あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

テレビ朝日が番組内で産経新聞を燃やすw マツコ&有吉の怒り新党

2014-09-15 00:33:34 | 日記

おかしい芸能人ほど売れるのでしょうか?

というより、

「おかしい人を積極的に出演させるマスコミ界」

と判断するのが正しいのでしょう。

 

理想国家日本の条件  さんより転載です。

テレビ朝日が番組内で産経新聞を燃やすw 

マツコ&有吉の怒り新党

【画像】テレビ朝日が番組内で産経新聞を燃やすwwwwwwwwwwwww マツコ&有吉の怒り新党

http://hosyusokuhou.jp/archives/40172752.html

 
 
 
 
(;´∇`:) まだまだ、だめだね。


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医者には霊的知識が不可欠 米で医学実習生が相次ぎ自殺

2014-09-15 00:23:42 | 日記

死んだらおしまいとする唯物論がいかに不幸な人々を量産していることか!!

自分と同じ考えの人達ばかりの世界へ行くのだ!

死んでもまだ生きていると思い込んでいる世界は幽霊が彷徨う世界です。

愛する人がこんな世界に留まっても良いのでしょうか?

と考えるのが愛を与える人達です。

 

ザ・リバティーweb   より

終末治療の研究者で内科医のプラナイ・シンハ氏が、4日付米ニューヨーク・タイムズ紙に「医師の自殺」に関して寄稿している。ニューヨーク市で8月、病医学実習生で2カ月目の学生が自殺する事件が相次いで2件起きたことを受けてのものだ。アメリカで自殺する医者は年間400人にのぼるといい、医学実習生の 9.4%が「最近2週間の間に自殺を考えたことがある」と回答したという調査結果もある。

 

シンハ氏は「彼らの詳しい事情はわからないが、医学実習を始めたばかりの学生が受ける肉体的疲労や精神的疲労、自己不信については理解できる」としてい る。労働時間の長さに加え、受け持つ患者が増えることで受けるプレッシャーなどにより、同氏も、ひどい疲労と医療ミスの多発を経験したと告白している。また、「初めて死亡証明書にサインするときの悲しさ」については、医者同士で悲しみを共有する必要があると語る。

 

患者の生命を救うことを志して医者になった人々が、自ら生命を断つというのはあまりに悲しい。しかも、自殺した人の霊は天国に行けず、地上で迷うことになる。医者であっても、死後の魂について知らなければ、患者どころか、自分さえ救えなくなってしまうのだ。

 

また、成仏できず地上で迷っている霊が、生きている人に取り憑き、自殺に追い込むこともある。死後も魂は生きているということを知らなかった患者の霊が、 ストレスや不安を感じている医者に取り憑いている可能性もある。臨終の際、医者が「あなたは死んで、魂はあの世に帰るのだ」という思いを込め、それが亡くなった患者に伝われば、あの世への旅立ちを手助けすることにもなる。

 

医学界でも、死後の生命を前提と考える動きは始まっている。その一つは臨死体験の研究だ。本誌10月号に掲載した、臨死体験研究の第一人者で医師のレイモ ンド・ムーディー氏のインタビューによれば、アメリカで臨死体験を認める医者が増えているという。患者の体験を目の当たりにする例がかなり増えている上、 医者自身が臨死体験をすることも多くなっているからだ。

 

医者が死後の生命の存在を認めることは、医者自身を自殺から守ると同時に、多くの患者の死後の幸福にもつながるはずだ。(晴)

 

【関連サイト】

自殺防止サイト

http://withyou-hs.net/

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「人間学概論」講義』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1250

 

幸福の科学出版 『永遠の生命の世界』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=139

 

【関連記事】

2014年10月号記事 NHKへの公開質問状 なぜ超常現象を否定したいのですか?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8325

 

2014年8月12日付本欄 中国で臨死体験ゲーム 豊かになった中国で宗教心

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8269

 

2013年12月1日付本欄 米脳神経外科の権威が死後の世界を認めたと日本のテレビが紹介

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7017

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【各紙拾い読み】 消費増税への決意表明?

2014-09-15 00:19:16 | 日記

ザ・リバティーweb   より

14日付各紙朝刊から、注目記事を拾い読み。 

 

谷垣氏 消費税10%への意欲示す(各紙) 

自民党の谷垣禎一幹事長がテレビ番組で、2015年10月の消費税の再引き上げについて「上げた時のリスクはまだいろいろな手で乗り越えられるが、上げなかった時のリスクはなかなか打つ手が難しい」と発言。 

 

⇒「上げなかった時のリスク」とは、消費増税を見送ると、財政再建への疑念が起き、国債が売られる危険性を指しているのだろう。ただ、安倍晋三首相の経済ブレーンである本田悦朗・静岡県立大学教授はロイターの取材に対し、きちんとした見通しと新たなターゲットを同時に発表すれば、先送りしても信認は維持でき、さらに、増税を先送りすれば経済が成長し、それによる税収増が見込めると指摘している。増税後の今の経済状況を見れば、結論は明らかなはず。 

 

 

沖縄知事選有力候補 辺野古移設「断固反対」(各紙) 

11月の沖縄県知事選に立候補する翁長雄志・那覇市長は記者会見で、米軍普天間飛行場の移設に関し、名護市辺野古への移設は「断固反対し、絶対に造らせない」と訴えた。一方で、その具体策は「私の一存で申し上げられない」として示さなかった。 

 

⇒具体策もなく反対ということは、「沖縄の米軍は出て行け」という意思表示ではないか。自民党幹部は「(翁長氏の発言は)共産党らとの陣営を維持するため」と、本気ではないと見ているが、翁長氏は沖縄を中国の属国にしかねない左翼的な人物(本誌10月号参照)。だが、基地移設は知事選の結果に関わらず、 遂行されるべきだ。

 

 

再生医療普及へ保険(読売) 

iPS細胞を利用した再生医療向けの保険を、損害保険大手が10月から発売するという。治療や臨床研究で、民間企業が委託されて細胞を培養し、問題が生じた際に、金銭面の補償ができるようにする。再生医療の普及を後押しするためのものだ。経産省の見通しでは、再生医療の世界市場は2020年に1兆円、 2050年には38兆円に拡大すると見られている。 

 

⇒12日に人間への臨床研究が始まったばかりだが、先端医療は国の成長産業になる可能性も高い。そうであるならば、よりシンプルに万能細胞が作れる可能性を秘めているSTAP細胞についても、政府や世論は応援したほうがよいのでは。 

 

 

干からびても死なない昆虫のゲノム解析(日経) 

日本とロシア、アメリカの国際共同研究チームは、干からびても死なない昆虫、ネムリユスリカの遺伝子情報を解読したと発表。乾燥時に活発に動く遺伝子も特定した。今後、iPS細胞や受精卵、血液などを乾燥させて常温で保存する手法の開発に役立つと期待される。 

 

⇒自分のiPS細胞などを常温保存できるとなると、再生医療がさらに普及しやすくなりそうだ。未知の領域に挑戦することで科学が進歩することを願いたい。(居) 

 

【関連記事】 

2014年10月号記事 現地ルポ・沖縄が「中国領」になる日 - 11月県知事選で命運が決まる

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8305

 

2014年7月号記事 大川隆法 未来への羅針盤 消費増税に打ち克つためには

http://the-liberty.com/article.php?item_id=7900

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朝日、外国メディアに早速“告げ口”発信…「右翼と日本政府に脅迫されてる。日本が右傾化する兆候」

2014-09-15 00:15:36 | 日記

保守への覚醒   さんより転載です。


★朝日の訂正・謝罪会見、中国の環球時報、「右翼メディアが“深い反省”要求した」

【上海=河崎真澄】中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報(電子版)は12日、「朝日新聞社長が“誤報”を謝罪、引責辞任も示唆」との見出しで同社の特派員電を掲載した。
 
朝日新聞の木村伊量社長が福島第1原発の「吉田調書」に関する記事の誤りと撤回を表明したと伝えた上で、「慰安婦問題」にも言及。朝日新聞が「報道を撤回した後、日本の右翼メディアと政府関係者が(朝日新聞に)“深い反省”を要求した」などと伝えた。
 
また、朝日新聞のベテラン社員1人が環球時報の記者に、「証言の有無にかかわらず慰安婦問題が存在するのは事実。慰安婦問題をなかったことにしようとする動きが日本の政治的主流になっている。これは日本が徹底的に右翼化する兆候だ」と述べたという。
 
旧日本軍が設置したとされる慰安所が残される南京市を省都とする江蘇省が運営するニュースサイト「江蘇省網」などは、環球時報の記事を転載する形で紹介している。
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140912/chn14091211060001-n1.htm


●朝日新聞 「報道を撤回した後、日本の右翼メディアと政府関係者が(朝日新聞に)“深い反省”を要求した」

●朝日新聞ベテラン記者 「証言の有無にかかわらず慰安婦問題が存在するのは事実。慰安婦問題をなかったことにしようとする動きが日本の政治的主流になっている。これは日本が徹底的に右翼化する兆候だ」

このような幼稚で無知な弁解を朝日新聞が海外メディアに向け発信したようだ。

いかにも反日極左メディアの朝日らしいやり口と言えばそれまでだが、社長の謝罪会見の直後にこのような告げ口弁解を海外に発信するとは不謹慎極まりないメディアである。

度重なる朝日の、南北朝鮮と支那共産党寄りの反日報道が始まったのは1960年代からだと言われている。戦前・戦中時代の朝日新聞は緒方竹虎主筆の元、大本営発表の日本軍大躍進の嘘の報道を報じ大本営の機関紙とまで言われる存在だった…。

朝日が突如、特亜目線の左傾化に舵を切った1960年前後に一体何があったのだろうか…?

そんな疑問を説くためにも、朝日新聞社の歴史を少し振り返ってみよう。


▲1879年(明治12年)1月25日付の朝日新聞創刊号。

■ 創業から明治時代
創刊期は、新聞小説と通俗記事が主体の大阪ローカルの小新聞だった。

参議(「王政復古」により成立した明治政府の役職。閣僚にあたる卿より上位で集団制の政府首班)の伊藤博文らが、同じく参議の大隈重信を政府から追放した明治14年政変の翌年から、政府と三井銀行から極秘の経営資金援助を受ける御用新聞として経営基盤を固める。

その間に東京の「めさまし新聞」を買収し「東京朝日新聞」を創刊し東京に進出する。日露戦争前には主戦論を展開し日露講和にも反対した。

■ 大正時代
1918年の米騒動では新興財閥の鈴木商店に対して、米の買い占めを行っている悪徳業者であると攻撃。これで鈴木商店は米価の高騰に苦しむ民衆の反感を買い、同年8月に焼き打ちされる。

この事件の再調査で、当時の鈴木商店が米を買い占めていた事実はなく、焼き打ちは大阪朝日新聞が事実無根の捏造報道を行って米騒動を煽ったことによる「風評被害」であり、当時、鈴木商店と対立していた三井と朝日の「共同謀議」と見られている。

第一次世界大戦後はこれまでの方針から一変し軍縮を支持しシベリア出兵に反対する。普通選挙実施を主張し、反軍的なリベラル論調に終始する。しかし、満州事変以降は対外強硬論を取るように変貌、軍部への迎合路線に転換し大東亜戦争終了まで戦争賛美の論調を続ける。




▲当時の朝日新聞お得意の国民の戦意高揚を煽る記事。

■ 昭和時代の戦前・戦中・終戦
1930年代後半は近衛文麿の戦時政府(近衛新体制運動)を積極的に支持。当時の緒方竹虎主筆の承認の下、近衛政権のシンクタンクである昭和研究会の中心メンバーとなり、笠信太郎、佐々弘雄、尾崎秀実ら、朝日新聞社の将来を担う有能記者と称された者たちが参加した。

後に朝日を退社しコミンテルンの工作員であることが判明した尾崎秀実、朝日新聞東京本社政治経済部の長田中慎次郎らが、ソ連のスパイだったリヒャルト・ゾルゲが組織するゾルゲ諜報団の一味として逮捕され、尾崎秀実は首謀者の1人として裁判で死刑判決を受ける。

朝日の論調は、満州事変、満州国を建国した後、国際連盟に拒否されて脱退した松岡洋右を賞賛する記事を書き、陸軍上層部によって唱えられた支那事変拡大論である「対支一撃論」の論陣を張り、支那事変や大東亜戦争では主戦論を主張した。

革新官僚・軍部の御用新聞として君臨し、毎日新聞や読売新聞といった他紙を上回る戦争翼賛報道を行い、疑わしい大本営発表をそのまま記事にした。

■ 昭和時代の終戦以降から現在
日本の敗戦後は、1945年8月23日、社説「自らを罪するの弁」及び、1945年11月7日、声明「国民と共に起たん」を発表し、村山社主家の村山長挙以下の幹部らが辞任。ただし、村山長挙、上野精一両社主は公職追放解除後に復帰。

戦前は、朝鮮人による日本への密航や朝鮮人密航組織、更に朝鮮人労働者が高収入を得過ぎているとの報道を頻繁に行っていたが、1959年以降に突如急激な左傾化が始まり、在日朝鮮人は強制連行されたものであるというキャンペーン報道が始まる。

戦後の一時期まで、朝日新聞は購読者層として政官財のトップや社会の高学歴層に支持されていると言う自負があった。しかしそのような妙なエリート意識が、記者をはじめとする朝日新聞社員の傲慢・横暴な体質を形成した。

朝日社員の外部に対応する態度は「怒鳴る(Donaru)」「威張る(Ibaru)」「呼びつける(Yobitukeru)」から「朝日のDIY」と称さ れ批判される。更に「アサヒる」((1)事実を捏造する。(2)執拗に責め立てる)と言う新語も誕生し、朝日新聞への批判がパロディ化される。

戦後、長らく政権与党であった自由民主党に対し、批判的な傾向が強いが朝日新聞出身の緒方竹虎、石井光次郎、河野一郎を強く首相に推していた時期もあり、笠信太郎が論説主幹だった時代からリベラル派の宏池会とは近い関係にある。



▲朝鮮半島からの密航事件を報じる記事。大阪朝日新聞・南鮮版。


▲鮮人労働者が高収入を得ているとの朝日新聞の記事。大阪朝日新聞・南鮮版


創業から現在までを簡単に振り返ると朝日新聞の一貫したイデオロギーが浮き彫りになるどころか、朝日が益々意味不明なマスメディアである事に気付くのだ。

上記の朝日新聞の歴史は、以下のように要約される。

(1)創業当初は、日露戦争の主戦論を展開し日露講和にも強硬に反対する右寄りの姿勢を鮮明にしながら、政府中枢や財閥にすり寄り極秘の経営資金援助を受ける御用新聞として経営基盤作り上げる。

(2)大正時代には、秘密融資を受けた財閥と共謀して新興財閥を得意の捏造記事で葬り去り、第一次世界大戦後はこれまでの右寄り主張を一変させ軍縮を支持しシベリアへの出兵に反対する。

(3)満州事変以降は対外強硬論にまた変貌する。陸軍への迎合路線に転換し大東亜戦争終了まで戦争賛美の論調を繰り返す。その対極としてソ連のスパイであるゾルゲ諜報団の一員である尾崎秀実など、国益を揺るがす根っからの共産主義者も多数生み出している。

(4)戦前は、朝鮮人による日本への密航事件や朝鮮人労働者が高収入を得過ぎているとの鮮人批判報道を繰り返していたが、1959年以降、突如急激な左傾化が始まり報道内容が一変する。在日朝鮮人は強制連行されたというキャンペーン報道が始まる。

(5)朝日社員の歪んだエリート意識は強く、外部に対する態度は「怒鳴る」「威張る」「呼びつける」の「朝日のDIY」が批判の的になり、「アサヒる」(・事実を捏造する・執拗に責め立てる)と言う、朝日社員の無知な傲慢さを揶揄した新語も誕生する。

すなわち、朝日新聞社は創業当初から現在に至るまで、時の政府中枢に接近し自社の営利拡大のためには、いとも簡単に右に左にと振れまくり、人や企業を再起不能にさせ葬り去る捏造記事を好んで書くとんでもない新聞社の歴史を歩んで来たのだ。


▲「地上の楽園」北朝鮮を目指して、日本を出港する帰還船。朝日新聞は在日朝鮮人の帰還事業を煽る報道にのめり込んだ。

では、朝日が突如、特亜目線の左傾化に舵を切った1960年前後に一体何があったのだろうか…?。

これには上記の朝日新聞の歴史要約の(3)と(4)が大きく関係するようだ。

1960年2月26日付朝日新聞朝刊に、「北朝鮮帰還三ヵ月の表情 きょう第十船が出る」と題し次のような記事が掲載されている。

<帰還希望者が増えたのはなんといっても“完全就職、生活保障”と伝えられた北朝鮮の魅力らしい。各地の在日朝鮮人の多くは帰還実施まで、将来に希望の少 ない日本の生活に愛想を尽かしながらも、二度と戻れぬ日本を去って“未知の故国”へ渡るフンギリをつけかねていたらしい。

ところが、第一船で帰った人たちに対する歓迎振りや、完備した受け入れ態勢、目覚しい復興振り、などが報道され、さらに“明るい毎日の生活”を伝える帰還者たちの手紙が届いたため、帰還へ踏み切ったようだ。>

「地上の楽園・北朝鮮は豊かな国」を基本とした朝日新聞の嘘の報道は、1959年12月25日の朝刊から1978年12月2日の夕刊まで執拗に継続されるのだ。

帰還事業が始まって2年もすると、帰国した在日朝鮮人から日本の親族宛に、「ものが無い。生活物資と食糧を送ってくれ」という手紙が届き始めていたが、朝日の紙面では「そんな事はデマ」と言わんばかりの論調が展開される。

朝日新聞は、戦前・戦中時代の陸軍への迎合路線と戦争賛美の論調。密航した朝鮮人や朝鮮人労働者に関する批判記事。朝鮮で頻発した女衒による拉致・誘拐・人身売買事件などの過剰報道が朝日新聞社員の自虐として脳裏に刻まれた。

加えて、1959年から始まる「地上の楽園」を肯定するの嘘の記事で、在日朝鮮人やその日本人妻を煽った北朝鮮帰還事業に関する記事が、朝日新聞社員の更なる自虐として強烈に脳裏にインプットされたようだ。

朝日新聞は、2004年5月18日の紙面で「帰国事業は日本政府による朝鮮人追放政策だった」と題する擦り付けの記事を書いている。

上述の通り朝日新聞が在日朝鮮人の帰還事業を煽った張本人であるにも関わらず、朝日新聞はその責任を日本政府に転嫁する性質の悪い記事で誤魔化しを図ろうとしているのだ。

逆に言えば、朝日新聞の責任転嫁の記事は、戦前、戦中、戦後の朝日新聞の様々な報道が、全ての朝日社員のトラウマ的な自虐となり現在に至っている確たる証ではなかろうか。

公表されていないが、朝日新聞グループ各社に、在日韓国・朝鮮人、朝鮮系の帰化人、配偶者や親族に朝鮮人がいる社員の割合が非常に高い理由は、「朝日の嘘の北朝鮮帰還報道に翻弄された朝鮮系への罪滅ぼしの表れだ」とする説が語られる理由がこれである。

つまり、朝日新聞社は創業当初から現在に至るまで、時の政府中枢にすり寄り自社の更なる躍進のためには、いとも簡単に右に左にと主張を変化させて来たのだ。

更に、自社の営利拡大のためには、人や企業を再起不能にさせ葬り去る程の捏造記事を執拗に書くとんでもない朝日新聞の闇の歴史がある。

それらが、今日の朝日新聞社員のトラウマ的な自虐史観となって跳ね返り、在日外国人の朝日社員たちの影響を受けながら(韓国人詐欺師を義母にもつ植村隆の 捏造慰安婦記事はその象徴的な実例である)、韓国や支那共産党、在日韓国・朝鮮人の目線に立った根拠のない反日報道を繰り返す反日極左新聞としての道を歩 んでいるのだ。

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日本は立派な国民性を持った国である。

2014-09-15 00:00:10 | 日記

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう さんより転載です。

 イメージ 1
(レンパン島 日本兵抑留の碑)
 
 
 
平成16年3月、シナ人が日本国と新潟県内の企業を告訴しました。理由は「戦時中に日本に強制連行されて労働作業に従事させられた」からだという。新潟地裁は原告の主張を全面的に認めて8800万円の賠償金支払いを国と企業に命じました。
この時の判決文にはシナ人の主張する「食事は一日三食であったが、一食はまんじゅう二個と葉っぱの漬物だった」を事実と認定して「非人道的」とした。
 
しかし、昭和19年当時の戦時下は日本国民自体が貧しい食生活に耐えていた時です。三食欠かさず支給されていたというのは多くに日本国民より厚遇されていたということです。
 
終戦時、シンガポールの無人島で東南アジアの最大の収容施設であるレンパン島に日本兵8万人もの移動を命じられました。このレンバン島は第1次大戦でドイツ軍捕虜2000人が連行されてマラリアで全員死んだ島で、蛇以外の生き物は少なくヤシの木も少ないまさに「死の島」でした。イギリス人はこの「死の島」へ日本兵を地獄に追いやるために移動させたのです。
 
この島の施設はすべて日本軍の手で建設させられました。日本軍はあり合わせの道具と自前の食料を持って、桟橋、道路、倉庫をはじめ何から何までつくらされました。約束していたイギリス軍による食料を待っていましたが、結局、島には何も届きませんでした。
 
日本兵達の過酷な生活が始まりました。1日分の米は1合5勺にして、全員が空腹と栄養失調になっていきました。日本兵は生きるためにあらゆる動植物が食料となるのか試され、毒以外の野草は取り尽くしていました。蛇、サソリ、ムカデ、ナメクジまで貴重な栄養源だったのです。
 
軍医部の報告では主食のカロリーは必要量の3分の1、タンパク質は16グラムに過ぎず、餓死寸前に至ったと書いています。最重点で取り組んだ開墾から農産物自給が進められ、食糧の生産と採集が行われました。そういう中、蛇もムカデも取り尽くして絶滅してしまいました。
 
8万人に餓えが迫った12月8日、イギリス軍は食糧5000トンが届けてきました。しかし、この食料は熱帯で半年も貯蔵された賞味期限の切れた廃棄するものを持って来たのです。しかも12月8日というは真珠湾攻撃と同時に日本軍がイギリス植民地のマレーを攻めた日で、イギリス軍がボロクソにやられた日でした。
 
こういう過酷な状況の中でも日本兵は抵抗もせず、脱走もなく、餓死者も出さなかったのは奇跡であったといえます。命令系統が失われていたので混乱があってもおかしくありませんが、イギリス軍も驚くほど日本兵の秩序は乱れませんでした。
 
白人が「死の島」と言った無人のジャングルを切り開き、飢餓に迫られながらも、しのいだ日本兵。あらゆるものを利用して道路、農地、井戸、貯水池、宿舎、倉庫、司令部、病院まで建設する日本人。塩、みそ、しょうゆ、石鹸、履物まで工夫して作っていたのです。
 
ついにはイギリス人の嫌がらせは見事に裏切られました。世界のどこの国の軍隊も敗戦時には極限状態に追い詰められながら落胆し、意気消沈し、絶望と自暴自棄になるのが当然でありましたが日本兵は違っていたのです。それは日本兵の胸の中には天皇陛下の軍隊、つまり「皇軍」であるという誇りがあったからです。
 
冒頭のシナ人は3食満足に与えられて8800万円の賠償金を貰えるのです。
昭和20年、戦局悪化の一途の中、「欲しがりません、勝つまでは」と、食べざかりの子供達までお国のために我慢し、わずかな配給に列をつくり、日本国民全体が飢えていた時に敵の捕虜や日本に来ていたシナ人労働者(もちろん自分の意思で来ていた)に、日本人の妻子に与える2倍の食料を供給し続けたのです。
 
日本国民が極度の窮乏の中でも日本は戦時国際法は固く守っていました。
このような日本の事実はほとんど取り上げられることもなく、語られることがないのです。消されないように広く知らせていくのが我々の役目でありましょう。
 
目に見えぬ 神にむかひて はぢざるは 人の心の まことなりけり 
          (神様に恥じない心こそ誠です:明治天皇御製)
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