大腸ファイバーの季節

私にとっては一番きつい作業である
大腸ファイバーの検査の季節がやってきました。
こればかりは本当に辛いです。

今日から、下剤の入った指定の食品を食べるのですが、
経験のある方は判るでしょうが、非常にまずいモノです。
それでも最近は味が良くなったですね、昔はもっと酷かった、

明日の検査ですから今日から大変なのです。
朝のミーティングを終えたら自宅に帰って、
フローチャートと原稿を書きながら、トイレと机を行ったり来たりしましょう。

いよいよ、来年からの営業展開のスケジュール作成に入ります。
今迄よりもきめ細かい計画になりそうです

要するに、ブログネタがなくて、臭い話題を書いてます。

モノが売れない本格デフレが到来

モノが売れない時代です。
日用品や食品の６割が値下がりしているとの報道。

株価も下落傾向で今期末までに二番底の懸念。
いよいよデフレが本格化してきたようです。

景気の先行き懸念から消費者の財布のひもがキッチリと締ってきた訳です。
ＳＳの「油外収益」確保にも影響が出てくるはずです。

こんな時に石油ビジネスのコアとなるのは、やはりホームエネルギーです。
以前にもありました、不景気の年に灯油が売れて救われたことが・・
庶民はお金がないから外へ出かけなくなりますが、
それでも暖房灯油だけは使います。

石油ビジネスは儲からない商売なのですが、消費は誠に底堅いものがあります。
他の産業と異なり、売り上げが半分になる事はめったにないわけです。
だから不景気には強いわけです。

さらに、最近は淘汰により、ＳＳあたりの灯油売り上げは増加の現象も出ています。
灯油配送ビジネスを考えれば、
まだまだ、ＳＳビジネスも捨てたものではありません。

今朝も寒いですね、デフレ不況の寒さが身に沁みる朝です。

「竿竹屋」

風邪が流行っています。
家内が寝込んだので、朝食は簡単に済ませて出社しました。

最近は、色々な方からメールや電話で色々な話題が舞い込んできます。
年末を控えて、民主党政権による予算削減などによる景気減速の懸念が強まり
色々な業種がみんな節目を迎えて大変なようです。

ＳＳ閉鎖はようやく一段落と思っていたら、またまた最近ではキナ臭い話も聞こえてきます。

それでも、よく確認してみると、
最近では土地の有効再活用やら業種転換やら前向きの話題も増えてきたようです。

首都圏などでは、ＳＳビジネスを起点として色々なビジネスアイデアもうまれていますね、
当然のことながら、小規模経営の販売店クラスの企業のほうが、
業種転換などの決断や切り替えが早いようです。

そんなケースでも、
無店舗で展開できる灯油ビジネスだけ残すところが増えてきました。
すでに既存の消費者を抱えていますから、まったくゼロからのスターというわけではありませんし、
配送ローリーなども有効活用できます、資本も要らなくて、キャッシュフロー比率も高いというわけです。

とにかく、ガソリンや軽油のように「税金」が無いわけですから、
運転資金も不要です。
積み込みは、近くの薪炭系業者などから、勝手知ったるスポット「業転買い」、
出先での積み込み仕入れですから貯蔵施設も不要です。
しかも、仕入れはＣＯＤというわけで、かなり収益性も高くなっています。

ところで先日は、某大手商社から「灯油の曳き売り」に関する指導をしてほしい旨のご要望で打ち合わせ。

灯油の曳き売りをするなら、「焼き芋屋」か「物干し竿竹」を売っている、
その手のテキヤ系オニイサンに聞いたほうがいいですよ、と説明してきました。

「竿や～～～竿だけ・・・・」
「アレッ、、、、　キンタマの無いおじさんが、車で叫んでいるよ！！！」
「・・・、・・・？？？？？？？？？」
「だって、竿だけ・・・、竿だけ・・・・って、タマが無いんだって・」

オ・ソ・マ・ツ

おあとがよろしいようで

たまには、勘弁してください。

暫定税率廃止も見直し対象＝菅副総理

いったい、どうなることやら・・・・
暫定税率撤廃問題の行方はまだまだ不透明です。

菅直人副総理兼国家戦略担当相は１８日、ガソリン税などの暫定税率廃止について
「政府税制調査会の問題ではあるが、歳出とも絡むので、扱わざるを得ない」と述べ、
マニフェスト（政権公約）主要施策に関する２０１０年度予算額の圧縮協議で見直し対象とする考えを示した。同日開かれた協議後に記者団に語った。　

この問題は、年越しで、さらに期末ギリギリまで揉めるのかも知れません。
事業仕訳の結果次第で、予算削減が思うにまかせなければ
政府としては、暫定税率撤廃の見直しさえもあるという事なのでしょう。
マニフェストなんて、関係なしの事態になりそうです。

しかし、事業仕訳の内容と作業については国民的な支持も高いようですから
その結果次第では、ありかも知れません。
そんな感じですね・・・

時は流れて

結構冷え込んで行きましたね、今朝は真冬のような感じです。
灯油の出足も順調のようです。

昨晩は久しぶりに旧友と地元の盛り場へ足を向けてみましたが、
閑散としていて人が少ないですね。
「こんな時節に夜遊びしている場合ではない」といった雰囲気です。
一軒だけで、すぐに帰って来ました。

ところが、昼間のゴルフ場は、団塊の世代と思しきプレイヤーで満杯でした。
たしかに、平日のプレーフィも安くなっています。
ゴルフ場としても、ガラガラで施設とスタッフを遊ばせておくよりは、
たとえいくらかでも売り上げを出したほうが良いのでしょう。
平日のゴルフ場は「団塊の世代」の幼稚園のようなものです。
団塊の世代はこれから有り余る時間をどのように過ごしたら良いのかみんな迷っているわけです。

ゴルフ業界では２０１５年問題というのがあって、
２０１５年以降は急にプレイヤー数が激減するという説です。
団塊の世代はあと５～６年程度はゴルフをするという説です。

自分としては、もう少し８０歳くらいまではプレーを楽しみたいものだと思っています。

エコブームで石油業界のビジネス環境も変化してくることでしょう。

今朝は朝から、石油ビジネスに関する時代の流れを執筆中。

リテール業者の情報取得力

最近、石油業界の周辺ビジネス関係者から意見を求められる機会が増えています。
顔を知らない方からも電話やメールでの問い合わせも増えているわけですが、

「ＳＳビジネス」に関して概念格差が大幅に拡大しているという指摘が増えています。
はっきり言えば、元売りとリテール業界とのコミニュケーションが希薄になってきたといことのようです。
また、一般的な販売店レベルでは、石油ビジネスに関する経営情報の取得レベルが狭くなっているともいえるようです。

最近は元売りなどからサブ店に対する系列的な情報発信も少なくなってきたという事も事実のようです。

サブ店のＰＢ化も増えています。
逆に、経営力や販売力が有れば、リテール業者側で系列を選べる訳です。

系列がよいのか、ＰＢがよいのか、
経営力と資金力が有ればどちらでも、充分に生きる道はあるわけです。

昔から、「元売り」対「販売業者」という対立の構図が有った石油業界ですが、
そもそも元売りの立場では、「特約店」、さらには「サブ店」はお客様なのです。
そして、リテール販売業者は利益が出なければ常に仕入れ先に対する不満が渦巻いていたわけです。

天下の元売り社員でも、サブ店の社長さんと会うたびに文句を言われるわけですから、疎遠になりやすいわけです。
私も昔、元売りの県担と一緒に数日にわたってサブ店回りをしたことがあります。
今考えると、元売り担当者などにとっては地方回りで楽しい事も多かったわけですが、
どこへいっても、田舎の親爺に解りきったような屁理屈を言われて、
それでもきちんと話を聞いて会話を成立させなくてはならないわけで、
本音ではそんな仕事が一番嫌な仕事だったようですね。

終わってから、特約店の社長との「ご苦労さん飲み会」やゴルフが楽しみだったわけです。

先日も昔馴染みの元売り役員さんから電話がありました。
新入社員の頃の地方回りの楽しい思い出、
そして、地方の個性あるサブ店の閉鎖の話題。

経営環境が厳しくなって、当分、残念で、寂しい話題が続きそうです。

経営者の皆さん。
情報が少なくて、迷ったり、考えることがあったら、ご連絡を
どこまで、対応できるか解りませんが一人で悩むよりは、
少しはお役に立てます。

灯油シーズンスタート

おはようございます。
今週から一気に年末まで忙しくなりそうです。
体調管理をしながら全力疾走しましょう。

今年の気候は、今のところ、冷え込んだり、汗ばんだり、
落ち着かない陽気が続いています。
季節の変わり目ですから、風邪などひかないように気をつけて。

いまのところ、石油ビジネスは大きな動きが無いままに年末を迎えそうです。

しかし、当社では元売りの経営統合に関するデータ整備、
石油暫定税率問題、さらに環境税などの新税対策などに向けての
プログラム対応も控えています。

さらに、元売り系販社による「ＷＥＢ受発注ＥＤＩシステム」構築など、
結構大きな仕事が忙しい訳で、緊張しています。

来季に向けての、原稿企画も進めています。

灯油配送ビジネスの値取りは順調のようです。
今年も、灯油が企業収益の明暗を分ける年になりそうです。

おかげさまで、
今年は、シーズンインしても灯油配送システの構築依頼で忙しい状況です。

「税金を仕入れて、税金を販売している」・・・石油業界

暫定税率撤廃問題に注目が集まることで、
石油業界においては改めてガソリン、軽油などの商売が見直されています。
本当に石油に関する税金は高過ぎますね、

冷静にあらためて分析してみると主要油種を販売した場合の資金効率は悪過ぎます。
税率が高くて、これほど運転資金が必要な商売は少ないはずですね。
その割に収益性が低いわけですから、経営効率が悪すぎます。
まるで、「税金を仕入れて、税金を売っている」ようなものだという、
販売業者のため息が聞こえてきます。

そんなわけですから、
石油ビジネスは「資金力」によって大きな経営格差が出る商売なのです。
元売り販社や大手商社など資金力が豊富な直営企業が圧倒的に有利だといえるわけです。

大不況下で、建設業や自動車関連産業などでは売り上げが半減している業種などもあるわけですか、
石油業界は他の産業と比較すると需要については、若干比較的底堅いものがあります。

最近、再び灯油ビジネスに関する関心が高まっているように感じます。
税金を抜いてみると「灯油」のほうが、主要油種よりも値段が高くて、収益性も良いわけですから、「灯油ビジネス」は石油業界の孝行息子なのです。

今年も灯油シーズンがスタートしました。
大手商社での灯油ビジネスセミナーが始まります。

「雪ん子」のスリーピングリストを活用しましょう。

「雪ん子」の運用に関するお問い合わせなどの電話が増えてくると、
ようやく灯油の季節が到来したと感じます。

シーズンのスタートですから、「スリーピングリスト」の活用などを忘れずに、
１１月中旬以降に、未だ灯油をご購入されていない消費者リストを作成して、
季節前に必ず初回の満タン給油を実行しましょう。

シーズン初回の納入を勝ち取ることが安定のポイントです。
昨年度までのお客様の消費実績を多角的に分析しましょう。

「携帯電話」によるＷＥＢ受注システムを活用すると「受注業務」も完全に省力化できます。

最近はようやく灯油ビジネスの収益性に関する認識も高まっています。
あとは、配送スタッフの意識改革も必要です。

マンネリ化したスタッフがいたら、根底からの意識改革が必要です。
実は、これが一番難しいポイントです。
経営者、管理者の企業統治能力が問われます。

どんなビジネスでも、基本となるのは人間の意識とモチベーション。
「雪ん子」のユーザー様で社内的なセミナー等が必要な場合には、
お申し付けください。

石油税制に関する情報、「環境税」

石油に関する税制について、いろいろな情報が錯綜しています。

暫定税率問題は、まだまだ流動的ですね、
現在の段階で「石油税のゆくえ」に論調を加えること自体難しい状況です。
年末から、年明け、そして期末までドタバタして、
前回のように石油業界に悪い影響が出ないよう祈るばかりです。

暫定税率は、国税である揮発油税よりも、
軽油税の減収により都道府県の地方予算に与える影響が大きいという説もあり、
「地方環境税」の創設論まで出てきたようです。

「環境」という国民的支持を得やすい切り口での「新税創設」の可能性が高いようですが、
税率設定などが複雑化する可能性もありそうです。

新聞やインターネット上にいくつもの記事や情報、
そして、政治家や財界からの意見なども百家争鳴といったところです。

参考となりそうな情報の一部を幾つかあげてみましょう。

「環境税」導入、暫定税率の廃止後に…環境相
小沢環境相は４日夜、都内で記者団の取材に応じ、
来年度の税制改正で議論されている地球温暖化対策税（環境税）の創設時期について、
来年４月にガソリン税などの暫定税率の廃止をまず実施して国民に減税を実感してもらった上で、
一定期間後に導入すべきだという考えを示した。
環境省の税制改正要望によると、環境税は、二酸化炭素の排出量に応じてガソリンや石炭などの化石燃料に課税し、
エネルギー消費を抑えるとともに、温暖化対策などの費用にあてるもの。
また、小沢環境相はガソリンの場合、
暫定税率廃止後に新たな課税をした場合でも、
現在の税額（１リットルあたり５３・８円）より「高くなることは考えにくい」とも述べた。
（2009年11月5日00時52分 読売新聞）


地方環境税の創設、原口総務相が方針表明
原口総務相は１０日の閣議後の記者会見で、
「地方環境税」の創設を目指す方針を表明した。
近く自らが会長代行を務める政府税制調査会に提案し、
課税対象や税率などの議論を本格化させる考えも示した。
原口氏は記者会見で、
９日に小沢環境相と地方環境税について協議したことを明らかにしたうえで、
「温暖化や気候変動に地域でしっかりと対応するためにも、
地方環境税を創設して、
地球環境の平和に貢献をしていくべきではないかと思っている」と述べた。
（2009年11月10日12時14分 読売新聞）

「環境税」世帯負担は年１１２７円…具体案公表
環境省は１１日、温室効果ガスを排出する化石燃料に新たに課税し、
省エネなどの促進を目指す地球温暖化対策税（環境税）の具体案を公表した。
来年４月に予定される、
ガソリン税の暫定税率（１リットルあたり約２５円）の廃止に合わせ約２０円を新税で上乗せし、
ガソリンにかかる税率を現在の約５６円から約５１円とするほか、
原油や石炭などすべての化石燃料に新たに課税する。
同省は、暫定税率廃止による減税分も考慮すれば、
新税導入による平均世帯あたりの税負担は月額９４円、
年間１１２７円増加にとどまると試算しており、
政府税制調査会でこの案をもとに導入の是非を議論する。
具体案は、ガソリンの上乗せ課税により１兆円弱の税収を、
それ以外の化石燃料に二酸化炭素排出量に応じて課税することで１兆円強の税収をそれぞれ見込む。
使途を特定しない一般財源だが、地球温暖化対策に優先的に充てるとしている。
新税が導入されれば生活必需品の灯油価格や家庭の電気代の引き上げにつながるため、
環境省は「低所得者層や影響を受ける産業には減税や歳出面での配慮を検討する」としている。
（2009年11月11日19時59分 読売新聞）