署で保護されていた子猫が９日、兵庫県伊丹市在住の新しい飼い主の元へと引き渡された。写真は赤い首輪を付けられ、新しい飼い主に抱かれる子猫【時事通信社】

首都高で子猫救出！＝側壁すき間に挟まる－地上５メートルで鳴き声、東京・上野(時事通信) - goo ニュース

子猫、上野から兵庫へ＝首都高で救出、飼い主決まる(時事通信) - goo ニュース

　飼い主希望には、全国から１７件の問い合わせたあり、抽選により、兵庫県伊丹市在住の新しい飼い主の元に引き取られた。先月２３日にそっくりな飼い猫が亡くなったばかりで、「こんにちは」と頭をなでられると、うれしそうにじゃれたそうです。
　かわいい赤い鈴のついた首輪をつけてもらって良かったです。

　法律の上では、動物も拾得物という扱いで、拾得物保管期間の３カ月は、「預かり人」だそうです。期間満了後に、法律上では正式の飼い主になりますが、実際は、９日の段階で、飼い主ということですね。

　なお、「犬と猫と人間と」の映画が上映されていますが、こちらの現実も忘れてはいけないのですね。

犬と猫と人間と予告(仮)


映画「犬と猫と人間と」公式ＨＰ