さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう さんより転載です。
「吉田調書」で謝罪した朝日新聞の木村社長。しかし、当初は朝日の報道はおかしいと主張する報道に対して朝日新聞は強気で「抗議文」を送りつけていました。
朝日新聞5月20日朝刊の1面トップ記事で「所長命令に違反 原発撤退」「福島第一所員の9割」と見出しを付けました。
これに対してジャーナリストの門田隆将氏は5月末の「週刊ポスト（6月20日号）」に「朝日新聞『吉田調書』スクープは従軍慰安婦虚報と同じだ」と書きました。
すると朝日は「厳重に抗議するとともに、週刊ポスト誌上での訂正と謝罪の記事の掲載を求めます。誠実な対応をとらない場合は法的措置をとることも検討します」と抗議したのです。
産経新聞（8月18日）も「朝日は事実曲げてまで日本人おとしめたいのか」と書くと、朝日は「厳重に抗議するとともに、産経新聞紙上での訂正と謝罪の記事の掲載を強く求めます。なお納得のいく回答が得られるまで、貴社の取材には応じられません」と抗議してきました。
朝日は今回の謝罪会見で、この抗議書について聞かれるとこう言いました。
「これまでに出した抗議は、誤った事実に基づいた抗議だということで、そこは率直に認めてその部分については撤回、お詫びしたい」。
安倍政権が「吉田調書」を公表する日に謝罪会見し、安倍政権が河野談話検証で強制がないと公表すると誤報を認め、それらがなければ朝日はそのままであったのです。
「嘘はバレなければそのまんま。嘘がバレたら嘘のつき方がまずかったので、次回はもっとバレない嘘をつこう」というのが朝日です。これはまるでシナ民族の考えと同じです。
今回の件で門田氏は「時代が変わった」とNEWSポストセブン（2014.9.12）で書いています。ぜひ一読頂きたいと思います。
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朝日新聞の「吉田調書」報道は、これまで同紙が「従軍慰安婦」報道でも繰り返してきた典型的な手法によるものだった。
情報を独占し、朝日独特の主張、イデオロギーによってそれを加工し、大衆に下げ渡していくという構図である。
朝日のイデオロギーを彼らは「リベラル」と主張するが、私は単に「反日」に過ぎないと思っている。朝日新聞は慰安婦報道で日本人が朝鮮人女性を拉致・監禁・強姦した民族であるという、事実に基づかない「強制連行報道」を流布し続けた。だが大衆はもはやそれが「真実ではない」ことを知っている。
『死の淵を見た男 吉田昌郎と福島第一原発の五〇〇日』で吉田氏と現場の人々を取材した私には、吉田調書をめぐる朝日の「命令違反報道」が誤報であることはすぐにわかった。ただ、仮にかつてのようにマスコミが「情報を独占できる時代」だったら、ここまでの事態にはならなかっただろう。
今回、朝日の報道後、私がまず自分のブログで書き、週刊ポストでレポートとしてまとめ、問題提起した。
それが、私自身が驚くほどインターネットによって拡散し大きな影響を及ぼしていった。
そして以降、産経新聞、読売新聞、共同通信といったマスメディアが吉田調書を入手して検証するに至り、朝日の誤謬が浮き彫りにされていった。
大新聞が情報を独占し、大衆に下げ渡す時代はニューメディアの時代で、「もう終わった」のである。朝日の謝罪は、はっきりそれを象徴していた。
今回は、たまたま私の”異議”がきっかけになったかもしれないが、事実を正しく発信するという行為そのものは現在のニューメディアの時代にあって誰もが可能だ。
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ネットが普及するまでは反日左翼マスコミが日本の言論空間をつくって広めていたのです。日本人もまさか報道に嘘があるなど誰も思ってもいなかったのです。
しかし、インターネットが広がるにつれて地道に真実を訴え続けてきた方々、そしてそれを読んで「何だ、そういうことだったんだ！」と真実を知り、日本の誤った現実に気づいた方々が、もう黙ってはいられずに、拡散に協力し、それが少しずつ広がり、確実にその効果が表れてきているのです。
マスコミの嘘はネットですぐに反論される時代になりました。今、新聞よりもテレビよりもネットの方がはるかに正しく情報を得られます。
明治天皇は日露戦争で日本人はいざとなった時にこそ本来の強さを発揮する民族であることを理解されて、このような御製を詠われました。
敷島の 大和心のををしさは ことある時ぞ あらはれにける
日本人が本気で怒ったらどうなるか。大和魂はいくところまでいくのです。
これからはお国のために、朝日、毎日はじめNHKやTBSなどの反日マスコミを潰すまで、手を緩めずに戦って参りましょう。
