（前回からの続き）
わたしたちは、人類史上もっとも平和な時代を生きている―――全人口に占める戦争・紛争で亡くなる人々の割合がかつてないほど下がっている。これ、事実ですが、そういわれてもにわかに信じられるものではないでしょう。そのあたりは、たとえば、昨年の世界の軍事予算の合計額が上記とは逆に史上最高額（約2兆ドル）に達した、なんて現状に照らすと、なおさら、ホントなの？って気にさせられるところですが・・・
それでも、やはり戦争は着実になくなっていき、それにつれてその犠牲者の数も減少していくでしょう。というのも、上記ほどの巨費を投じて製造・購入された兵器・武器そしてこれらで重武装した軍隊が実際の戦争で使われたり戦ったりすることは、以下のとおり、ほとんとないと考えられるため。すなわち、こちらの記事を含めて何度か書いたとおり、万一そんなことになったら・・・核ミサイルが飛び交って人類絶滅・・・よりもずっと前に通貨・金融システムが崩壊してハイパーインフレが勃発して当の戦争当事国・・・って、はっきり言えば・・・アメリカ（とドル）が存亡の危機に陥る、ってこと。もちろん、かの国と同陣営（ドル圏）の中国やロシアも巻き添えにしながら、です。であれば、だれが（≒アメリカが）本気で戦争しよう、なんて考えるものですか。それでもヤる？いやいや、あり得ないでしょう、損するだけだから。つまり、投入コストを上回る収益をゲットできる―――負かした相手から奪った資産額が同コストを上回る―――戦争なんてあり得ないってこと、とくにアメリカにとっては・・・
他方、毎年数千億ドル（日本円で数十兆円）もの軍事予算を享受するアメリカ・・・をはじめとする世界各国の軍需メーカーや軍属らには、引き続きこれを確保するには大義名分としての戦争の危機や国家間の対立が不可欠です。でも、リアルになってしまうと上記のようにマズいので、（アジアやアフリカ等における一部の紛争のようにドル等の価値に与える影響が小さいものを除くと）それらの多くは「演出」とか「芝居」としての危機とか対立ということになります（？）。具体的には・・・「中国」（南シナ海とか台湾など）や（日本の国政選挙等のタイミングでやたらとミサイルをぶっ放す・・・ように依頼されている[って誰に]？）「北朝鮮」などがその類でしょう。でないのなら、こちらの記事に書いたように、本来ならば一致団結して中国に対抗するべき米英豪仏が豪海軍の潜水艦導入をめぐって大げんかしたり、新型コロナウイルス感染が艦内で確認されたくらいのことで米空母が米安保上、超重要なはずの南シナ海の持ち場をサクッと離れたりするはずはありませんからね。
ちなみに、上記の後者について補足すると、当該空母の艦長は、乗員の治療と艦内消毒等のためにグアム島に退避するに当たって、現場では武力衝突のリスクがないことに言及し（てしまっ）たために解任されましたが、それはそうでしょう。艦長としては危機感がなさ過ぎ・・・って、対中戦略的に、ではなく、こんなときに本当のことを口に出すようじゃ、って意味で。さらにいえば、くだんの元艦長、退任のあいさつの際に、グアムでのんびり・・・じゃなかったコロナ治療等ができるようになった乗員から拍手喝さいを浴びたそうですから、このあたりからも南シナ海＆米海軍の緊張感？がひしひしと伝わってきますね・・・？
といったことも含め、軍事支出はスゴいことになってはいるものの、上述の事情から実際の武力衝突と戦争は回避され、それらの犠牲者数は減少を続け、結果として世界は平和になってきていると考えています。それはそれでたいへんけっこうなことだと思います、おカネのところは別として。しかし、そんな時代に逆行するかのように、銃弾による死傷者がどんどん増えている国がひとつ（だけ？）あります・・・って、ご存じ、アメリカ、です。
