日本の銃社会

　私は最近自己顕示欲が強くなったのであろうか！？。・・・歳はとりたくはないのであるが、時間は一方的に前へ前へと進むのが宿命であるのだ。

　毎度の価値観を毎度の如く反復するのであるが、GHQ押し付け憲法は自国が自国を防衛することすら良しとしない。世界は日本が希求する限り永遠に日本人にとって平和なのだ。・・・・当初、軍事的に絶対的な力を誇っていた、核による日本人を人体実験したアメリカ合衆国はその絶大的権限で、「我が絶対的僕（しもべ）である限りは、お前らから搾取するだけするが、その代償として命の保証だけはしてやろうという被征服宣誓書なる『日本国憲法』を国内の共産主義者と合作して、日本人が創作したものとして、国民に真相を知らせることなく発布したのである。・・・それが証拠に、日本共産党などはピーヒャラ、ピーヒャラとちび丸子ちゃんそこのけの踊りを踊り、占領軍を解放軍などと囃し立てたと聞き及んでいる。日本人も現在ほどに腑抜けであったなら、占領軍を敢えて『進駐軍』などと紛らわしく表現することはなかったろう。

　戦後の占領政策は、日本人のこの負け犬であるが負け犬と自覚できなかった心の隙（これを日本人的プライドという）に見事につけ込まれた敗戦処理だったという認識を持って、その後の占領政策が再評価されないと日本人は何時までたっても『浮き草』（侘びぬれば　身も浮き草の　根も絶えて　誘い水あらば　ゐなむとぞ思ふ）このような情けない自ら自暴自棄になり買って出た『亡国の宿命』から逃れることはできないだろうと思います。

　最近、拳銃などの禁制品密輸がどの程度のスケールで行われているのか知る由もないのであるが、報道によれば、その汚染範囲は既に、所謂『暴力団』関係者だけではなく一般市民にも及んでいるらしい。

　それも、考えれば当然のことである。『日本国憲法』が国権を以って自国民の生命を保障しないとなれば、国民は自己責任で自己の生命を守るしか手はないのである（これが社民党あたりの自己防衛の原則なんだろう）。
　枝葉の武器拡散に血眼を挙げて取り締まるのは当然であるが、何が国民をそういう方向に走らせるかと言えば、国権を以って国民の生命財産を保障しない（安全保障が外国の援助が前提）とする占領憲法を即刻廃棄しないことには、一触内乱発生とどまるところを知らず。・・・・というような世界の笑いものとなる惨事が待ち受けていると覚悟すべきだと思う。・・・・そういう、事態を工作しながら首を長くして漁夫の利を待っているのが、言わずと知れた中共ということになろうか。

健常者と夢遊病者との乖離

４３年ぶり全国学力テスト　２３３万人いっせい“診断”(産経新聞) - goo ニュース

　ま～言うのもなんだが、この産経新聞の記事が健常者の価値観としよう。・・・で、この健常者の価値観からどれ程乖離（ボケ封じの数学講座の主要テーマでもあるのですが、日々の雑感に暇なく、遅々としているので、この概念は辞書で調べて欲しい）しているかの指標が現在の日本国の病理の深さなのである。

　ここに、日教組落第組としか例えようもない常識から左方向に途轍もなく乖離した所謂『社説』があるので、書き取っておきたいと思います。実のところ私は私の価値観を我が息子に示しておきたいという焦燥に駆られる昨今であるのだ。（中部地方某紙の社説を以下写し取っておくこととする）

　全国学力テスト

　文部科学省の全国学力テストが２４日に行われるが、学校や地域の間で過剰な競争や序列化につながらないか心配が伴う。同時に民間に委託する個人情報の保護には徹底を期して欲しい。

　小学六年生と中学三年生の全員約２４０万人が対象だ。文科省が市区町村教委の協力を得て、国語、算数・数学のテストと生活習慣・学習環境の調査を行う。

　全員対象の全国学力テストは４３年ぶりだ。１９６０年代にはテスト対策用の補習や競争過熱化の問題を生じさせたため、６６年に廃止された経過がある。

　今回は２００３年の国際学力調査で読解力低下が指摘され、授業時間や教科書内容を減らした「ゆとり教育」が原因だとする学力低下批判が起きたことがきっかけとなった。

　同省は、全国的に学力や学習状況をきめ細かく把握し、各校や各地域ごとに教育の検証と改善を図るためというが、過去の過ちを繰り返さないようにして欲しい。

　主体的な教育には各校、各地域が自前の副教材やテストを使って理解度や学力を把握し、指導に生かすことが望ましい。少人数学級で「自ら学ぶ力」を培う独自教育を進めている愛知県犬山市は、今回のテストでは目指す学力を測れないとして国公立では唯一参加しない。私学の４割も必要性がないと不参加だ。全員参加型でなくても抽出調査で十分傾向は分る。

　０５年に全国の高校三年生に無作為抽出で行われた学力テストの結果が最近公表された。今の「ゆとり教育」の学習指導要領下では初めての調査だ。前回調査と比べて学力改善の兆しがみられ、数学などでは学力に二極化が認められた。学力低下批判に再考を促す内容だった。
　
　今回の結果はどう使われるか。安倍晋三首相はバウチャー制度の導入を目指していることから、テスト結果が学校選択の基礎資料に利用され懸念がある。

　文科省は国全体と都道府県単位までの公表にとどめるが、市区町村や学校は自主判断で公表できるという。同省の専門家検討会議は「序列化や過度の競争を煽らないような取り組みが必要」と釘をさしている。各教委や各校はランク付けに目を奪われず、それぞれの課題の改善につなげていくことが大切だ。
　
　学力テストと同時に児童生徒のプライバシーに関する質問調査も行う。これもどう使われるか。両調査の集計・分析を民間２社に委託しているが、個人情報の漏洩や目的外使用があってはならないのは当然だ。（以上全文引用）


　とにかく、某紙に忠告したいのであるが、社説なる最重要記事を独身オールドミスの左旋回著しいお馬鹿さんに書かせた上にろくな検閲もせずに記事とすべきでないんじゃあ～りませんか！。・・・・名古屋の偏屈人種が読む新聞であるからして、この程度の記事でも『お客さん』は満足するのかも知れないが、静岡県民の鑑賞にはとても堪えないのだよ。行き遅れのはみ出し日教組のオバちゃんよ！。「ああ～～　いやじゃ、いやじゃ」。