スポーツ理念

スポーツ立国の実現を目指し、国家戦略として、

スポーツに関する施策を総合的かつ計画的に推進する。

日本国憲法において、

「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」とされている。

これをうけ、1947年に制定された教育基本法では、1条で

「心身ともに健康な国民の育成」を教育の目的として掲げ

スポーツにおいての基本的理念を民主党政権下に於いて

第177回国会においてスポーツ基本法が成立し、

平成23年6月24日に、平成23年法律第78号として公布されました。

さらに、平成23年7月27日にスポーツ基本法の施行期日を定める政令（平成23年政令第231号）が公布され、

スポーツ基本法は、
平成23年8月24日から施行することとなりました。

私はこの様な立法には手放しで喜べないし、疑念を抱いています。

スポーツの各々の種目に国際ルールがあり、国策でスポーツを推進するための

この様な立法は選手にあらぬプレッシャーをも背負わせることになるのではないでしょうか。

つまり、ただ金メダルを取れば良いのではなく、

人間的にも金メダルに相応しい心までもが選手に求められる。

確かに八百長やドーピングは厳しく規制されるべきではあるが、

国策として国が推進するにあたって、今回の富田選手の様な事件を

意図的に仕掛ける国が必ず出てくるはずである。

『国と国の戦い化』するのです。

バドミントンのエアコン操作の『応援』までルール化するなら別ですが。

窃盗までルールに載せる国など皆無でしょう。


韓国は独立記念館に於いて
国民にすべからく反日教育がおこなわれます。

そんな国、国民は日本以外の国に負けても

日本には絶対負けられないという闘争本能むき出しでスポーツに取り組みます。

その本能はスポーツに限らず
司法に於いても例外なく反日テイストが認められます。

産経支局長、仏像の窃盗、古くは竹島、慰安婦などが

すべて同じ所に帰着します

日本側から見た併合は
韓国側からは植民地支配

この温度差により韓国の国策と呼べる反日が至る所から噴出するのてす。

今回の富田選手の事件も背景に反日があるとすれば

韓国は証拠も出さず騒ぎ立てれば日本としては
スポーツの法律までつくり、

オリンピックまでも招致している日本に泥を塗る行為は極力避けたい。

つまり、富田選手が冤罪であっても、誰も守らない構造は変わらない

富田選手対韓国、日本という構造がそのままなのです。

罪を憎んで人を憎まずは
罪は憎まず犯人のみを憎み、抹消する

といった冤罪であろうが
なかろうが、問題化させたくないJOCは躊躇なく切り捨てるのです。

正々堂々と戦うスポーツマンシップは今となっては
過去の遺物で

国の名誉の為、窃盗はしない、濡れ衣をきせられないように、スポーツは程々に。

と、おかしな国になろうとしている。

植民地支配を併合と高らかに言い出せない情けない国は

自国民一人も救えない
自虐スポーツ大国へ向かおうとしている。