人口90億の食糧、カギは小規模農業という。

'14-6-16投稿

 物価の優等生である鶏卵価格は相変わらずの上昇したままでいます。

既報相変わらずの卵高値、猛暑でニワトリ減・エサ代高騰という。にて、以前では１個１０円程度でしたが現状、倍以上である鶏卵価格の高騰に対して、個人的には世界各地の異状気象による水不足、水の汚染影響で餌の輸入価格が高騰したことが原因か？と推察していますが、ウィキペディアによれば、卵類の自給率は農林水産省の試算では日本の2010年の品目別自給率から、96%であるが、その餌である飼料作物の自給率は約25%であり、大部分を輸入しているようです。

ちなみに、アメリカでのトウモロコシ生産量は約２５８０万トン、その内日本は１１００万トンを飼料用として輸入しているという。>>詳しくは（参考情報）

参考投稿：
鶏卵物価の高騰の原因という鶏の餌である輸入飼料に係る記載（2014-03-10）

　鶏卵価格で象徴される農畜産物の高騰の原因としては餌代が高くなったと思われますが、既報【追加・再掲】 北半球における温暖・寒冷化現象に影響する要因に係る雑感、空気汚染より深刻な中国の“水”問題の現状とその対策に係る情報の紹介で記載しました世界各地の異状気象による水不足、水の汚染影響で輸入価格が高騰したことが推察されます。

　温暖化および寒冷化に加えて、人口増加の危機が迫る今世紀においては食料飢饉、価格高騰問題の原因である大規模寡占農業に対する自衛防御手段として小規模な農業が日本でも復活するのであろうか？

　以下、関連情報を調べました。

ナショナルジオグラフィック ニュース　May 7, 2014

 人口90億の食糧、カギは小規模農業http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20140507003

「が新たに浮上している。対応策を探る専門家は、家族単位での小規模農家で実践されている農業手法に注目しているという。

2050年には90億に達すると言われている地球の人口だが、増加する20億人分の食料を確保するために、今から何らかの有効な対策を講じる必要がある。先進各国の政策担当者は話し合いを進めているが、その視線は大規模農場を運営する多国籍農業ビジネスに向けられている。

　だが長期的に見た場合、昔ながらの持続可能な技術を用いる新興国の小規模農業こそ、温暖化に対応しながら世界の食料安全保障を実現する手立てとして最適との声が上がっている。

　現在、家族単位で農業を営む世帯は世界で5億戸を超える。大半は収穫量が限られた自給自足農家で、市場で売る作物を栽培する余裕はほとんどない。しかし、全生産量を合計すると世界の食料の56％以上に上るという。

　持続可能な農業の推進団体「Food Tank」が今年3月に発表した家族経営農業に関するレポートによると、小規模農家は持続可能性のより高い農業技術を用いながら十分な量の食料を常時確保しており、世界の食料安全保障に対する貢献度が高い。

　例えば、大規模な農業ビジネスを展開する場合、栽培する作物をトウモロコシや小麦など1品種に絞り込み、肥料や農薬を使って収穫量を最大限増大させるという手法が取られる。一方、土地原産の作物類を栽培する小規模農業は、限られた水資源を有効利用しながら、栄養価も申し分ないという。

　国連は、小規模農業の従事者に対する認知度を高めると同時に、気候変動や食料不足、貧困といった問題に直面する中で彼らが果たし得る役割を世界に訴えるため、2014年を「国際家族農業年」と定めた。

◆小規模農家の農法

　食料の生産および流通は、内戦や政府の腐敗、インフラ整備の遅れなどさまざまな政治状況に妨げられていたが、近年大きく変化しているという。農業生態学に詳しい米国際開発庁（USAID）のジェリー・グローバー（Jerry Glover）氏は、「最近は土地の劣化や気候変動の影響で、十分な収穫高が得られない農地が増えており、多くの地域の食料安全保障を揺るがす原因になっている」と語る。

　Food Tankが最近発表したレポートには、気候変動、食料価格高騰、自然災害、紛争などへの対策として小規模農家が取り入れている「農業生態学的な手法」が数多く紹介されている。

　例を挙げると、樹木の植栽を農作物の栽培や家畜の飼育と組み合わせた森林農法（アグロフォレストリー）、作物の根に直接水を供給する太陽電池式の点滴灌漑、複数の作物を同一の農地で栽培することにより、日光、水、養分を最大限に活用する間作農法、生育の早い植物を使って土壌の侵食を防ぐと同時に土壌中の養分を補給する緑肥農法などがある。

　中米のグアテマラを訪れていた米国農務省の元長官ダニエル・グリックマン（Dan Glickman）氏によると、現地ではさまざまな試みがなされているという。従来はトウモロコシや大豆を栽培していた畑で同時に野菜類を育てる、コーヒーと別の作物の輪作で病気を防ぐ、マンゴーやプランテン（料理用のバナナ）を点滴灌漑で栽培するなど取り組みは多方面に及ぶ。「グアテマラの農家は、肥料と質の良い種子を必要としている。遺伝子組み換え作物など、ここでは無用の長物だ」。

　遺伝子組み換え作物は、肥沃な土地で収穫高の増大だけに目を向けてきた大規模農業の産物だ。

　国連食糧農業機関（FAO）によると、20世紀の100年間で植物の遺伝子的多様性はその約75％が消滅。主な要因は、合成肥料、農薬、遺伝子組み換え種子を大量消費してきた大規模単作農業にあるという。

　またFood Tankは、持続不可能な農業手法により、世界の耕作地の30％は土壌の養分が枯渇し作物の生産性が低下しているとも指摘。ところが、その土地原産の多種多様な作物を栽培する家族経営の農家は、単作農家よりも収穫量が20～60％も多い。

　しかも、小規模農家の主要作物であるキビ、モロコシ（ソルガム）、キヌアなどの“忘れられた穀物”は、水の極端に少ない土地でも栽培可能で、元手をかけて大量栽培されるトウモロコシや小麦、大豆、米などに比べても病気に対する抵抗力が高いという。

　Food Tankのダニエル・ニーレンバーグ（Danielle Nierenberg）氏は、「キビ、モロコシは、“貧者の食べ物”、時に“雑草”と軽視されている。だが、気候変動の影響を受けにくい食料であることは注目に値する」と話す。

◆貧困からの救済

　世界が気候の温暖化や人口増加に直面する中で、十分な食料をどう確保するのか。小規模農家の農業手法にはそのヒントが隠されている。一方で彼らは、気候変動や人口増加のもたらす弊害に最も脅かされる立場にもある。

　米国農務省のグリックマン氏は次のように話す。「新興国の貧困層は、多くが農村部に暮らしている。新興国の小規模農家に、より優れた農法を実現するためのさまざまな道具、品質の良い種子や肥料を提供し、収穫量を増やすためのさまざまな手法を伝授すれば、彼らを貧困から救い出すことができるはずだ」。 」という。

参考情報：
寒暖の差や乾燥に強い南米原産の穀物「キヌア」が世界的な食料問題の救世主になる可能性があるという。（2013-06-16）

鶏卵物価の高騰の原因という鶏の餌である輸入飼料に係る記載を調べました。

'14-03-10投稿、追加・修正

 既報相変わらずの卵高値、猛暑でニワトリ減・エサ代高騰という。にて、以前では１個１０円程度でしたが現状、倍以上である鶏卵価格の高騰に対して、個人的には世界各地の異状気象による水不足、水の汚染影響で餌の輸入価格が高騰したことが原因か？と推察していますが、ウィキペディアによれば、卵類の自給率は農林水産省の試算では日本の2010年の品目別自給率から、96%であるが、その餌である飼料作物の自給率は約25%であり、大部分を輸入しているようです。

　鶏卵価格の高騰については、世界各地の異常気象による水不足、水の汚染などによって引き起こされていると想われますが、一般的な食糧価格の高騰の実態を映す鏡と想われ、今後この推移に注目したいと想っています。

　そこで、今回、毎日お世話になっている「物価の優等生」とも呼ばれる鶏卵の高騰の原因と想われる鶏の餌に係る記載を調べました。

にわとりの部屋

1個10円の鶏卵は、輸入配合飼料と石油とで構成される
http://www.geocities.jp/yokoyokobee/tori/toriesa2.htm

「鶏卵は高級品です。物価の優等生ではなく、貿易摩擦の優等生。

 安価な卵や鶏肉を生産しているのは、１万羽以上の大規模経営を行っています。その採算性を考慮すれば分かりますが、人件費を極力避けて自動化された工場のようなところで生産されています。鶏はエサを食べて、水を飲んで、フンをして、卵を産むだけです。動き回るスペースはありません。窓が無く自然光が入らない鶏舎もあます。鳥インフルエンザが社会的問題になってからは、特に神経質に管理されているようです。鶏は少数平飼いすると１０年ほど生きるそうですが、商業用では１年ほどで採卵ペースが落ちるので、処分されて鶏肉になります。卵１個１０円程度の販売価格から考えると、どうしようもない現実だと思います。
　卵というのは生卵が全てではなく、多数の加工食品や日用品、インフルエンザワクチン等に使用されています。１個５０円～１００円程度するいわゆる健康卵でこれを作ろうとすると、供給量、価格等からいって不可能でしょうね。昔ながらの自家消費分だけのにわとりを庭先で育てるというのが、現在ではもっとも贅沢な行為となってしまいました。

　ちなみに、国内の採卵鶏は約１億３７００万羽（１戸平均３万羽）飼育されています。毎日産卵していれば、正に国民１人当たり１日１個ということになります。ちなみにブロイラーは約１億４００万羽飼育されています。出荷されているので年間を通じると膨大な数です。

 ペット的飼育における完全配合飼料給餌は必要か　→　不必要。ニワトリは好きだけど・・・。

完全配合飼料（以下「完配」という）とは、これのみ与えれば卵を産み続けることが出来るように調整された高カロリーのエサです。トウモロコシを主体とした穀類が全体の６５～７０％を占めており、その他にヌカ類が６％、魚粉が８％、大豆カスが６％、さらにさまざまな添加物（ビタミン、抗生物質、ホルモン剤等、メーカーや使途により内容は異なるが、超多頭飼育では健康維持？のために飼料に混ぜて経口摂取させる。）が加えられている。カロリーが高すぎるため性成熟が１ヶ月ほど早まる。また、毎日産卵するため産卵ピークも早く到達するので、商業ベースで考えれば実に効率的に採卵できるエサです。このため、庭先で少数を飼育し、採卵量よりもペットとしてのニワトリに価値を置く場合は、完配のみ与えることを必要としません。
　また、完配に使用されるトウモロコシ等の飼料作物は大部分が輸入品であり、カロリー云々よりも日本の食料安定供給の根幹を為す問題があります。食料自給率を押し下げている一因でもあり、将来的には世界的な食糧需要の逼迫により、海外からの飼料供給が止まる可能性のあるものに依存しているということです。

それに比べるとカロリーが低く、平飼いで自然卵とかを販売している生産者が使用しているのが粗飼料と言われるものです。その内容の一例は、トウモロコシやクズ米、クズ麦などの穀類が５０～５５％、米ヌカが１５％、大豆カスが１０％、魚粉が６％、オガクズを発酵させたものを８％、その他にカキガラ、モミ殻、炭酸カルシウムなどが入っています。自然卵といえども業務用であるので輸入飼料を使用せざるを得ない状況です。
　健康卵とか自然卵とか表示しつつも大量高密度飼育をしていることもあるので、高い卵を買いたいのならば、それなりに情報公開している生産者を頼るしかないです。

庭先ニワトリは、菜っ葉や雑草などの緑エサを食べることができますが、大量飼いの場合はほとんど与えることが出来ません。１人で１万羽単位の鶏を管理していては、新鮮な緑エサを準備することすらできず、与えるとするならば緑草粉末を配合飼料の中に添加する程度です。

なお、卵黄が濃い黄色だと良質な卵のような印象を受けますが（たまにそういう広告を見ます）、エサに由来する色であるため、栄養価に関係ありません。トウモロコシを与えると濃い黄色になると言われていますので、ほとんどの卵は濃い黄色をしています。トウモロコシを少なくして、野菜や雑草などの緑飼をたくさん与えると薄い黄色になります。

結論としては、ニワトリには残飯と愛情を与え、無い時や忙しい時には補助的に完配も使用するということ。

  

 こっから下は脱線話。

完配は輸入飼料＋暖房等は石油→ニワトリは輸入品？

畜産物のコストの中で飼料の占める割合は多く、いかに安く、安定的に入手できるかが日本の畜産の課題となっている。つまり、裏を返せば、輸入ストップ＝廃業の危険性がとても高い。飼料コストは、卵は１個４～６円。

 アメリカで生産されるトウモロコシの半分を日本が輸入している。
　アメリカでのトウモロコシ生産量は約２５８０万トン、その内日本は１１００万トンを飼料用として輸入している。それ以外に食用として２００万トンを輸入。（数字は平成１１年）。現在、日本の配合飼料の使用量は２４００万トンと推定され、その半分をトウモロコシが占める。日本のトウモロコシ輸入量の９割をアメリカ産が占めている。アメリカ農業と日本の畜産業は密接な関係にあり、バランスが崩れるとどちらも崩壊してしまう。また、アメリカ産以外は石などの不純物が混入するなど品質に問題があり、安定的に供給できない状態である。
　もちろん飼料用作物は遺伝子組み換え作物の割合が多く、年々増加している。遺伝子組み換え技術は、食糧確保の観点から必要不可欠なものであり、食糧自給率の低い日本が、非組み換えを推奨しているのは矛盾点が多いと思うが・・・。食品表示には、非組み換えを使用している場合には、使用の旨を記載して良いことになっているが、ほとんどが非組み換えを使用しているように表示してある。全部が全部、非組み換え使用とは思えない。それが意図的であっても、偶発的であっても。

輸入される穀物飼料はほとんど遺伝子組み換え作物である。配合飼料の中の主な原料を非組み換えのものに変えると、約１２％価格が高くなるとされている。これらを国産のものに変えるといっそう高くなる。現在の非組み換えの飼料用トウモロコシの輸入量はほんのわずかである。
　日本では遺伝子組み換え作物は、人間の口から直接摂取される形の食品にはいろいろ取り決めがあるが、「大豆由来成分」のように構造が破壊されているものについては規制が少ない。だから、ニワトリに組み換え作物を与えても、肉や卵になるまでに形質が変化しているので問題は無いとされている。問題が起きるまでは問題視されないということ。
　また、花粉により、遺伝子組換え体が非組換え作物や在来種に遺伝してしまうという遺伝子汚染が確実に進行している。これを食止めることは不可能である。すでに日本国内にも国内栽培未認可の遺伝子組換え体が混入している。

　現実に、有機畜産ではクズ米やくず小麦などを利用して１００％近く飼料を自給している例もある。自給飼料で育てられた少量の畜産物を大切に食べるという食べ方の見直しも私たちに問われている。

【おまけ】最近お騒がせの高病原性鳥インフルエンザＱ＆Ａ

鳥インフルエンザは、家畜伝染病である「家きんペスト」（鳥インフルエンザA型ウイルスのうち血清型H5、H7及び高病原性のもの）以外のものをいう。
　大量密集飼育はひとたび感染すると、連鎖的に感染し、被害規模が大きくなってしまう。

～（後略）　」という。

アメリカのトウモロコシの主産地での異状気象と為替レートが影響することがわかりますが、遺伝子組み換え作物を大部分使用しているという。

ＮＯＣＳ
世界のとうもろこし（生産量、消費量、輸出量、輸入量、価格の推移）

＜2011/07/27更新＞
http://www.nocs.cc/study/geo/corn.htm
（一部割愛しました。）

「・・・■　世界のとうもろこし（作付面積と生産量の推移）

	作付面積（百万ha）	生産量（百万トン）
1989/90	127.3	461.7
1990/91	129.2	482.0
1991/92	132.6	493.0
1992/93	133.2	535.6
1993/94	130.7	475.8
1994/95	135.2	559.3
1995/96	135.0	516.4
1996/97	141.7	593.0
1997/98	136.3	574.4
1998/99	139.2	606.0
1999/00	139.1	608.1
2000/01	137.3	591.4
2001/02	137.7	601.4
2002/03	137.7	601.4
2003/04	142.0	627.5
2004/05	145.5	715.8
2005/06	145.7	699.7
2006/07	149.9	714.0
2007/08	161.2	794.9
2008/09	158.8	799.3
2009/10	157.7	813.0
2010/11	162.7	820.0
2011/12	160.5	872.4

　（出典）　USDA「World Markets and Trade」

■　世界のとうもろこし（国別生産量）

（単位・・・千トン）	2007/08年	2008/09年	2009/10年	2010/11年	2011/12年
アメリカ	331,177	307,142	332,549	316,165	342,154
中国	152,300	165,900	158,000	173,000	178,000
ＥＵ（27か国）	47,555	62,321	57,281	55,467	59,288
ブラジル	58,600	51,000	56,100	55,000	55,000
アルゼンチン	22,017	15,500	22,800	22,000	26,000
メキシコ	23,600	24,226	20,374	20,900	24,000
インド	18,960	19,730	16,720	20,500	21,000
ウクライナ	7,421	11,447	10,486	11,919	15,500
南アフリカ	13,164	12,567	13,420	12,000	12,500
カナダ	11,649	10,592	9,561	11,714	11,300
ナイジェリア	6,500	7,970	8,759	8,700	8,700
インドネシア	8,500	8,700	6,900	6,750	8,100
フィリピン	7,277	6,853	6,231	7,275	7,200
セルビア	4,054	6,130	6,400	6,800	7,000
エジプト	6,174	6,645	6,280	6,500	6,700
ロシア	3,798	6,682	3,963	3,075	5,500
その他	72,111	75,929	77,152	82,257	84,451
合　計	794,857	799,334	812,976	820,022	872,393

　（出典）　USDA「World Markets and Trade」 」とのこと。

　2011/12年までのデータですが、既報【追加・再掲】 北半球における温暖・寒冷化現象に影響する要因に係る雑感（2014-03-06）の影響がアメリカの産地に対してあるのでしょうか？

　今後とも着目すべき問題かと思われます。

 

相変わらずの卵高値、猛暑でニワトリ減・エサ代高騰という。

'14-03-09投稿、追加・修正

　既報鶏卵物価の上昇に係る記載を調べました。（2013-12-22）にて、「物価の優等生」とも呼ばれる鶏卵の卸売価格が高騰について調べましたが、

 

鳥インフルエンザの影響が広がった２００５年以来の高値」（農林水産省）という。

 

鳥インフル騒動の煽りならまだしも、それを通り越した異常な価格上昇！

鶏卵価格が安定していることが庶民にとって重要なことですが、農水省は鶏卵価格の下がりすぎを防ぐため、養鶏農家が卵を産まなくなった鶏を入れ替える際、鶏舎の稼働を６０日以上見合わせれば奨励金を交付する制度で価格を調整しているという。

　猛暑、旱魃など異状気象、鳥インフルなど食料自給率を阻害する要因で生活必需物価高をこれ以上促進させないように！と着目していましたが、

 

グラフで見る -JA全農たまご株式会社-
鶏卵価格（>>詳しくは）をみるまでもなく、実感としてわかることですが、高止まりながら少し下がったのか思っていましたが、また上昇しているようです。

朝日新聞DIGITAL

2014年3月6日　05時00分

 

卵高値、いつまで　１パック約２０円高く　猛暑でニワトリ減・エサ代高騰http://www.asahi.com/articles/DA3S11013743.html

「卵の値段が上がり続けている。昨年夏の猛暑で卵を産むニワトリの数が減り、スーパーなどの通常価格が１パックにつき２０円ほど高くなった。値下がりの見通しが立たないまま、４月から消費増税が加わる。・・・」という。

　生活しにくい時代になります。

既報今年も中国、韓国で鳥インフルエンザが流行　人から人への感染の可能性もあるという。（2014-01-22）に記載しましたように、その煽りでも受けているのだろうか？

卵の自給率を調べてみました。

ウィキペディア
食料自給率
http://ja.wikipedia.org/wiki/
%E9%A3%9F%E6%96%99%E8%87%AA%E7%B5%A6%E7%8E%87
（一部抽出しました。）
「日本の食料自給率

日本の食糧自給率は、カロリーベース総合食料自給率で39％（2010年度）、生産額ベース総合食料自給率では69％となっている。^[7]

 

農林水産省の試算では日本の2010年の品目別自給率は^[8]

 

• 穀類　27%、（内訳：食用穀物　59%、粗粒穀物　1%）
• いも類　75%
• 豆類　8%
• 野菜類　81%
• 果実類　38%
• 肉類　56%　（飼料作物の自給率は約25%である^[9]。）
• 卵類　96%　（同上。）
• 牛乳・乳製品　67%　（同上。）
• 魚介類　54%
• 砂糖類　26%
• 油脂類　13%

 

2010年度の米、麦、とうもろこし等の穀類の日本国内の総需要（仕向量）は、3476万トンで国内生産は932万トン（総需要の27%）であった。総需要 3476万トンの内訳は飼料用1516万トン（44%）、加工用514万トン（15%）、純食料1196万トン（34%）となっている^[10]。・・・」という。

　餌代が高くなったと思われますが、既報【追加・再掲】 北半球における温暖・寒冷化現象に影響する要因に係る雑感、空気汚染より深刻な中国の“水”問題の現状とその対策に係る情報の紹介で記載しました世界各地の異状気象による水不足、水の汚染影響で輸入価格が高騰したことが推察されます。

　鶏卵価格の高騰については、異常気象などによる食糧価格の高騰の実態を映す鏡と想われ、今後この推移に注目したいと想っています。

参考情報：
食料自給率

 

 　　　(google画像検索から引用)

それにしても、わが国の食糧自給率の低さに先が思い遣られます。

関連投稿：
【追加・再掲】 水はどのように変化して地球温暖/寒冷現象に影響しているのか？に係る情報（2014-03-01） 

 

わが国の再生エネなど電力設備の普及情報を整理して比較の紹介（中間経過）

'14-02-07投稿、修正・追加

　今世紀末にもエネルギー資源が枯渇もしくは価格高騰することに備えて、世界各国は国情に応じて、半世紀前から再生可能なエネルギー（再生エネ）の研究開発、量産化を志向していますが、わが国の再生エネ普及の立ち遅れに対して、巻き返しを期待しています。

　個人的な関心で新聞報道、参考情報に係る記載を断片的に調べて、

既報までに、各種情報を収集して文末に参考情報（１）～10））を付記しましたが、
既報再生可能なエネルギーに係る記載（その２２：日本の太陽光市場１位に　１３年、２兆円規模に）、再生可能なエネルギーに係る記載（その２１：「太陽光発電」と「農業」のとってもいい関係　農電併業とは）、日本の再生可能なエネルギーの現状に係る記載（その４：「再生可能エネルギー」最新記事一覧）（2012-10-29）など如何にも再生可能なエネルギー化が順調に伸びているかのようですが、ごく最近どのように普及して、実質的な消費電力量が増えているか？個人的にはよくわからない現状。過去の実績から診てもエネルギー資源の自給に関しての実態は芳しくないようです。

  わが国の再生エネ、自然エネの進展度は現状数％程度か？と概略把握していたものの、一向にドイツ、中国、米国、スペインなど海外諸国のように進展していません。
 i一次エネルギー国内供給推移を見てもオイルショック以後、サンシャイン計画など掛け声だけは高かったが、半世紀前から消費電力量がドイツのように計画的に増加していないことが明らかです。

【第211-3-1】一次エネルギー国内供給の推移

(クリック→拡大）
引用：「経産省」エネルギー白書10)
２０１１年までの統計

２０１１年までは殆ど進展していません。

 ドイツのエネルギー関係データ
  電力に占める再生可能エネルギーの割合

 引用：ドレスデンファイル2)

計画通り着々と進展しています。

関連投稿：
驚愕！ドイツの脱原発を笑ったフランスがドイツから自然エネルギー輸入という。
2014-02-05 
フランスの電力消費はピーク時には最大100ギガワットにのぼる。これは原発80基の発電量を上回る数字で、1時間あたり7000メガワットの輸入が必要となる。フランスの電力市場は1キロワット時あたり34セントと、ドイツ市場のほぼ3倍だという。
　安定した固定電力を供給可能な原発なのにドイツの比較的天候に左右されやすい自然エネを輸入とは　驚愕！
驚異的！スペインの風力発電パワーが原発を超えたという。
2014-01-28
全発電量の21・１％を占め、原子力発電の21％をわずかに上回る。これに石炭火力発電、水力発電が続く。
　国際業界団体「世界風力エネルギー会議」の報告書によれば、12年の風力発電の総設備容量の１位は中国で７万５５６４メガワット。６万メガワットのアメリカ、３万１３３２メガワットのドイツに続いて、スペインは２万２７９６メガワットと４位だという。

 世界各国のエネルギー事情および風力発電の普及率9)を調べてみると、
世界の風力発電導入量（出力）
2011年末世界計23,702万キロワット
中国26%、アメリカ20%、ドイツ12%、スペイン9%、・・・日本１％の順という。

 加えて、
　最近になって、引用した数値を普及率なのか？、依存率なのか？を識別せずに鵜呑みして普及率、発電能力（KW：キロワット）、依存率、消費電力量（KWｈ：キロワット時）を混同していたのでは？と個人的には反省しています。
一言に普及率と言っても、再生エネに係る数値は3.2%、1.6%、6％、10%？、4.0%など出典情報によって様々であり、その前提条件、統計年度などを正確に把握することが必要か？と思っています。1)2)3)4)
　わが国の原発を例にとれば解かり易いですが、
　設備の定期点検などによる稼動停止を含めた稼動可能な公称発電能力（KW：キロワット）はどの位か個人的には不明ですが、現状、停止していているので消費発電量は殆どゼロに近いと思われます。
　３．１１以前では５４基で約２０～３０％の消費電力量（KWｈ：キロワット時）で推移していたようです。1)5)

　したがって、
今後どのように再生エネ、自然エネなどエネルギー資源の自給を促進して、発電量がどのように進展していくのか？、現状、どの位普及して依存しているか？
掲示板で単位の統一など国民が正しくわかるようにわかり易く「見える化」する標準化された公的なシステムがあればと思っています。

 　本題に入る前に、独断、誤解かもしれませんが、予め断っておきます。

 発電可能量（普及）、消費電力量（依存）を個人的に把握するために、わが国の再生エネなど電力設備に係る参考情報（1)～10)）を調べていますが、

日本で使用している電力消費量は
2008年には1,083,142GWh(㌐ワット時)の電力が消費されて全世界消費量の5.3％という。7)　（ウィキペディア）

再生エネによる発電電力量は、2010年度1,060億kWhであり、全体の約10%。４）
（バイオマストピックス）

 といったように、出典によって普及率、依存率の表示単位が異なり統一されていなく、発電量を比較し難いようです。 

　なお発電設備能力（ＫＷ）（普及率、設備能力）について、今回整理した一部の参考情報4)に記載されていますが、現状、低エネルギー変換効率、不具合・遊休、買取り拒否などによって恣意的に稼動していない可能性もあり、その実態は個人的には不詳であり、
別途調べて整理比較しなければと思っています。

 今回は
消費電力量（ＫＷｈ）を１００万キロワットの発電所として何基分
として
引用データを換算して概略的に比較し易い？ように
個人的なメモとして整理しました。
（中間経過　別途、修正・追加予定）

＜前提＞
全世界で使用している電力は年間18兆kWh。
100万キロワットの発電所にして2000基分　（参考情報6)）

日本の全消費電力量：約１０５基（as１００万キロワット）
2000基÷0.053（世界の5.3%)≒１０６基（参考情報6)7)）
全発電量9,408億kWh÷　18兆kWh　×　2000基≒１０５基（参考情報6)8)）
（2012)

　日本の消費電力量の整理　（中間経過）

再生エネ太陽光　風力　バイオマス　地熱　水力　原子　火力　　　引用　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

3.3　　　　　　　　　　　　　     　　　　6　　　24　  74　　　温暖化新聞2010年10月
1.7　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ドレスデンファイル　　　　　　　　　　　　　　　　

6.0　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Huffingtonpost
6.3
 3         0.4     0.4      0.2         　8         　　 　　　　   バイオマストピックス　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                                            再生エネ？

1.7　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　9 　　 1.8　　　93　　　電気事業連合会
                                                                                                            　　2012年度

           　　　　　0.2                      　      　 　      　　  　ＦＯＲＵＭ　ETT　
　　　　　　　　　　2 設備能力？

4.2                       　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「経産省」エネルギー白書　　　　　　　　　　                                                                     　　2011                                            

⇒再生エネについての近況について、追加・修正してゆく予定。
現状１００万キロワットとして1.7基～6.3基とまちまちですが、どの位普及（発電能力）して依存（供給電力）しているか？を見極めていくことが、重要と思われます。

 　上記結果から、現状までを概略整理すると、再生エネの普及率は約６％で、依存率が約５％前後か？？と思われますが、化石燃料を使用しない大規模水力を含めた自然エネの普及率が約１５％であり、依存率が今後どのようになるか？ 別報で調べる予定。

 参考情報：
１）日刊 温暖化新聞
2010年10月14日
日本のエネルギー源別の発電電力量の割合をみると、火力発電が約７割を占め、次いで原子力（22.5%）、大規模水力（5.8%）となっています。

　再生可能なエネルギーは全体のたった3.2%に過ぎません。

　

 

２）ドレスデンファイル
http://www3.ocn.ne.jp/~elbe/kiso/atomdata04.html
再生エネ　日本1.6%　VSドイツ20.3%という。

３）Huffingtonpost
原発活用の是非を含めたエネルギー政策
http://www.huffingtonpost.jp/2014/02/02/
tochijisen-text3-broadcast_n_4711859.html
舛添要一氏
今、全体のエネルギーのうちのたった6％しか再生可能なエネルギーを作っていません。これを20まであげる。そうすると、差額の14％分、原発依存を減らすことができるわけですという。

 

４）バイオマストピックス
http://www.asiabiomass.jp/topics/1212_03.html
平成２４年６月２９日エネルギー・環境会議

再生可能エネルギーの発電電力量を2030年に3倍の3,000億kWhへ（日本）
2012年9月に、日本政府のエネルギー・環境会議において、今後の再生可能エネルギー導入目標を示した、「革新的エネルギー・環境戦略」が決定された。これによると、再生可能エネルギーによる発電電力量は、2010年度の1,060億kWhから、2020年度には1,800億kWh、2030年度では3,000億kWhと3倍以上に増加させる計画である。この計画では総発電電力量に占める再生可能エネルギー発電の比率は30%で、現状の10%から大幅に増加することになるという。

表 再生可能エネルギー導入目標（発電電力量）（単位：億kWh）

 

	2010年度	2020年度	2030年度
太陽光	38	352	666
風力	43	169	663
地熱	26	75	219
バイオマス等	144	236	328
海洋エネ	0	0	30
小計（水力を除く）	251	832	1,906
水力	809	1,012	1,095
合計	1,060	1,844	3,001

 

出典：「エネルギー・環境に関する選択肢 平成２４年６月２９日 エネルギー・環境会議」、
「再生可能エネルギー関連資料」

 

 表 再生可能エネルギー導入目標（発電設備容量）（単位：万kW）

 

	2010年度	2020年度	2030年度
太陽光	361	3,345	6,328
風力	240	946	3,490
地熱	37	107	312
バイオマス等	242	396	552
海洋エネ	0	0	100
小計（水力を除く）	880	4794	10,782
水力	1,774	2,219	2,378
合計	2,654	7,013	13,160

 

出典：「エネルギー・環境に関する選択肢 平成２４年６月２９日 エネルギー・環境会議」、
「再生可能エネルギー関連資料」

 

５）ＹＡＨＯＯ知恵袋
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1359051833
原子力発電の依存率フランス８０％、日本３０％という。

 

６）プロダクトサービス
特集：環境に優しいエネルギー技術
全世界で使用している電力は年間18兆kWhは
100万キロワットの発電所にして2000基分という。
http://www.cybernet.co.jp/magazine/cybernet_news/archive/133/no133_10-12.html
全世界で使用している電力は年間18兆kWh。100万キロワットの発電所にして2000基分という。

７）ウィキペディア
各国の電力消費
http://ja.wikipedia.org/wiki/
%E6%B6%88%E8%B2%BB%E9%9B%BB%E5%8A%9B
2008年には日本では1,083,142GWh(㌐ワット時)の電力が消費された。これは世界で3番目の消費量であり、全世界消費量の5.3％であった。最大の電力消費国はアメリカで4,401,698GWｈで全世界の22％、次が中国の3,444,108GWｈ(17％対世界)。

 ８）電 気 事 業 連 合 会
電源別発電電力量構成比　2013 年5 月17 日
http://www.fepc.or.jp/about_us/pr/sonota/
__icsFiles/afieldfile/2013/05/17/kouseihi_2012.pdf
2012年度　全発電量9,408億億kWh
地熱及び新エネルギー1.6%、原子力1.7%、水力8.4%とのこと。

 ９）ＦＯＲＵＭ　ＥＴＴ
暮らしの中のエネルギー　2012-2013年版
http://www.ett.gr.jp/books/kurashi/kurashi2013.pdf
日本、世界各国の電気エネルギーの使用比率など

 

１０）経済産業省　資源エネルギー庁
「経産省」エネルギー白書
http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/index.htm
【第211-3-1】一次エネルギー国内供給の推移

 

Excelデータ

 

（注）

「総合エネルギー統計」では、1990年度以降、数値について算出方法が変更されている。

（出所）

資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」をもとに作成。

 

自民会合で専門家は核のゴミ、国内処分可能というが、安全な核燃料サイクルによる再利用は不可能か？

'14-01-29投稿、01-30修正

　都知事選に立候補した細川氏の都知事選公約判明　「原発ゼロ」で経済成長図るという。に端を発して、既報脱原発と再生エネルギー・省エネに係る雑感にて記載しましたが、

　以前から国政の抱える難問として、

・遅々として進んでいない３．１１による原発事故の収束

・原発ごみの処分方法の確立

・ドイツと比べて計画通りに進展しない再生エネ化の挽回

が問われています。

 

　ｍｓｎ産経ニュース　

2014.1.28 15:56

首相「簡単に原発やめる、とは言えぬ」　再稼働の必要性強調

「・・・エネルギー政策について「海外からの化石燃料への依存度が高くなっている現実を考えると、そう簡単に『原発はもうやめる』と言うわけにいかない」と原発再稼働の必要性を強調した。・・・」という。>>詳しくは

　原発再稼動のためには、小泉元首相が提言する東京電力福島第一原発の事故前から最終処分場のめどをつけられなかった事実があり、最終処分場を造れなかったのは住民の反対があったからだという。

　最近の動きとして、

中日新聞　2014年1月28日 21時39分

核のゴミ、国内処分可能と専門家　自民会合でhttp://www.chunichi.co.jp/s/article/2014012801002447.html

「自民党資源・エネルギー戦略調査会（山本拓会長）は２８日、原発から出る「核のゴミ」の最終処分を議論する小委員会の初会合を開いた。講師として招かれた高橋正樹日本大教授（火山学）は、北海道東部や東北地方の太平洋側の一部など地層が安定している地域を示し、国内に最終処分に適した場所があると説明した。

　政府は高レベル放射性廃棄物の処分地が見つからないことから、政府主導で選定する方針を示しており、２０１３年度中にも選定方法を見直す。自民党は小委員会で早期に提言をまとめ、政府方針に反映させたい考えだ。（共同）」という。

　既報原発からの放射性汚染物の廃棄・排出に係る問題および関連情報を調べました。（2014-01-16） の引例、

毎日新聞　2014年01月14日
原発依存か、脱原発か:【基礎知識】原発のごみの捨て場所はあるのか？http://mainichi.jp/ronten/news/m20140110dog00m010053000c.html
によれば、

原発ごみの処分問題として、

「・・・◇最終処分場のある国、ない国

　原発から出るごみは、大きく分けて２つある。

一つは使用済み核燃料、もう一つは廃炉によって生じる廃棄物だ。日本にとっては、目下どちらも喫緊の課題である。

　発電に使ったあとの燃えかすである高レベル放射性廃棄物は、ガラス原料と一緒に高温で溶かしてステンレス容器に入れたもの（ガラス固化体）を、地下300ｍを超す深い場所に埋める、いわゆる「地層処分」が最適とされている。

もっとも、数万年にわたって処分場の安定が維持できるかどうかは誰もわからない（いまから数万年前といえば、ネアンデルタール人がいた時代である）。そのため、廃棄物を完全に封印するか、当初の数十年から数百年間は取り出し可能な状態で保管するかは、各国によって方針が異なる。どちらにしても、この地層処分がすでに事業としておこなわれている国は、いまのところない。

もっとも実現に近いのが、小泉元首相の「原発ゼロ」発言のきっかけになったフィンランドの核廃棄物処分場「オンカロ」である。処分地として決定済みで、2020年頃には操業を開始する予定だ。この場所の岩盤は、過去19億年、大きく動いた形跡がないという。・・・

処分場選定の動きが見られるが、具体的な候補地が決まった国は一つもない。日本も同様である。」という。

既報でも記載しましたが、誤解、妄想？杞憂かもしれませんことを
予め断っておきます。

⇒個人的には、原発を再稼動すれば、使用済み核燃料、廃炉によって生じる廃棄物などの最終処分場のめどをつけられなかった事実からこれ以上の核関連のゴミがでない即時原発ゼロを掲げる方向が望ましいと想われますが、

　半世紀以上前から稼動して、今まで発生して溜まっている原発ゴミの最終処分の安定維持するために、途方もない数百年間～数万年、数億年の長期レンジが考えられていますが、　北海道東部や東北地方の太平洋側の一部など地層が安定している地域はどの位の耐用年数を見込んでいるのだろうか？今後、着目しなければと思われます。

　話が少しそれますが、

もし、２０５０年までに再生エネの普及による自給が捗らない場合、

　　引用：WWF　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
本文を詳しく読む>>

再生エネの普及は現状は微か

 

 

 

 

 

 

 

 ＦＯＲＵＭ　ＥＴＴ　　暮らしの中のエネルギー　2012-2013年版

http://www.ett.gr.jp/books/kurashi/kurashi2013.pdfによれば、
可採年数は石炭（112年）が最も多く、次いでウラン（93年）、天然ガス（63.6年）、石油（54.2年）ということであり、

　極めて、短期レンジであり、

　既報今までの「再生可能なエネルギーに係る投稿」の整理（'11-5-21～'12-2-29））にも、記載しましたが、欧米と比べて地震大国であるわが国では３．１１原発事故が発生して放射能によって有象無象の被害を蒙っています。

　半世紀以前から、化石燃料の枯渇危機に備えて、再生可能なエネルギーの開発に対する掛け声だけはありましたが、首尾一貫した政策が採られず、地球温暖化会議で採択された「ＣＯ2の削減」目標に対して、我が国においては、ＣＯ2を発電時に発生しない「クリーンなエネルギー＝原子力」として推進されてきました。
　調べれば調べるほど、知れば知るほど、原発による生態系に与える影響、異常気象に与える影響の可能性を杞憂？しています。

　加えて、今までの発電方式別単価も原発は安いと広告されていましたが必ずしも安くないことも最近報告されています。　

　原発は必ずしもクリーンではないことも個人的には感じています。　
クリーンとはCO2（温暖化ガス）を発生させないということではなく、ＣＯ２の削減は化石燃料を使わないことで達成できる結果論であり、温暖化は大気中に存在する約４００ｐｐｍの「ＣＯ2」よりも数%（数万ｐｐｍ）存在する「水」のバランスの崩れによってより影響を受けることは赤外線吸収効果から明らかであると想われます。
　ＣＯ2の排出削減は重要ですが、それ以上に数多くの核実験、漏洩事故、法定基準内とはいえ常時排出などによって海水温の上昇など周辺環境へ与えている弊害の方が大きいと思われます。
詳しく見る>>　

　話を戻して、

　原発ゴミの最終処分について、わが国の諸外国との再生エネの立ち遅れ同様、一朝一夕にはいかないにしても、どこかに見つけなければならないと想われます

それ以上に、一番重要なのはエネルギー資源の確保、自給の観点から、

　原発による生態系に与える影響、異常気象に与える影響

の危惧はさておいて、

　今頃、気づいたのは原発について個人的に無知であったためですが、

安全な使用済みの核燃料のリサイクルは可能なのか？、
核燃料サイクルはいつ頃可能になるのか？
原発は未来永劫に渡って自給可能なのだろうか？
が気になるところです。

　今回は個人的にはリサイクルを含めたウランの使用可能な年数について不詳なので、核燃料サイクルの現状に係る記載を調べました。

 

核燃料サイクルって何？

http://www.geocities.jp/tobosaku/kouza/cycle.html

「原子力発電所で使われた核燃料の「燃えかす」（使用済み燃料）から、プルトニウムや燃え残りウランを取り出し（これを「再処理」と言います）、再び燃料として利用する仕組みを「核燃料サイクル」と呼んでいます。

　政府や電力会社は、リサイクルによってウランを有効利用できるとか、プルトニウムはエネルギー資源の乏しい日本にとって貴重な「準国産エネルギー」だと言って、この仕組みづくりを進めようとしています。

　しかし、今ではこのようにしてプルトニウムを利用しようとしているのは日本だけで、ほかの先進諸国は止めてしまいました。

　それは、余りに危険で技術的にうまくいかない上に、経済的にもメリットがなく、さらに核爆弾の原料になるプルトニウムを増やしてしまうなど、さまざまな問題がはっきりしてきたからです。

核燃料サイクルのしくみ

「核燃料サイクル」は、図のように、①軽水炉（普通の原発）を中心にしたウラン利用の流れ＝「ウランサイクル」と
②「高速増殖炉」を中心としたプルトニウム利用の流れ＝「プルトニウムサイクル」
からなります。この両方が完成して初めて「核燃料サイクルの夢」は実現しますが、その見通しは立っていません。

ウラン採鉱	ウラン鉱山でウラン鉱石を掘り出す。	ウラン鉱山周辺では，ほこりや放置された鉱石のくずなどの放射能によって住民の健康被害が発生している。
精錬	ウラン鉱石から粉末状のウラン（イエローケーキ）を取り出す。
転換	イエローケーキを，濃縮しやすいように六フッ化ウランという気体に変える。	六フッ化ウランは高速道路を使って輸送されているが、万一事故で漏れると空気中の酸素、水素と反応して猛毒ガスが発生し、広い範囲で住民が失明したり、肺をやられて死亡する危険がある。もちろん放射能による被害も。
濃縮	天然ウランには核分裂するウラン２３５が０．７％しか含まれていないので，これを　２～４％に濃縮する。	もっと濃縮すれば広島型の原爆の原料になる。
再転換	濃縮ウランを粉末の二酸化ウランにする。
燃料加工	二酸化ウランを焼き固めて「ペレット」にし，金属の管に入れて「燃料棒」にし，それを束ねて「燃料集合体」を組み立てる。
原発（軽水炉）	燃料集合体を原子炉の中にセットし，３～４年間核分裂させる。	原子力発電のしくみ
再処理	使用済み燃料（死の灰）を溶かして，燃え残りウランやプルトニウムを取り出す。日本では東海村に実験用の小さな工場しかないので、今までイギリス、フランスに委託していたが、現在青森県六ヶ所村に大規模な工場を建設中	再処理工場は事故が無くても原発の数百倍の放射能を垂れ流す。イギリスでもフランスでも広い範囲でプルトニウムによる汚染が発覚、子どもの白血病の増加などが報告されている。万一事故が起これば原発以上の大災害になる。まさに「悪魔の工場」。
Pu燃料加工	取り出したプルトニウムとウランを混ぜて「混合燃料」（MOX燃料）に加工し，燃料集合体に組み立てる。	高速増殖炉もんじゅの事故でプルトニウムの使い道がなくなったので、普通の原発でMOX燃料を燃やす「プルサーマル」が計画されている。これは燃料も高くつく上に非常に危険。
高速増殖炉	プルトニウムとウランの混合燃料を炉心に入れ，その周囲に燃えないウラン２３５をセットして，燃やしながら新たなプルトニウムを作る。	現在の原発＝軽水炉よりも桁外れに危険。しかも、耳かき一杯で何万人も殺す猛毒であり核爆弾の原料になるプルトニウムを増やすため、「悪魔の原子炉」と呼ばれる。軽水炉より先に開発が始まりながら結局jすべての国で実用化に失敗。日本でも、研究段階の炉「もんじゅ」が大事故を起こし、実用化は事実上不可能に。政府はそれでも「もんじゅ」の運転を再開しようとしている。　高速増殖炉のしくみ
増殖炉用再処理	増殖炉の使用済み燃料から，プルトニウムを取り出す。	軽水炉の使用済み燃料の再処理よりもさらに困難で危険。東海村に試験施設が建設される予定だったが、もんじゅ事故、再処理工場事故で着工が中止されている。
高純度プルトニウム	増殖炉から取り出したプルトニウムは高純度で，簡単に核爆弾の材料になる。	冷戦の終結、核兵器の解体でプルトニウムが過剰になっており、日本が大量のプルトニウムを持ちながら、さらに増やそうとしていることに国際的な懸念が広がっている。
高レベル廃棄物	使用済み燃料からプルトニウム等を取り出した後の液体廃棄物は，ガラスと混ぜてステンレス容器（キャスク）に詰め，青森県六ヶ所村の「中間貯蔵施設」に保管する。	近づけば数分で死ぬほど放射能が強い死の灰の缶詰。数万年も隔離して管理しなければならない。しかし、ステンレスは何年もつの？　最終的には地中深く埋めることになっているが、数万年も安心できるようなところは少なくとも日本には見当たらない。だから原発はトイレなきマンションと言われる。
低レベル廃棄物	原発をはじめ，あらゆる原子力施設からでる放射能で汚染されたゴミはドラム缶に詰めて地下に埋め捨てる。	超危険な「高レベル廃棄物」以外をすべて「低レベル」と呼ぶが、決して安全なほど低レベルではない。六ヶ所村に「埋設センター」が造られたが、地下水汚染などが心配されている。

核燃料サイクルの「夢」

天然のウランには、燃える（核分裂する）ウラン２３５と燃えないウラン２３８の２種類がありますが、そのうち燃えるウランは、０．７％しか有りません。

　ウランを燃料にする現在の原子力発電（軽水炉）だけだと、石油よりずっと早くウランを使い果たしてしまいます。

 

　ところが、燃えないウラン２３８も原子炉の中で中性子を吸収してウランより燃えやすいプルトニウム２３９に変わります。

 

　そこで、このプルトニウムを取り出して高速増殖炉という特殊な原子炉で燃やします。

 

　その時ついでに、プルトニウム燃料の周囲に燃えないウラン２３８を入れておきます。

 

　こうすれば、プルトニウムが燃えるかたわらでウラン２３８が新たにプルトニウムに変わって行き、燃えたプルトニウムより多くのプルトニウムを生みだすはずでした。

 

　　このプルトニウムを取り出して再び利用すれば、無限のエネルギーが生み出せる、というのが「核燃料サイクル」という夢物語です。

 

しかし、現実はとんでもない悪夢を生み出します。　

 

　核燃料サイクルの現実（準備中）　」という。

 

農地で藻を大量生産してバイオ燃料にする実証試験が早ければ来月 茨城県つくば市で始まるという。

'13-12-25投稿

　既報1時間以内で、藻をエネルギー燃料に変えてしまう科学プロセスを開発したという。を紹介しましたが、今後、経済的にペイする量産技術を開発して、身近な「藻」を利用したバイオ燃料が化石燃料を代替することを期待しています。

　大豆やさとうきびなどのように、食料価格に影響を及ぼすことなく、食用でない「藻」を利用する研究が世界各国で進んでいるという。

ＮＨＫ　ＮＥＷＳ　WEB　

12月24日 6時2分

農地で藻を大量生産 バイオ燃料にhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20131224/k10014053821000.html
（一部割愛しました。）

「藻を原料にしたバイオ燃料の実用化を目指す筑波大学の研究グループが、農地を活用して大規模なプラントを作り、藻を大量に生産するための実証試験を、早ければ来月から茨城県つくば市で始めることになりました。

 

実証試験を始めるのは、筑波大学生命環境系の渡邉信教授の研究グループです。
バイオ燃料を巡っては、大豆やサトウキビが食料価格の高騰を招くおそれがあることから、食用でない藻を活用する研究が世界各国で進められています。
渡邉教授のグループは、つくば市のおよそ３５００平方メートル農地にプラントを作り、藻を大量に生産するための実証試験を、早ければ来月から始めることになりました。
農地の農業以外への活用は法律で制限されていますが、「国際戦略総合特区」に指定されているつくば市が特別に許可したということで、国内で農地を活用して藻の栽培を行うのは初めてだということです。
農地は日当たりがよく、用水路などの設備も活用できるため、藻の栽培に適していて、使われていない農地の有効利用にもつながると期待されています。
筑波大学の渡邉教授は「藻の大量生産が可能な広い農地を活用して、平成２７年度中にバイオ燃料の原料となる藻の生産技術を確立したい」と話しています。」という。

 

 ⇒既報次世代技術として「藻」から燃料、目指せ「産油国」という。（2013-07-30） と同類の研究開発と思われますが、今後、経済的にペイする量産技術の開発が望まれます。農地を利用できることで製造コスト低減が見込まれます。

 

 

　個人的には、微生物を利用した人工の「メタン」「オイル」「水素」などのバイオマスの量産化技術の発展を期待していますが、以前の情報では、

ｍｓｎ産経ニュース

【目覚めよ日本力　次世代技術】
（６）藻から燃料　高品質…目指せ「産油国」　2013.7.28 18:00
http://sankei.jp.msn.com/science/news/130728/scn13072818000002-n1.htm
によれば、

 

　・・・筑波大学の渡邉教授らは筑波大の渡辺信教授らは４月、仙台市の下水処理施設に実験拠点を開設し、生活排水に含まれる栄養分で藻を育て油を抽出・精製する研究を始めた。

 

施設は東日本大震災で被災しており、地域の復興につなげる狙いもある。

　研究には光合成を行う緑藻のボトリオコッカスと、渡辺教授らが沖縄県で発見したコンブの仲間のオーランチオキトリウムという２種類の藻を使う。

　ボトリオコッカスは下水に含まれる窒素などの無機物を肥料にして育てる。細胞外に油を分泌する珍しいタイプの藻で、抽出が容易なのが利点だ。一方、オーランチオキトリウムは油の生産効率が世界トップクラス。光合成をせず、汚泥などに含まれる有機物を与えて培養する。

平成２８年度まで実験し、大量生産や効率化の手法を探る。藻から作る燃料の生産コストは現在、１リットル当たり５００～１５００円程度とガソリンよりもはるかに高いが、渡辺教授は「まず１リットル当たり２００～４００円程度まで下げたい」と話す。

　光合成を行うミドリムシから油を作る研究も進む。東大発ベンチャーのユーグレナ（東京）は油の生産性が高いミドリムシを発見、ＪＸ日鉱日石エネルギーなどと共同でジェット燃料の開発に取り組んでいる。

　藻類から油を作る研究は米国が先行しているが、日本は培養や抽出・精製で高い技術力を持つのが強みだ。経済産業省は４２年までの実用化を目指して研究開発を後押しする。

　大量培養の技術革新や生産性の高い新種の発見などで、最大の課題である生産コストを引き下げられれば、産油国への仲間入りも夢ではない。（黒田悠希）」という。

関連投稿：
再生可能なエネルギーに係る記載（その２３：池や沼にすむ藻の仲間ミドリムシからジェット燃料をという。）

 

 

鶏卵物価の上昇に係る記載を調べました。

'13-12-22投稿

　スーパーなど店頭での価格変動が小さいことから
「物価の優等生」とも呼ばれる鶏卵の卸売価格が高騰しているという。

なぜだろうか？？

えび速

卵の価格が最近超高い！　「物価の優等生」じゃないのか！！http://amaebi.net/archives/2113447.html
（一部割愛しました。）

「・・・

指標となる「ＪＡ全農たまご」のＭサイズの卸売価格（東京）は
８月ごろから上昇し、１０月には平均で
前年の同時期と比べて約１４％増の１キロ当たり２２０円、
１１月２５日には３０％増の２８０円となり、
「鳥インフルエンザの影響が広がった
２００５年以来の高値」（農林水産省）で推移する。
スーパーなどの小売価格も卸売価格の上昇が反映され、
農水省によると１１月中旬は１０個入りパックが２０６円となり、
この３カ月で２０円以上も値上がりした。

高騰の理由は供給不足。農水省は鶏卵価格の下がりすぎを防ぐため、
養鶏農家が卵を産まなくなった鶏を入れ替える際、
鶏舎の稼働を６０日以上見合わせれば奨励金を
交付する制度で価格を調整している。
今年は６、７月の鶏卵相場が同時期では過去最低の水準に低迷し、
この制度の利用が急増。そこに猛暑が襲い、
「採卵鶏が死んだり、産卵数が減少した」（養鶏関係者）ことで
出荷量が落ち込んだ。

需要増も品薄に拍車をかける。１３年度に
計４０００店規模の出店を見込むコンビニ各社が
「おでん用の卵を例年以上に買い付けている」（スーパー大手）ほか、
クリスマスイブ（１２月２４日）が平日となる暦の関係で
「イブ当日だけでなく、イブ前の連休にもパーティーが開かれるはず」と
当て込む小売り各社が「在庫切れにならないように
卵の確保に動いている」（大手百貨店幹部）という。
http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20131125-00000001-biz_fsi-nb

ニワトリの調整と年末の需要増がミスマッチ、
最近の価格高騰を招いているようです。
スーパー各社はPBを利用するなどあれこれ対応を模索しているようですが・・・。」という。

⇒最近の鶏卵価格の上昇を例年と比較した情報を調べてみました。

グラフで見る -JA全農たまご株式会社-
http://www.jz-tamago.co.jp/a02_2.php

※東京全農M基準 - 鶏卵相場(H17.7.31迄）
　※JA全農たまご東京M基準（H17.8.1～）　単位：円／kg

 

 

鳥インフル騒動の煽りならまだしも、それを通り越した異常な価格上昇！

関連投稿：
鳥インフル　アヒルから伝染というが謎深まる感染源とメカニズム　人体内での突然変異か？

　鶏卵価格が安定していることが庶民にとって重要なことですが、農水省は鶏卵価格の下がりすぎを防ぐため、養鶏農家が卵を産まなくなった鶏を入れ替える際、鶏舎の稼働を６０日以上見合わせれば奨励金を交付する制度で価格を調整しているという。

　猛暑、鳥インフルなどで食料自給率を阻害する要因で生活必需物価高をこれ以上促進させないように！着目しましょう。

　　　(google画像検索から引用)

関連投稿：
エアロゾルに係る記載（その３７：ウィルスなど有害微生物微粒子の写真の整理とその消毒について）（2013-06-10） 

 

1時間以内で、藻をエネルギー燃料に変えてしまう科学プロセスを開発したという。

'13-12-21投稿

　世の中、エネルギー、資源を求めて、世界各国で熾烈な戦いが続けられる中、生物体を利用して短時間にバイオ燃料が得られる驚くべき研究成果を発表したという。

 

カラパイア　不思議と謎の大冒険

1時間以内で、藻をエネルギー燃料に変えてしまう科学プロセスを開発（米研究）http://karapaia.livedoor.biz/archives/52148997.html
（一部割愛しました。）

「新たなるエネルギーを求めて様々な研究開発が行われているが、今月17日、米エネルギー省のパシフィック・ノースウェスト国立研究所が、生物体を利用するバイオ燃料に関する驚くべき研究成果を発表した。

　今回開発された技術により、藻類を1時間以内で原油に変えてしまうというものだ。

今回開発された技術は、藻類を懸濁液（固体粒子が液体中に分散した状態）のまま、触媒を通しながら約3000psiで350度に加熱して組織や生体高分子を分解し、その後化学処理を加えることで、原油液体を作り出すというものだ。例えると圧力釜のようなもので、その後精製という原油と同様の過程を経て燃料に変換される。原油は研究室ベースで一時間に1.5リットル生産できており、これが商業ベースに乗れば、十分な量の原油を生産できるという。

藻類に含まれる炭素の平均50％(最大70％)は原油のエネルギーとして変換でき、天然ガスに相当する可燃性ガスも得られる。処理の際にはリン、窒素、カリウムなどの成分は分離され、さらに水も回収され、次の藻類の培養に再利用できるそうだ。

　藻類を利用したバイオ燃料は、藻の育成のための大量の水にリン、窒素、カリウムなどの栄養素が必要不可欠であるが、これが再利用できるとなればかなり効率的になるだろう。

藻類を利用したバイオ燃料（藻類バイオマス）は次世代のエネルギーとして注目されてきたが、燃料精製化のコストがネックとなっていた。

　同研究所によると、高温・高圧を使う為、量産プラントの構築が難しいが、脱水といった処理をすることなく藻類を懸濁液のままポンプで運搬、変換するという処理は藻類バイオマス燃料化技術としては既存のものよりも高い燃料転化効率を持ち経済性に優れていると主張している。

藻ってやっぱすごいんだな。漫画「テラフォーマーズ」でも、火星に特殊な苔（藻類）とそれを食料とする改良したゴキブリを送り込み、地表を黒く染めることで太陽光を吸収し、火星を暖めることで人類が定住できる土地に改良しようという試みが行われたわけなんだけど、でもぶっちゃけゴキブリが変に進化しちゃったのでやばいことにはなっているが、バイオ燃料分野に関しては今後数十年で新たなる何かが期待できそうだ。」という。


⇒既報次世代技術として「藻」から燃料、目指せ「産油国」という。（2013-07-30） と同類の研究開発と思われますが、今後、経済的にペイする量産技術の開発が望まれます。

 

電子霧化水耕栽培でクラスター破壊した1/10の水で3倍の速度で作物を育てることが可能という。

’13-10-30投稿

　既報寒暖の差や乾燥に強い南米原産の穀物「キヌア」が世界的な食料問題の救世主になる可能性があるという。（2013-06-16）で記載しましたように、アンデスの穀物キヌアは寒暖の差や乾燥に強く、　注目していますが、
ｍｓｎ産経ニュース
【食料問題の救世主に】アンデスの穀物キヌア
　栄養バランス良く　生産増加、世界が注目
http://www.47news.jp/47topics/e/242418.php

　「・・・食物繊維やビタミンが多く、栄養バランスの良さで知られるキヌアは、氷点下や酷暑のいずれでも生育が可能で、やせた土壌や雨の少ない地域でも育つ。ペルー、ボリビア、エクアドルで世界の生産量の８割を占め、多くを標高２５００～４千メートルの高地で栽培する。・・・かゆやスープに使うほか、ゆでてサラダに使うのも一般的。ゆでるとプチプチした食感で、あまり味はしないが、健康志向の強い欧米でも人気が高く、日本でも広まりつつある。・・・」という。

　世界的な水不足によって、砂漠化、沙地化が進む昨今、食物を栽培するのに必要な淡水をバーチャルウォーターとして輸入しているわが国では一見関係なさそうですが、世界の食料生産が衰退して、世界的な食糧危機の可能性があるという。

　参考投稿：

「霧」をテーマに国際学会　飲料水利用や汚染問題への画期的な発展を期待！

中国　内モンゴルの砂漠化の現状、砂漠化の原因　緑化の可能性について

淡水は食物の生産には欠かせないですが、水の使用量が少なくても、改質した水によって、従来より生育を早くできるという。

どのようなメカニズムであるか調べました。

ガジェット通信

1/10の水で植物を3倍早く収穫 電子霧化水耕栽培システム (有)マジマ研究所http://getnews.jp/archives/443911
（一部割愛しました。）

「農業といえば大量の水を使う産業の一つです。　良い作物を育てるのはまずは水の確保が必要で、ダムや用水路などの大規模な工事が必要でした。　農業の新技術の展示会『アグロ・イノベーション 2013』の『マジマ研究所』のブースでは水をほとんどつかわない画期的な技術『電子霧化水耕栽培システム』(でんしむかすいこうさいばい)が展示されていました。

クラスタ破壊した1/10の水で3倍の速度で作物を育てる

本技術を使うと、従来の水耕栽培より少ない1/10の量の水で植物を育てることが出来ます。　理由はクラスターが破壊された水は根からの吸収が良くなるためです。　このため、良い作物を育てる条件として水の確保の優先順位が低くなります。　温度や日照条件などはベストだが、水の確保が難しいという場所でも作物の栽培が可能です。

クラスターが破壊されたことを維持することが重要

クラスターを破壊せずに霧にする方法や、単純にクラスターを破壊するだけの類似技術があります。　しかし、クラスターを破壊してもマイクロ秒(百万分の一秒)のレベルで普通の水に戻ってしまいます。　このため、類似技術ではほとんどクラスター破壊された水が届いていません。　本技術ではミリ秒（千分の一）の時間まで破壊された状態を維持できるため、根まで浸透します。

三倍早く、美味しく出来る

甘い果実を作るには、水を制限して植物の吸収効率を上げることが昔から行われていました。　本技術では、水分の調整を全て電子的に可能なため、最初は水分を少なくして、成長したら過剰に水や栄養を与えることが自動的に可能です。　従来であれば植え替えや水の調整が必要でしたが、この技術では全自動です。・・・

土や大量の水を使わずに作物を育てることが可能です。

個別の利点

他にも利点があります。　重複する部分も含めて以下の物があります。

・クラスター破壊された霧で根からの吸収効率が高くなる
・水を循環させないので、バクテリアやカビの発生を抑えられる、肥料で汚染された水が出ない

・スポンジなどの水を保持する部品を使用しない。スポンジもバクテリアの発生の温床です
・与えたものだけを根に吸収されることが出来るので、バクテリアやカビ、放射性物質などの吸収を防ぎます
・水の量をIT技術で制御可能、完全自動化と水分調整ソフトウェアのビジネスが拡大する
・農地を選ぶのに水の確保の重要性は低くなる。　砂漠などでも栽培可能
・重力の影響を受けないので宇宙でも栽培可能
・除草剤不要
・密閉された空間で栽培ができるので、遺伝組み換えなどの不要な強化は不要

です。　筆者の考えでは、消費地でこの技術を使って作物を育てれば、物量コストが減り、高価な水道水を使っても全体では安いと考えます。

現在、農業の工業化といえば、土地、水などの大量の資源と除草剤や遺伝組み換え作物と言った技術ですが、この技術で、自然のままの植物を工場で育てる本当の工業化が行われるのではと感じています。・・・」という。

⇒今一度、「水とはどのようにすべきか？」考える必要があるのだろうか？

　参考までに、電子霧化によってクラスターが破壊された水とは機能性水の一種であると思われますが、今一度確認するために、既報の一部再掲しました。

機能性水とは（別紙参照）どのようなものか？

・電子水の効果について
「水」とはどのようなものか？に係る記載 （その７：電子水の効果について）
（2012-02-01）によれば、既報（その２、３）において、「構造活性水およびその処理プロセス」、「性状」に係る記載を調べました。

　既報（その4）にて、構造活性水のひとつ「磁化水の効果」を調べましたが、個人的には、火山噴火などに伴う溶岩の磁性によって磁気の反転現象が生じて、磁気の変化によって、「水の状態変化」にも影響して、地震の前兆として、しばしば語られている鯨、魚などの彷徨、異常行動に影響を与えているのだろうか？と妄想しています。

　話が少しそれますが、

　磁化水（磁気処理水）とは、簡単に説明すると磁場を通過させ磁気を帯びさせた水のことを言い、一般的には、六員環状（六角形）或いは、五員環状（五角形）の環状構造をつくっていますが、磁化水、電解水などの構造活性水は六員環状の水であり、生理活性が低い五員環状の水は主にガン患者などの患部（ガン細胞）の水により、より多く見られています。詳しく読む>>　

　また、磁化水の効果として、
「・・・水分子の結合（水素結合）はなんらかのエネルギーを加わると分裂することがわかっています。水が磁場を通ると、水の中に電気が流れます（この原理はフレミングの右手の法則によって解明されています）。この刺激で 分子間の結合が分裂し、磁場が強力なほど、また磁場を通る水の流れが速いほど活発に生じます。 クラスターが小さくなると浸透性、つまりしみ込む力が高まります。・・・」と記載されています。
詳しく本文を見る>>

　詳細なメカニズムは個人的には不詳ですが、
フレミングの法則に準じて、さまざまな影響を与えているのだろうか？

＊フレミングの右手の法則
（磁界中を移動する導体に誘起される電流の向き）
＊フレミングの左手の法則
(磁界中で電流が流れる導体が受ける電磁力)詳しく本文を見る>>

　　　　　　　　　(google画像検索から引用)

話を戻して、

　上記の磁化水の変化のみならず、
自然環境中の電気（電子、イオンなど）エネルギ－、電磁波エネルギ－（大陽光を含む赤外線、電波（含むマイクロ波）他）、崩壊放射線のエネルギ－、天然のセラミックスの触媒効果の変化によって、「水の性状」を変化させて、生物多様性、地震、異常気象・天変地異に影響していることも推察されます。

　既報「各種の構造活性水の違い」に一部記載しました「電子水」の構造、効果
に係る記載を調べました。

　電子水とは
（一部抽出しました。）
「水道水等の水質基準に適合した元水に、
エレクトロンチャージャーによる静電場処理法によって、
水の特性を活性化させ生成された水であり、生命体や物質に最も調和する水といえます。
また、電子水は、プラス・マイナスのバランスがとれ、さらに水分子集団が
極めて小さい水であり、特に制菌性・還元性・溶解性・吸収性に優れています。
飲料水はもちろん、食品製造や外食産業をはじめとする食産業界で大きな効果が実証されています。

」

本文を詳しく読む>>



⇒エレクトロンチャージャーによる静電場処理法 の詳細は個人的には不詳ですが、

既報（その３）の記載では、「・・・備長炭が入ったドラム缶様容器に高電位を掛け、備長炭による若干の塩素吸着と活水化・・・」していますが、いずれにしても、水に電圧をかけてエレクトロン（電子）をチャージしています。
　自然環境でも、圧電効果によって電子が発生して、「水の状態変化」を起こす可能性はありそうです。既報の引用の「浄水器比較表」（表中のｐＨ、酸化還元電位）から、
「水の性状」は磁化水と似ていそうです？

関連投稿：
・構造活性水について
・磁化水の効果について

 

 

 

 

 

 

 

次世代技術として「藻」から燃料、目指せ「産油国」という。

'13-07-30投稿

　既報脱原発と大幅な省エネ・節電で、再生可能エネルギー100％の安全な未来を！という。で記載しましたように、原子力発電は１０００年に一度という大地震・大津波による３．１１後の放射能漏洩事故によって全く安全ではないこと。
　早く、再生エネ至上の政策転換によって、エネルギーの自給を目指す量産技術の確立を祈っています。

　既報でも記載しましたが、誤解、妄想？杞憂かもしれませんことを
予め断っておきます。

話がそれますが、

　一度、破損事故が起きれば、今なお、収束がされ得ない現状から明らかですが、３．１１後、２年半、余震というには、永すぎる頻発する震度５クラスの中規模地震に大半の国民は慣れてしまったようですが、・・・。また、いつ何時未曾有の天変地異によって事故が起こるかも知れず、個人的には杞憂しています。

参考関連投稿：
今までの「地震および津波に係る投稿」の整理（その２：環境中の放射線、ガスの影響11-12-27～'12-03-21）
地震および津波に係る記載（その１：[注目]地震は環境放射能と砂鉄が多い地域で発生し易いのか?）（2012-06-17） 

　福島原発の現状をみると、震災の影響なのか？地下水脈に「ひび」でもはいったのか？原因不明のメカニズムで、地下水が原発敷地内に流れ込み、敷地内に溜まっていた高濃度放射能汚染が混入して、地下水脈を介して海に漏洩しているというが、現状いまだに不詳。

　更に、大地震が起こった場合の津波、巨大台風による高波などによっては、当事者の必死の努力にもかかわらず、未だ、収束していない現状から、きわめて先行き危険な状態と想われ、早期対策を期待していましたが、現状、トリチウム除去、問題を含めてなす術もないという。
　既報福島第一原発 汚染水の海洋放出に半世紀以上!?という。 環境水の性状異変に影響するのか？で記載しましたが、福島汚染水除去設備ではトリチウムを減らせず、汚染水タンクに残留するトリチウムでこの先どのようなことになるのだろうか？と思っています。

 関連投稿：
【追加・再掲】福島原発の汚染地下水が海へ漏洩という。　今後の天変地異に備えて早期保安対策を！
(2013-07-28）
放射化現象に係る投稿（その７：環境放射能トリチウム、環境放射能線ニュートリノの整理）
(2013-05-19）

　

(google画像検索から引用)

　個人的には、今まで以上に、原発災害の復旧にお金がかかり、予算的にも手一杯で、なかなか再生可能エネへの抜本的な転換は上手くいかないのでは？と想われます。>>詳しくは

加えて、高々、数％再生可能エネによる代替など、まったく不可能な現状。

　再生エネの電気製造コストが高い（現状は補助で辛うじて普及進展していますが、）のがネックですが、資源の枯渇化、円安などになってからでは遅く、国策による進展の必要を説く動機付けが必要か？
関連投稿：
再生可能なエネルギーに係る記載（その２０：再生エネの進展の立ち遅れの挽回に係る雑感）
(2013-05-29）

　　このような原発に対して、世界各国のエネルギー需給状況、政策はさまざまなようですが、米国はスリーマイル島事故が起こす前から、経済的な問題から、原子力発電が日本ほどは重宝されていない　という。

　化石燃料資源に乏しく、四方海に取り囲まれ、緊急時の電力融通にも事欠くわが国。
　原発停止後、円安による資源高騰にともなう火力発電コストの高騰によって、今まで以上に電気製造コストが高くなっている現状。眠っている原発を再稼動して一時？しのぎの貿易収支の改善に傾倒している現状。経済収支復興に余りにも固執し過ぎれば、未来に巨大な「ツケ」を先遅りしていると思わざるを得ません。
　参考関連投稿：
【追加・再掲】各種エネルギー確保の現状　および原発、再生エネの位置づけに係る情報（2013-05-14）

　使用済み燃料など放射性廃棄物の処置には莫大な年月とお金がかかるという。
前述のトリチウムの処置にしてもなし崩してきに規定内の濃度で、海に放出したとしても半世紀以上かかるという。

。

　(google画像検索から引用)

 話を戻して、

　個人的には、・日本の再生可能なエネルギーの現状に係る記載（その３：比率拡大時の問題点）に記載しました微生物を利用した人工の「メタン」「オイル」「水素」などのバイオマスの量産化技術の発展、小規模水力発電、更に、昨今の異常気象に伴う土砂災害に係る記載(提案：洪水と渇水対策に中規模水力発電ダム増設を)（2012-07-12）の進展に着目して、期待しています。

バイオマスの量産化技術として、既報再生可能なエネルギーに係る記載（その２３：池や沼にすむ藻の仲間ミドリムシからジェット燃料をという。）に引き続いて、藻から燃料を生産して目指せ「産油国」という記載を調べました。 

ｍｓｎ産経ニュース

【目覚めよ日本力　次世代技術】
（６）藻から燃料　高品質…目指せ「産油国」　2013.7.28 18:00
http://sankei.jp.msn.com/science/news/130728/scn13072818000002-n1.htm（一部割愛しました。）

「　原油価格の高騰や地球温暖化が進む中、石油に代わる再生可能エネルギーとして小さな藻類が脚光を浴びている。藻が作る高品質の油を航空機のジェット燃料などに活用しようと研究開発が進行中だ。大量培養で安価に生産できれば、資源に乏しい日本が「産油国」になれるかもしれない。

　微小藻類には、石油とほぼ同じ成分の油を作り貯蔵するものがある。バイオ燃料の原料となるトウモロコシなどと違い、藻類は食糧需要と競合しない上、面積当たりの生産量が陸上植物に比べ桁違いに多い。国土の狭い日本にとって利点が多く、実用化を視野に入れた動きが加速している。

　筑波大の渡辺信教授らは４月、仙台市の下水処理施設に実験拠点を開設し、生活排水に含まれる栄養分で藻を育て油を抽出・精製する研究を始めた。施設は東日本大震災で被災しており、地域の復興につなげる狙いもある。

　研究には光合成を行う緑藻のボトリオコッカスと、渡辺教授らが沖縄県で発見したコンブの仲間のオーランチオキトリウムという２種類の藻を使う。

　ボトリオコッカスは下水に含まれる窒素などの無機物を肥料にして育てる。細胞外に油を分泌する珍しいタイプの藻で、抽出が容易なのが利点だ。一方、オーランチオキトリウムは油の生産効率が世界トップクラス。光合成をせず、汚泥などに含まれる有機物を与えて培養する。

平成２８年度まで実験し、大量生産や効率化の手法を探る。藻から作る燃料の生産コストは現在、１リットル当たり５００～１５００円程度とガソリンよりもはるかに高いが、渡辺教授は「まず１リットル当たり２００～４００円程度まで下げたい」と話す。

　光合成を行うミドリムシから油を作る研究も進む。東大発ベンチャーのユーグレナ（東京）は油の生産性が高いミドリムシを発見、ＪＸ日鉱日石エネルギーなどと共同でジェット燃料の開発に取り組んでいる。

　藻類から油を作る研究は米国が先行しているが、日本は培養や抽出・精製で高い技術力を持つのが強みだ。経済産業省は４２年までの実用化を目指して研究開発を後押しする。

　大量培養の技術革新や生産性の高い新種の発見などで、最大の課題である生産コストを引き下げられれば、産油国への仲間入りも夢ではない。（黒田悠希）」という。

世界各国のエネルギー需給状態に係る記載を紹介します。

'13-07-14投稿

　再生エネの進展には普及状況の見える化と国民総意が必要か？と思っていますが、３．１１前までの実績ですが、世界各国の世界各国のエネルギー需給状態ついて解り易く整理された参考情報を調べました。

　３．１１後のわが国のエネルギー事情は昨年７月に始まった再生可能エネルギー全量買い取り制度により、太陽光発電など再生可能なエネルギーは加速度的に普及しているというが、実際どの程度のエネルギー自給率になっているか？照合すれば、エネルギー普及状況が見えてくると思われます。

　将来のシナリオの一例として

　　引用：WWF　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
本文を詳しく読む>>

再生エネの普及は現状は微か。

 

 

 

 

 

 

 

 が提案されていますが、さてどのように推移していくのだろうか？

　　再生可能なエネルギーの普及に熱心な国は個人的には、ドイツ、イギリス、スペインなどヨーロッパおよび中国、オーストラリアでは総じて再生可能なエネルギー志向と思われますが、下記に紹介する従来のエネルギー事情がどのように、今後、進展するのか着目したいと思っています。

再生可能なエネルギーに係る記載（その２０：再生エネの進展の立ち遅れの挽回に係る雑感）で記載しましたように、如何に低コストな手法を量産化するかどうか？と思っていますが、現状打破を期待しています。

今までの「再生可能なエネルギーに係る投稿」の整理（'11-5-21～'12-2-29）
　１０数年前、技術的に優位に立っていたわが国の再生可能なエネルギー技術は量産化技術の立ち遅れ、恵まれない気象条件、島国のためヨーロッパなどと比べて電力の融通性に欠けること、原子力関連への偏重予算に加えて、大手電力会社になどによる発電事業者への電力買取拒否などから、ドイツ、中国などに後塵を浴びている現状。

　「やはり高い」再生エネ発電コストを脱却しなければならないのだろうか？以外にも、
進展を妨げてきた要因として、、（その１２）：米　エイモリー・ロビンス氏のビジョン
　発電所を造れば造るほどもうかるという電気料金制度にも大きな問題がある。・・・大規模集中型のエネルギーシステムやそれを支える政策から決別し、原子力などへの補助金をやめて、フェアな競争を実現しなければならないという。
　

　参考情報の紹介の前に、
３．１１後に台頭してきた個人的に注目している新エネルギーとして、

再生エネに係る既報から、

・（その１６）：サハラ砂漠の２％で世界の電力をまかなう高効率太陽光発電

　ヨーロッパなどは成功した暁には多大な恩恵をうけることになるのか？

・（その１８）：豪州で低コストな有機太陽電池の大型化に成功

　量産化の苦労話もネタされ今後の進展すら髣髴されます。低コストな有機太陽電池の量産化および広幅化の進展と光電変換効率がシリコン系太陽電池並みになれば、「エネルギー革命」が起こるのだろうか？

・日本の再生可能なエネルギーの現状に係る記載（その３：比率拡大時の問題点）に記載しました微生物を利用した人工の「メタン」「オイル」「水素」などのバイオマスの量産化技術の発展、小規模水力発電に着目しています。

・（その１５）：Mgを媒体とした発電・蓄電の現状と将来への展望によれば、
 現在の火力発電所の燃料をMgに替えることができれば、蒸気タービンで発電する現在の化石燃料の代わりに“リサイクル可能な石炭”としてMgを使うこともできるという。

　トルコでテストプラント建設がスタートという。中東で実施するのは太陽光励起レーザーの日照時間を稼ぐためなのだろうか？資源の乏しいわが国ではたとえ日照データのハンデがあるにしても、積極的に取り組んでもよさそうにも思えますが・・・。

・「水」とはどのようにあるべきか？に係る記載(その１：シェールガス利用に際しての水の管理は重要)

 米国のオバマ大統領は、2011年秋ごろまでは、ひたすら自ら提唱する「グリーンニューディール」の政策実行に腐心していた。しかしながら、最近の彼はグリーンニューディールを一言も口にしない。

シェールガスは水圧で地層にひびを入れ採掘される （JOGMEC、アイコンとも）

それに代わって、「米国発のシェールガス革命は世界を席巻するという。

反面、天然ガスの主成分メタンによる飲み水汚染がクローズアップされている。

まえがきが長くなりましたが、以下参考情報を紹介します。

ＦＯＲＵＭ　ＥＴＴ

暮らしの中のエネルギー

2012-2013年版

http://www.ett.gr.jp/books/kurashi/kurashi2013.pdf

「目 次
■地球環境問題
1. 地球温暖化の影響
2. 地球温暖化防止への取り組み
■世界のエネルギー事情
1. 増え続ける世界の人口とエネルギー消費
2. アメリカ：石油依存、中東依存からの脱却
3. ロシア：国家による資源管理強化
4. ヨーロッパ：エネルギー戦略の見通し
・イギリス
・フランス
・ドイツ
5. アジア：エネルギー需要の急増
・中国
・インド
・東南アジア
■日本のエネルギー事情
1. ライフスタイルと社会構造の変化
・少子高齢化時代の到来
・暮らしとエネルギー
・民生部門のエネルギー消費
・運輸部門のエネルギー消費
・産業部門のエネルギー消費
2. エネルギーの安定供給
・エネルギー自給率
・再生可能エネルギーと新エネルギー
・再生可能エネルギーの課題
3. 原子力発電
・核燃料サイクルとは
・放射性廃棄物の処理・処分
・放射線の基礎知識
4. 省エネルギー

地球環境問題
1.地球温暖化の影響
化石燃料を燃焼する際に排出するCO2が地球温暖化を引き起こし、暮らしに重大な影響をおよぼし、人や生態系に被害を与えることが心配されています。そこで国や電力会社は、原子力発電をベースにCO2の削減に取り組んできました。・・・」

>>詳しくは

 

日本のレアアース開発の最大の敵は経済産業省だった？という。

’13-06-19投稿

　今まで、中国のなすがままにされてきたハイテク製品の部品に必要な鉱物資源レアアース（希土類）の自給が可能になるかもしれないという。

 エネルギー、資源に乏しくほとんど海外からの輸入に頼っているわが国において、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）南鳥島沖の資源量は２３０年以上分！

を発見したという。

 YAHOO知恵袋
「最近ニュースで話題になっている「レアアース」とは何ですか？」
に係る回答によれば、
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1047863775
（一部割愛いたしました）

「レアアースはレアメタルの一部にあたります。日本語で希土類と言います。元素のうち、原子番号21番のスカンジウム、39番のイットリウム、57～71番のランタン、ルテジウムなどの合計17元素をまとめてレアアースと呼んでいます。
・・・これらの元素は化学的性質が非常に似通ってるので、レアメタルの中でも一まとめにセットにして扱われています。光学的特性や磁気的特性に他の元素が持たない性質をもっており、世界に冠たる素材技術の日本が使用量も世界一となっています。これらの元素は性質が似ているにも関わらず混ざり合って産出され、分離・精製が困難だったため、「希な土」という名称が授かったそうです。
　医療関係を例にとりますと、カドリニウムとブラセオジムがCTスキャナーに、ガドリニウムがMRIの造影剤に、ネオジムが手術用レーザーに使われています。・・・身近なところでは光ファイバーにはホルミウム・エルビウム・ツリウムが使われています。また原子力発電には核分裂の連鎖反応を安定させるために中性子を吸収する必要がありますが、このためにガドリニウムが使われています。・・・昔日立のテレビはキドカラーと言ってましたが、このキドは希土類のことです。ブラウン管の発色をよくするためにイットリウムやユウロプムを利用していました。・・・日本は現在使用量の９割を中国からの輸入しています。・・・中国にある鉱床とは種類が違いますが、カーボナタイト鉱床がアメリカに、鉄希土類鉱床がオーストラリアに、アルカリ岩鉱床がロシア・グリーンランド(デンマーク)・カナダにあります。・・・コストの問題で日本は中国からの輸出に頼っていたようです。また現在利用しているレアアースの代替物の研究も各企業で進められています。」
関連投稿：
海からのレアアース回収に係る記載を調べました。（2011-07-04）

 

ＹＡＨＯＯニュース
日本のレアアース開発の最大の敵は経済産業省だった？
週プレNEWS 6月18日(火)16時10分配信
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130618-00000874-playboyz-soci
（一部割愛しました。）
「スマホ、エアコン、ハイブリッドカーなど、ハイテク製品の部品に必要な鉱物資源レアアース（希土類）。これまでは世界シェア首位の中国にやりたい放題やられてきたが、昨年６月の調査によって、実は日本の近海にも大量に眠っていることがわかった！

■世界の産出量の９７％を中国が握る

「これは想像を絶する夢の濃度です。必ずや日本の福音になる」

昨年６月、南鳥島沖の海底で、世界最高濃度のレアアース（希土類）を豊富に含む泥の層を発見した東京大学大学院工学系研究科の加藤泰浩教授はそう話す。

レアアースとはランタンやネオジムなど１７種類の元素の総称。１７９４年、スウェーデンの小さな村で最初に発見され、『まれな（ｒａｒｅ）土（ｅａｒｔｈ）』と名づけられ、今では「ハイテク産業のビタミン」とも呼ばれる。

「材料に少し混ぜるだけでその本来の性質を一変させるためです。レアアースを生かした素材で有名なのがネオジム磁石。“世界最強”ともいわれるこの磁石はハイブリッドカーの駆動モーターに１ｋｇほど入っていて、これがなければ製品化は不可能ともいわれます」（加藤教授）

ほかにも、スマホ、エアコン、デジカメ、ＤＶＤから風力発電の発電機まで、あらゆるハイテク機器に含まれている。レアアースはまさにハイテク技術を売りにする日本の“生命線”なのだ。

ところが、その世界の産出量の９７％を中国が握っている……。

「レアアースが濃集する鉱山は世界中に分布していますが、ウランやトリウムといった放射性元素が共在し、それがネックとなって鉱山開発を断念するケースが大半。そんななか、規制が緩い中国では８０年代から国策で鉱山開発が進められてきたのです」（加藤教授）

中国、恐るべし！

「その後、中国はなりふり構わぬ値下げ攻勢を仕掛け、コストで太刀打ちできない他国のレアアース鉱山は次々と閉山に追い込まれていきました」（加藤教授）

こうして市場を独占すると、中国は価格をつり上げてきた。

「中国産レアアースの輸出価格は輸出税の課税や増税で上昇し、国内の流通価格の倍ほどに。そして、２０１０年９月に起きた尖閣諸島沖での中国漁船衝突事故の報復措置として日本への輸出全面禁止に踏み切り、それ以降、輸出価格は最高４０倍にもなった」（加藤教授）

価格暴騰にあえぐ日本企業は工場を中国に移転するほかなかった。

「『レアアースが必要なら、中国に工場を造れ』と要求されたからです。これによってスマホ用タッチパネルガラスや高級カメラレンズなど、日本のハイテク製品の製造拠点が中国に移転する流れができてしまいました」（加藤教授）

中国側の狙いは？

「最終的には、中国に工場を移した海外のハイテク企業の技術を盗み取ることにあります。資源と技術の両方を握られたら、日本の将来は完全に断たれてしまう。私は研究者としてその点に強い危機感を覚えました」（加藤教授）

■南鳥島沖の資源量は２３０年以上分！

中国の独占体制を根本から変えるためにも、日本は自国でのレアアース確保が喫緊（きっきん）の課題となった。加藤教授はこう打ち明ける。

「私たち（東大研究チーム）はひそかに太平洋の海底泥の研究を進め、タヒチ沖などに眠るレアアースを豊富に含んだ泥の存在をつかんでいました。そのデータから、日本の小笠原諸島の南鳥島沖にも同じ成分の泥が存在することを確信していたのです」

事実、昨年６月に加藤教授は日本の排他的経済水域としては初めて、南鳥島沖でレアアースを発見。さらに「水深５０００ｍ超の海底から採取した泥を分析するとレアアースが最大約６６００ｐｐｍの濃度で含まれていました。これは中国の鉱床の１０倍以上。この高濃度の泥が少なくとも１０００平方ｋｍの範囲に広がっている可能性があることも突き止めた」（加藤教授）という。

その埋蔵量が素晴らしい。

「計算上では、国内消費量の２３０年分以上です」（加藤教授）

南鳥島沖のレアアース泥の利点について、加藤教授が説明する。

「高濃度なだけではなく、レアアースの抽出が非常に簡単。海底から採掘した泥を１時間ほど薄い酸に浸しておくだけで自然と分離します。中国の鉱床では泥に酸をつけてもそこに含まれるレアアースの５０％ほどしか取り出せないが、レアアース泥からは９０％以上。抽出が簡単でムダのない分、より商業化しやすいということです」

最大の長所はこれだ。「レアアース泥は、陸上のレアアース鉱床の最大の欠点であった放射性元素をほとんど含みません。トリウム含有量でみると、川原に転がっている石ころと同程度。ほとんど含まないといってもいいレベルです」（加藤教授）

膨大な資源量で、レアアースを取り出しやすく、放射能リスクはほぼ皆無。すぐにでも実用化できそうだが、このレアアース泥は水深５０００ｍ超の海底にある。世界を見渡しても水深５０００ｍを超える深海から鉱物資源を引き揚げた前例はないとのことだが……。

「実は採取法については今、産学連携で研究を進めています。母船から海底に掘削パイプを下ろし、そこに圧縮した空気を送り込んで泥を吸い上げる方式で、海底油田から石油を引き揚げる既存技術を少し改良したもの。コンピューターを使ったシミュレーションでは成功しており、あとは実証実験を残すのみ、という段階まできてはいますが……」（加藤教授）

ここで初めて加藤教授が表情を曇らせた。どうしたのか？

「実証実験やレアアースの事業化には国の予算措置が必要ですが、依然として鈍いと言わざるを得ません。中心となって推進すべき立場にある経済産業省が『まだまだ研究段階』とか『時期尚早』とか言っているうちに、海外に先を越されてしまうかもしれません。レアアースの泥は南鳥島沖だけにあるわけではなくて、タヒチ沖のフランスの排他的経済水域やハワイ周辺海域にもあるんですから。国内で内輪もめしてもたついている間に、タヒチ沖で中国とフランスがいち早く共同開発する可能性だって否定できません」

そんなスピード感のなさが日本のレアアース開発の最大の妨げになっている。

「ただ、それらの要因を抜きに考えると、泥の採掘の実証実験に２年、同時進行で海底探査に１、２年。成功すれば、あとの製錬や加工は既存の技術で対応できます。早くて５年後には生産が始まり、国産レアアースを積んだプリウスが道路を走っているかもしれません」（加藤教授）

すべては国のやる気次第だ。（取材・文／菅沼 慶　興山英雄）」という。

希土類（レアアース）輸出規制に係る記載を調べました。 - 水徒然

 

⇒本件、既報海からのレアアース回収に係る記載の引例
ＭＳＮ産経ニュース　2011.7.4
［科学］ニュース
「太平洋の海底にレアアース含有「夢の泥」発見」によれば、
  「ハイテク製品に欠かせないレアアース（希土類）を高濃度で含む泥が、太平洋の深海底に大量に存在することを東京大の研究チームが発見した。

　総埋蔵量は陸上の８００倍に達する“夢の泥”という。
　日本はレアアースの９０％を中国から輸入しており、資源として利用できれば中国依存からの脱却につながる可能性もある。・・・
　４日付の英科学誌「ネイチャージオサイエンス」（電子版）に掲載された。
　発見したのは東京大大学院工学系研究科の加藤泰浩准教授ら。国際共同研究などで採取された太平洋海底のボーリング試料を分析し、ネオジムなどのレアアースを４００ｐｐｍ以上の濃度で含む泥が、水深３５００～６千メートルの多くの地点に分布しているのを見つけた。・・・

・・・泥の形成には地下深部からマントルが上昇し、地球を覆うプレート（岩板）が作られる中央海嶺（東太平洋海嶺）が関係している。
　海嶺から噴出した酸化鉄などが海水中のレアアースを吸着し、西へ向かう海流に乗って堆積したらしい。 ・・・<<詳しく見る>>」のことだと思いますが、

参考関連投稿：
海から水処理技術を駆使した金属資源回収について調べていきます。（2010-12-10）　

　原発の燃料ウランの海からの回収は積極的な推進は今回の原発事故に伴う安全神話の崩壊による脱原発への世界的な流れにおいて中止されている？と思われますが、一方、希少金属の回収も以前から考えられていたようですが、実証実験やレアアースの事業化には国の予算措置が必要にもかかわらず、依然として経産省の対応が鈍いという。全く同感です。

　参考関連投稿：
海から水処理技術を駆使した金属資源回収について調べていきます。（2010-12-10）

 

どうしてなのだろうか？

　海底資源の経済的な採掘技術は未確立で、陸上採掘と比べたコスト競争力が課題になるとのことです。コストを無視しても最悪の場合でも安心ですね。
　数多くあるレアアース元素のどのような元素が多いのか今後着目したいと思います。
ちなみに、陸上埋蔵鉱物は種々ありますが、ｇｏｏｇｌｅ画像検索から引用したの組成を以下に示しました。
　Ｎｄ（ネオジ）、Ｄｙ（ディスプロ）が多いと、なお好ましいですね。

関連投稿：
希土類金属の製造に係る記載を調べました。

　

寒暖の差や乾燥に強い南米原産の穀物「キヌア」が世界的な食料問題の救世主になる可能性があるという。

’13-06-16投稿

　既報西日本各地猛暑日、５５地点最高という。　未曾有の寒暖差がやって来る前兆か？で記載したように、未曾有の季節はずれ、場違い、日毎の寒暖差など気象異変現象が世界的に進行しています。

　　既報ハワイ上空のＣＯ2濃度が４００ｐｐｍの初の大台超えとは！増加原因は何だろうか？での引例で紹介したように、温暖化で二酸化炭素（ＣＯ２）濃度が１．５倍になると想定される５０年後には、コメの高温障害が進み、品質が劇的に劣化することが、農業環境技術研究所（茨城県つくば市）の実験で分かった。・・・５０年後のＣＯ２濃度は現在より２００ｐｐｍ（１ｐｐｍは１００万分の１）高い５８４ｐｐｍになると想定されて、ＣＯ２濃度の上昇で光合成が活発化し収量は増える一方、栄養分の窒素が不足し、たんぱく質の含有率が低下して整粒率が落ちたとみられるという。

　現状の気象異変現象の原因は温室効果ガスＣＯ2が主因とは個人的には決して思っていませんが、地球温暖化の深刻な被害を避けるためには、一定に管理することが重要と想われます。
詳しくは本文参照願います。

　温暖化のみならまだしも、昨今のように寒冷化が発生することによって、食物の生育に異変が生じて、将来的には食料飢饉になることが推察されます。

参考関連投稿：
ゴールデンウィークになってもこの寒さ！　例年と比べ少し寒暖差が大きいようです。5/6北海道で降雪という。(2013-05-06）

　寒暖差のみならず、オーストラリア、米国では洪水、旱魃現象も併行して発生することによって主要穀物など生活必需品の収穫も阻害されて輸入価格の暴騰？を懸念しています。
参考関連投稿：天変地異・異常気象関連

異常気象など天変地異に係る投稿（その４　'13-01-03～'13-03-19）

生物多様性に係る投稿（'10-10-11～'12-05-08）

　アンデスの穀物キヌアは寒暖の差や乾燥に強く注目しました。　
わが国の開発力でわが国の風土にあった品種の改良と将来の食糧自給として期待されます。　　

ｍｓｎ産経ニュース
【食料問題の救世主に】アンデスの穀物キヌア
　栄養バランス良く　生産増加、世界が注目
http://www.47news.jp/47topics/e/242418.php

「寒暖の差や乾燥に強く、栄養価に優れる南米アンデス原産の穀物「キヌア」が、世界的な食料問題の救世主になる可能性があるとして期待が高まっている。国連は今年を「国際キヌア年」に設定、欧米では健康食品として人気だ。原産地のペルーやボリビアでは生産、輸出が増えており、アンデスの貧しい農家に生活向上の兆しが見え始めている。

　青く澄んだ空の下、冠雪した高峰を望む畑。高さ１～２メートルに茂ったキヌアは５月末、薄茶色に色を変え、収穫期を迎えていた。ペルー南部アレキパ郊外ヤンケ。標高３５００メートルの山中に３ヘクタールのキヌア畑を持つサンティアゴ・カサレスさん（７５）は「焼き畑農業で手がかからないのに収入になる。アンデスの黄金だ」と白い歯を見せる。

　食物繊維やビタミンが多く、栄養バランスの良さで知られるキヌアは、氷点下や酷暑のいずれでも生育が可能で、やせた土壌や雨の少ない地域でも育つ。ペルー、ボリビア、エクアドルで世界の生産量の８割を占め、多くを標高２５００～４千メートルの高地で栽培する。

　かゆやスープに使うほか、ゆでてサラダに使うのも一般的。ゆでるとプチプチした食感で、あまり味はしないが、健康志向の強い欧米でも人気が高く、日本でも広まりつつある。

　需要の増加で国際価格は１０年前の数十倍に上がり、昨年のペルーやボリビアからのキヌア輸出は前年比３～４割増。以前は現金収入がほとんどなかったカサレスさんは「これまでは手作業だったが、最近はトラクターを借りられるようになった」と喜ぶ。ヤンケには数年前に電気が通り、テレビを買うこともできた。

　アンデスには未耕作地が多く、キヌアの生産拡大が世界的な食糧危機を救う可能性があるとして、国連は「飢餓撲滅に重要な役割を果たす」と期待。ペルー政府などは品種改良や生産拡大計画を進めている。

　アレキパの国立サンアグスティン大などは標高の低い乾燥地帯にかんがい設備を作り、４カ月ごとに収穫する３期作に成功。同大のマテオ・ポコ農学部長（５４）は「砂漠でも生産が可能になる」と主張する。沿岸部では海水で栽培する実験も進んでおり、５年以内の実用化が目標だ。「成功すればアフリカの食料問題も解決できるはずだ」

　同じアンデス原産のジャガイモはコロンブスの米州到達後、欧州に広まり、当時起きていた 飢饉 （ききん） から人々を救った。ポコ氏は「キヌアは次の救世主になる」と自信を見せる。現金収入を求めて麻薬コカインの原料となるコカの栽培を続けてきた貧農もキヌアへの転作を始めており、貧困脱出への望みが見え始めている。（アレキパ共同＝遠藤幹宜）2013/06/14 14:42

アレキパ（2001年6月24日）人口約７０万人のペルー第２の都市。ミスティ火山のふもと、標高２３８０メートルに位置する。インカ帝国時代の古い都市だったが破壊され、スペインの植民地時代に再建された。織物、鉱物などを生産し、ペルー南部の商業の中心地でもある。町の建物が付近で採れる白い火山岩からできているため「白い町」の別名を持つ風光明美な土地として知られる。（共同）」という。

⇒生育させるのに必要な水質、水量および地質の調査が望まれます。
わが国は世界的な水不足から一見関係なさそうですが、食物を栽培するのに必要な淡水をバーチャルウォーターとして輸入しているわけです。
 関連投稿：
食糧の自給には低コストかつ安全な淡水製造技術への開発志向が必要か！
(2013-03-30 ）

「霧」をテーマに国際学会　飲料水利用や汚染問題への画期的な発展を期待！

中国　内モンゴルの砂漠化の現状、砂漠化の原因　緑化の可能性について

 

「地熱発電」は“ポスト原発”の最有力候補となる？という。

’13-06-15投稿

　既報再生可能なエネルギーに係る記載（その２２：日本の太陽光市場１位に　１３年、２兆円規模に）を紹介しましたが、従来の大規模水力を除く、火力、原子力の代替として固定価格買い取り制度補助のお陰でやっと追いついたようです。太陽光発電の場合は農地の有効利用を図る南相馬での農電併業の試みなど他の地域でも適用できるモデルとなることを期待されています。
　しかしながら、その実態を調べてみると、費用は「賦課金」として電気料金に上乗せされ、最終的には家庭や企業が負担することになる。コスト増による国内産業の競争力低下を懸念する声も出ているように、前途多難な問題を抱えています。

　関連投稿：
再生可能なエネルギーに係る記載（その２０：再生エネの進展の立ち遅れの挽回に係る雑感）

　再生エネの将来展望として

　引用：WWF　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
本文を詳しく読む>>

再生エネの普及は現状は微か。

 

 

 

 

 

 

 

では、地熱発電の占める割合は少ないが、脱原発の最有力候補になるという提案を紹介します。

　その前に、

・再生エネ発電量３７％に拡大　２０３０年、英の調査機関試算２０１３年５月２６日【共同通信】

ということですが、

個人的には、再生エネの進展がＪｕｓｔ－ｉｎ－ｔｉｍｅでわかるように、

　再生エネの発電量（単位の一元化）、普及率と稼働率（単位などによって錯覚しないように）などを一般庶民が見てもわかり易く整理された「見える化」（グラフ化掲示）を期待しています。

　現状
既報（その１５）の引例の記載によれば、「全世界で使用している電力は年間18兆kWh（100万キロワットの発電所にして2000基）、おおよそ日本の電力消費は18兆kWh×0.053＝0.954≒１兆kWhというが、

ちなみに、日本の太陽光市場１位に２０１３年、２兆円規模になったわけですが、太陽光発電の２０１３年増加分５３０万キロワット　は０．０００５３％（おおよそ５ｐｐｍ）でしょうか？

今後は

　発電効率など経済性の進展に着目したいと思っています。

ＹＡＨＯＯニュース
「地熱発電」は“ポスト原発”の最有力候補となる？
週プレNEWS 6月11日(火)14時10分配信

「太陽光、風力など再生可能エネルギーを模索する日本において、現在、急速に脚光を浴びているのが地熱発電である。これまで開発を妨げてきた国の政策が一変、さらに期待の新技術も登場した今、地熱発電が大ブレイクする日は近い！

■日本は世界３位の地熱資源大国！

地下２、３ｋｍの場所にある地熱貯留層。雨水などが地中深くに染み込み、マグマによって熱せられた岩盤に触れてできた１５０℃以上の熱水たまりのことだ。そこに地上から井戸を通し、出てくる蒸気の力でタービンを回して電気を起こすのが地熱発電である。

その最大の利点について、弘前大学北日本新エネルギー研究所の村岡洋文教授が解説する。

「風力発電は風が吹かなければ風車が回らない。太陽光発電は日光が照らなければ発電できません。再生可能エネルギーのなかで唯一、２４時間安定して発電することができるのが地熱発電です」

現時点で確認されている日本の地熱資源量は２３４７万ｋＷで、アメリカ（３０００万ｋＷ）とインドネシア（２７７９万ｋＷ）に次ぐ世界第３位。６００万ｋＷの４位フィリピン以下を圧倒する。１００以上の活火山を抱える日本は地熱大国なのだ。

「２３４７万ｋＷは地熱発電に最も適した１５０℃以上の熱資源に限った数字ですが、５０℃から１５０℃の低・中温熱資源でも発電できる技術がすでに実用化されており、その分を合わせると３２８６万ｋＷにもなる。これは原発３３基分に相当します」（村岡教授）

日本が秘めている地熱発電のポテンシャルはもっとスゴイ！

「天然の熱水たまりを利用する従来の地熱開発よりさらに深い地下５ｋｍまで掘り進み、岩盤の間に隙間をあけて水を注入する『深部ＥＧＳ発電』が近々、実用化可能となります。これは、より高温の熱水たまりを人工的に造り、そこから蒸気を噴出させる新技術で、実用化されれば、これを含めて日本の地熱資源量は原発１１０基分相当の１億１０００万ｋＷとなる。日本にある原発５４基分の２倍以上です」（村岡教授）
驚くのはまだ早い。

「未知の資源、マグマ本体を発電に利用するための基礎研究も進められていますが、このマグマ発電で利用できる資源量は推定７億５０００万ｋＷです。実用化できれば、地熱から無尽蔵に電気を生むことができる」（村岡教授）

だが―。

「残念ながら、現在、国内で稼働している地熱発電所の総発電量は５４万ｋＷ。原発１基分にも満たない数字です」（村岡教授）

資源量は莫大なのに、肝心の発電量はスズメの涙……。なぜ？

「１９９７年、国の政策転換により、地熱は『保護不要』と判断され、新エネルギーの枠から外されました。それ以降、地熱開発の予算は大幅に削られ、新規の発電所の建設はほぼストップ。地熱発電のトップ企業まで倒産した上、研究機関への補助金が途絶えたため、『地熱では食べていけない』と多くの優秀な“仲間”が他分野に去ってしまいました。こうして９７年以降、日本の地熱開発は停滞し、“失われた１５年”を送ることになったのです」（村岡教授）

その間、太陽光や風力などの新エネ市場は急成長を遂げた……。

「太陽光や風力を手がけていたのは著名な大企業、一方の地熱は鉱業系の地味な企業ばかり。残念ながら、エネ庁（経産省・資源エネルギー庁）は地熱に冷たかったといえるでしょう。国際的にみても、このような“地熱外し”は日本のみという状況でした。でも、東日本大震災をきっかけに日本の地熱発電は実用化に向けて本格的に動きだした。この日を１５年間待ち続けていました」（村岡教授）

震災後、いったん途絶えた地熱向け予算が復活するなど、国の支援がかなり手厚くなったというが、なかでも、「地熱開発の起爆剤になる」と村岡教授が期待を寄せているふたつの“追い風”がある。

■開発の起爆剤となるふたつの“追い風”

ひとつ目が、太陽光や風力などで発電した全量を一定価格で買い取ることを電力会社に義務づけた「固定価格買取制度」だ。

「日本の地熱発電のコストは１ｋＷ／ｈ当たり８～２２円。世界標準の２倍もかかる上、発電した電気は電力会社に安値で買い叩かれる。だから、地熱はこれまで『儲からない商売』と敬遠され続けてきました。しかし、制度開始後は１ｋＷ／ｈ当たり２７・３～４２円で買い取ってくれるようになり、地熱発電は『儲けを計算できる商売』になった」（村岡教授）
ふたつ目が規制緩和である。

「日本の地熱資源（２３４７万ｋＷ）の８２％が国立・国定公園の中にありますが、７２年以降、環境庁（当時）の方針で国立・国定公園内に新規の地熱発電所を建設することが禁じられていました。これが昨年春、環境省が国立・国定公園の『第２種、第３種特別地域については開発してＯＫ』との新方針を示し、開発が進めやすくなりました。私はこの規制緩和で、今まで手つかずだった１０００万ｋＷ近くの地熱資源が解放されたと見ています」

電力会社の固定価格買取と国立・国定公園の規制緩和。このふたつが動きだすと、早速北海道の大雪山国立公園で地表調査に乗り出す大手商社が出現！　すでに民間レベルで地熱発電を実用化する動きが出始めている。

「地熱発電は地下の構造や熱源分布などの調査に１、２年、環境影響評価に４年と、事業化まで最低７年はかかる。さらに問題なのが掘削コスト。地下２、３ｋｍに向けて１本約４億円する井戸を１０本くらいは掘削しなければならない。それも新しい場所で掘削を行なう場合、熱水たまりに的中する確率は５０％程度」（村岡教授）という掘削にかかる膨大な時間とおカネの問題についても、村岡教授は「いずれクリアできる」と言う。

「開発期間が長いのは自然公園法、電気事業法、環境アセス法など縦割りの許認可制度があり、着工までの手続きが煩雑になっているためですが、国立公園の規制を緩和したのに続き、政府は今、環境影響評価の期間短縮も検討しています。今後、地熱発電の開発は確実に短くなるはず」（村岡教授）

さらに“新兵器”の開発も進む。

「地熱資源を百発百中で掘り当てる技術として注目されているのがミューオグラフィー。Ｘ線などほかの粒子では通過できない岩石中を宇宙線ミュー粒子によりｋｍ単位で透過し、地下深部のマグマやガスを撮影できる“火山版レントゲン”のようなもの。日本の地熱開発の救世主になる日は近いです」（村岡教授）

ズバリ、地熱発電は今後、日本の主力電源となり得る？

「現時点での日本の総発電設備容量は２．４億ｋＷ。そのうち、地熱発電は０．２％にすぎません。しかし、今の調子で開発を進めれば２０４０年に水力並みの１０％。いや、２０５０年には地熱だけで２５％の電力を賄えるかもしれない。ほかの新エネと併用すればも十分に可能です」（村岡教授）

熱くなってきた地熱発電。もう、この熱を冷ましてはならない。

（取材・文／菅沼 慶　興山英雄）

【関連記事】

• 日本の地熱発電のポテンシャルは原発１１９基分に相当する？
• 海外では普及が進む「地熱発電」が日本で開発されない理由とは？
• 新エネルギー革命で日本の未来はバラ色だ
• 太陽光、風力、地熱、バイオマス。“脱”原発を担う自然エネルギーの可能性と問題点
• 再生可能エネルギーは脱原発の“即戦力”にはならない

最終更新:6月12日(水)16時50分」

⇒脱原発の切り札として成長することが期待されます。

岩石中を宇宙線ミュー粒子によりｋｍ単位で透過し、地下深部のマグマやガスを撮影できるという。ニュートリノは一部の岩石には感度（励起作用）をもっているが、ほとんどの岩石を透過するというが、

ミュー粒子は地殻、マントルを構成する岩石に感度があることから、ニュートリノと並んで、地殻に対する副作用（マグマ活性化などによる地震）にも注目したいと思います。

関連投稿：
放射化現象に係る投稿（その９：環境放射能ニュートリノに係るKamLAND 実験研究の現状と期待）
放射化現象に係る投稿（その７：環境放射能トリチウム、環境放射能線ニュートリノの整理）

 

飯舘村 除染後の水田で試験栽培の田植えという。汚染メカニズムの解明への画期的な第一歩として期待。

'13-06-12投稿

　福島県飯館村で福島原発事故による放射能汚染を乗り越えて農業再生に乗り出したという。

ＮＨＫ　ＮＥＷＳ　WEB　　2013年（平成25年）6月12日［水曜日］

飯舘村 除染後の水田で田植え
「原発事故ですべての住民が避難している福島県飯舘村の帰還困難区域で、将来の農業再開の可能性を探るため、除染を行ったあとの水田で試験栽培の田植えが行われました。

田植えが行われたのは、放射線量が高く飯舘村で唯一、帰還困難区域に指定されている長泥地区の５００平方メートルの水田で、地元の人たちも参加しました。
去年８月に行われた国の試験的な除染で、表面から５センチまでの土を剥ぎ取った結果、土壌中のセシウムが１キログラム当たり、除染前のおよそ２万ベクレルから１６００ベクレルにまで、９２％減少したということです。
コメの試験栽培は将来の農業再開の可能性を探るために村が行うもので、帰還困難区域内の除染した水田での作付けは初めてだということです。
ことし９月に収穫するコメは、セシウムがどれくらい移行しているか詳しく分析したあと、すべて廃棄処分にするということです。
田植えに参加した長泥地区の鴫原良友区長は「３年ぶりの田植えなのでわくわくします。作ったコメを廃棄しなければならないのは農家としてつらいですが、よい結果が出ることを願っています」と話していました。
また、飯舘村復興対策課の万福裕造さんは「試験の結果を詳しく分析することで帰還困難区域でも将来、営農ができないか検討する材料にしたい」と話していました。」

 飯舘村を含めて除染は進んでいないという。

NHK　NEWS　ウォッチ９

進まぬ除染　それぞれの苦悩…
http://cgi2.nhk.or.jp/nw9/pickup/index.cgi?date=130603_1
2013年6月3日(月)放送

 

　

関連投稿：
放射化現象に係る投稿（その７：環境放射能トリチウム、環境放射能線ニュートリノの整理）
(2013-05-19）

　問題はどのような放射能が食の安全を阻害するか？を明確にすることが必要でしょうか？

参考関連投稿：
環境（水）中の放射性物質の影響と浄化に係る記載（その１９：「ホルミシス」と「ペトカウ」効果について）（2012-02-05）によれば、
既報（その１７）で記載しましたが、「・・・放射能（放射性物質）に汚染された排泄物、生活廃水などを含む下水汚泥、焼却スラグ、瓦礫などの埋め立てによって、今までの人為的（核実験、原子力発電からの漏洩）、および、風化的（天然のウランやトリウムを多く含む岩石などからの飛散）に上乗せされて、自然放射能は変化しています。」 
 人為的および風化的に拡散した放射能に汚染されたさまざまな物質の影響は避けられなく、人為的な汚染に対する最善なる浄化は何百年以上もかかる厄介なものと杞憂しています。

　一方、環境中の放射能、放射線の生体への影響として、
古くから「ホルミシス」効果と「ペトカウ」効果が言われています。