書店ゼロの自治体

なんとも悲しい話だ。書店ゼロの自治体が482市町村に増えたそうだ。書店ゼロの自治体を初めて調査した前回2022年9月の456市町村（全体の26.2％）から拡大し、地域の書店が担う文化発信機能の弱体化が懸念される状況が浮かび上がった。

インターネットの普及で、書店に行かなくても手軽に書籍は買え得るし、キンドル版でスマホで本を読むこともできる時代だ。私もコロナ以降、毎週のようには書店に行かなくなった。いまはAmazonで本を注文すると、翌日配送になるので、便利と言えば便利だ。

ただ、書店に行く楽しみの一つには、思わぬ本で出くわし、手にとって買うことができることでもある。その楽しみが減ってしまったことは否めない。

全国1741市区町村のうち、書店が1店舗もない自治体が今年3月時点で482市町村に増え、全体の27.7％に上ることが27日、出版文化産業振興財団の調査で分かった。

人口減少やインターネット通販の普及を背景に書店の数自体が減り、沖縄（56.1％）、長野（53.2％）、奈良（51.3％）の3県で書店ゼロの市町村が過半を占めた。政府は書店の支援に乗り出すが、特効薬は見当たらず、地道な取り組みが求められそうだ。 

さらに書店の減少に追い打ちをかけているのサブスクなるAmazonプライム、ネットフリックスなどが普及し、パソコンや携帯電話で様々なことができる時代になっているので、読書に使う時間が極端に減っていることも影響していると思う。

携帯電話の普及は個人の教養や文化などに大きな影響を与えていると思う。1日のうちの数時間、携帯電話を手放して、読書の時間を作るべきだと私は思う。

携帯電話、特にスマホが生活に当たり前に入ってくる前には、5月の連休に買い溜めておいた本をまとめて読む楽しみもあったけど、やはりサブスクに時間を取られている。

韓ドラが深刻な不況

今、Netflixで配信中の『涙の女王』のように、世界的に注目を集める作品がたびたび登場する韓国ドラマは、絶好調そのものだが、実は深刻な不況に陥っている。

コンテンツの制作費用に上限を設けないNetflixら動画配信サービスの登場によって、一部の主演級俳優たちの出演料と、ドラマの制作費が急騰し、業界全体としての制作本数が減ってしまい、制作費の回収に負担を感じた地上波もドラマ枠を縮小するという悪循環が続いているからだ。

その影響を最も強く受けているのは、俳優たちで、多くの俳優たちが不安ややるせない気持ちを様々なYouTubeチャンネルで吐露している。

最近、いい演出家に脚本家、俳優が揃ってもダメで頓挫するケースもすごく多く、ドラマ業界の現状があらわになった。一度も仕事が途切れたことのない主演級の俳優でも、暇を持て余していて、俳優たちの不景気は性別やキャリア、ネームバリューすら問わない。

韓国には「歯がなければ歯茎で生きる」という諺があるが、俳優たちの今の状況がまさにそうだ。本業の代わりに“副業”に取り組んで生きる道を模索している。多くの人気俳優たちが、メインフィールドではないバラエティ番組にも積極的に出演中だ。

俳優たちのYouTube参入も進んでおり、自分のチャンネルを立ち上げたり、人気チャンネルにゲスト出演したりするケースが非常に多く見受けられ、また、舞台やミュージカルに関心を向ける俳優たちも増えている。

“カンヌの女王”と呼ばれるチョン・ドヨンですら、映画やドラマのオファーが減っていて、彼女が舞台に立つのは、なんと27年ぶりだ。

韓国ドラマの深刻な不況は、俳優たちの発言や行動によってさらに浮き彫りになった。行き場を失った俳優たちの放浪はしばらく続きそうだ。

実際に「涙の女王」を見て感じたことは、お金がかかって作っているドラマだな〜ということだ。映画俳優が、tvドラマに出演するようになる、今はネットフリックスなどの動画配信サービスへの出演をするのが主流になっているのは、やはり大金が稼げるからだ。

賃貸か持ち家か？

うちの隣りに大きな公団がある。公団に住む方々の年齢も高齢になってきていて、以前のように、あまり子供を見かけなくなった。うちの周りは、公団が先に建ってから、一軒家が建設されるようになった経緯があり、賃貸派と持ち家派のどちらが良いかと言われてきた。もちろん、両方のメリット・デメリットを長期目線で考慮する必要がある。

うちの東側の道路を挟んで一軒家の建て替えが、昨年8月から着工し、５月の連休に引っ越すと言っていて、昨日引っ越したのご挨拶にご家族でいらしたのだが、10ヶ月もかけて建て替えた家は、まるで要塞のようだ。家の建築費だけで5000万円くらいだと言っていた。

今、世の中的にも話題になっている「老後2000万円問題」は持ち家が前提になっている。一生賃貸派の人が老後に後悔することの1つに「老後の家賃」が挙げられ、住居費は死ぬまで一生かかる。持ち家の固定資産税などをはじめとする持ち家の諸経費よりも家賃の支払いの方が高くなるのが実態だ。

仮に一生賃貸に住むとして、65歳から95歳までの30年間で計算すると2016万円くらいになり、もし老後も安心して賃貸で暮らすとなると生活費の2000万円と住居費の2000万円の合計4000万円が必要になる。

家を買うのはもったいないという理由で賃貸を選んでいる場合は、損をしてしまう可能性が高く、持ち家は「資産」の側面もあり、老後に住みかえるとなったときも、自宅を売却することで資金を調達することができる。

「お金」の面で考えると民間の賃貸は老後になると家を借りられないということもあるらしいから、賃貸か持ち家かを早めに判断すべきなんだな〜と思う。 　

オーバーツーリズムのリスク

今年ほど、桜の季節に海外からの訪日客が多かった年はないだろう。円安もあり、日本が安全で美味しい日本食を堪能するにはもってこいの季節だ。そして、連休前半が今日から始まる。

ただ、新型コロナウイルス感染拡大による規制が緩和された2023年以降、訪日観光客は、2024年1月は268万8100人、2月は278万8000人と推移し、2024年2月も7.1%増となった。

インバウンド需要の活発化とともに、再びオーバーツーリズムに対する対策が求められる。 京都では、「「もう我慢の限界」 春の京都“観光公害”で地元民うんざり、迷惑行為に「ここはテーマパークじゃない」の声 もはや規制手段しかないのか」と、現地は 「我慢の限界」 なのである。

日本の他の都市が“京都化”する前に、私たちは将来について真剣に考えなければならない。 オーバーツーリズムとは、2010年代後半から世界で使われ始めた造語で、今や観光を語る上で広く使われている言葉だ。

急激な観光客の量的増加にともない、観光地の受容限度を超える観光客が押し寄せることを指すが、観光客に起因する街と公共交通機関の混雑や交通渋滞、ゴミ騒音などにより、地域住民が被害に遭っている状況を意味する言葉として使われている。 　

オーバーツーリズムを防ぐもっとも単純な方法は 「観光客を抑制する」 ことである。しかし、観光によって産業が成立している地域で観光客を削減することは容易ではない。 　

オーバーツーリズムの普遍的な対策として ・分散 ・課金 ・規制 の三つがあるが、分散の場合、季節限定の見ごろや雨季、時間分散による住民生活へのダメージ等の問題があるし、課金の場合は、料金に見合ったサービスの提供問題や観光客ではない一般の参加者に対する無差別的な課税などは観光地としての名声を毀損する恐れがある。規制方法の場合も禁止や制約、義務を直接課するため観光客に悪いイメージを抱かせ、悪い評判につながる恐れもあると指摘されている。 　

確かに、これらの対策はオーバーツーリズムの抑制に一定の効果が期待できるものの、新たな問題を引き起こす可能性もはらんでいる。分散策では、住民生活への影響が懸念され、課金策では観光客の不満を招きかねない。規制策では、観光地のイメージダウンにつながりかねない。

これからのオーバーツーリズム対策において重要なことは、 ・地域住民が主体となって ・自分たちの地域をどのような場所にしたいのかを議論し ・合意形成していく ことだが、悩ましい問題ではある。

観光客の増加は地域の発展につながるのか、それとも地域の価値を損なうのか。短期的な経済効果と長期的な持続可能性のバランスをどうとるのか。こうした点について、地域の様々なステークホルダーが率直に意見を交換し、共通の方向性を共有することが重要である。 　

暮らしを小さくする

昨日カルディーへ「果物屋さんのプルーン」を買いに行った。いつもまとめて４袋くらい買うのだが、なんと価格が100円近く上がっていて、400円近かったので２袋だけにした。コーヒー豆もそれなりに上がっているけれど、プルーンほどではなかった。

物価高の勢いが止まらない。暮らしをサイズダウンするための見直し、ムダをなくすのは大事だ。買い物の仕方を工夫して、出費を抑えることを心がけるようになった。

食材を安く買うことにこだわりすぎないけど、食費は削りすぎてはいけない。言うまでもなく、肉や魚、野菜、乳製品などをバランスよく、食事を楽しんで医療費いらずの体をつくることの方が重要だ。

見直すべきは「買うもの」よりも「買い方」だ。ポイントサービスも見逃さずに活用を

することだそうだが、私はこのポイントが嫌いだ。

キャッシュレス決済のポイント還元、プレミアム商品券など、行政によるおトクな事業も拡大しているが、私は時代に逆行して現金で支払うようにし始めた。

過剰なストックは持たないこと。買いすぎ防止のコツは、トイレットペーパーは1パック、洗剤は1個などとストックの数を決めること。そして、『ストックが最後の1個になったら次を買う』とルールを明確にする。

大家族でもない限り、食品などの大量のストックは、お金の無駄だし、ストックしておくスペースも必要になる。お出かけしないで、お金をいっさい使わない日をつくる。買い物の頻度が増えると、それだけ「ムダ買い」「ついで買い」の危険がある。

お金をいっさい使わない日『無買（むばい）デー』をつくる。缶づめや防災用の備蓄などで消費期限が迫っているものや、冷凍室に眠ったままの食材を一掃するチャンスにもなる。

ポイ活が盛んらしいが、私は世知辛くて嫌いだ。だから、先月、百貨店のカードや使わないクレジットカードを解約した。年会費もバカにならないからだ。ビザの年会費が33000円になるという通知があった。

クレジットカードはビザゴールドとハワイ用にJCBカードの２枚だけにした、国内外はこれをビザカードでマイレージを貯める。ただし、マイレージを貯めるために買い物はしない。

いずれにしろ、円安が止まらないし、物価はお買い物に行くたびに驚かされるほど上がっているから、賢く買い物をして、暮らしを小さくするより他はない。