こんにちは!(^^)!昨日 日比谷のデモに参加してきました。
日本全国から来た日本国民の多さに圧倒されました
この大規模なデモを大手テレビが完全無視してますね。
この現状から テレビが何を隠し、何を洗脳しているのか。
を感じることができますね。
動画配信されている 「すすぽん」さんのものが
日比谷公園から東京駅までのデモ行進を丁寧に映して
くださってましたので、引用させていただきました。
動画したの「大紀元」の記事も当日の日比谷音楽堂での
演説についての記事も ご紹介させていただきます。
【現場レポート随時更新】東京・日比谷で「WHOから命をまもる国民運動」開催 パンデミック条約にNO！ 全国各地から参加者多数
エポックタイムズジャパンのX（旧Twitter）にて、ライブ配信。
「WHOから命をまもる国民運動」開催前から長蛇の列 11時30分
開催前からすでに長蛇の列ができている。先頭に並んでいた女性は5時半から待機していた。
開催前に参加者にインタビュー 11時45分
エポックタイムズ記者は、参加者の「率直な思い」を聞いた。
5時半から並んでいた女性
「今まで散々コロナワクチンでひどい目にあったのに、今度はそれを上回る「自己増殖型（レプリコンワクチン）」といった、わけのわからないものを、私たち国民で人体実験をさせようという考えが許せない、理解できない。厚労省の前でシュプレヒコールをあげて、物を申しきらないと気が済まなくて参りました」
グローバリズムと戦う精神科医、田中陽子氏
「いても立ってもいられない状態が続いた。2020年、ワクチンが始まった時に病院でも結構止めた。危ないって分かったから。止めたのにみんなが打っていく景色を見て、これはおかしいと思った。そして人が亡くなりました。早い時期に亡くなったのに国が一切止めなかったので、本当におかしいなって思っていた」
「もう変えないと本当に命がかかってるので、本当に変えたい。もう最後の最後まで戦うしかない」
エポックタイムズ記者はフランス出身の歴史研究家のポール・ドラクビビエ氏にパンデミック条約を巡る世界の動きについて、見解を求めた。
フランス出身の歴史研究家のポール・ドラクビビエ氏
「昔からやっぱり世界政府のようなものを作ろうとしていて、つまり全世界を把握するような権力を作り上げようとしていて、これは近代というものの根源であると言ってもいいと思いますけれども、東西の歴史を見ると、この野望を持っていたのは悪魔的であって、つまりカトリック教会の真似をして、ただ霊的なことを全て廃止して、世界的に覇権を握ろうとしており、いろんな近代を見てみると、こういうような目的でいろんなことが動いてきました。今、まさに具体的に、WHOとかを通じて、世界政府に似たようなものを作るための布石といってもいいかもしれませんね」
「グローバリズムは何であるかというと世界革命のようなもので、必ず共産主義というイデロギーを取らないかもしれないが、別の形にして、ジェンダー論でも、環境主義でも、実は自由主義、昔はフランス革命という形とかだったわけですけれども、形を変え、正体はとにかく、全てを革命させて、全てを変えさせて、全てを新しい人間を作って、現実と全く関係ない、例えばジェンダーを期待するとか、最終的にやっぱり人間を奴隷化させて、機械化させて、そういうような傾向だと思う」
エポックタイムズ記者はジャーナリストの高橋清隆氏にこのパンデミック条約やIHRの問題、どのように捉えているか、取材した。
高橋清隆氏
「WHOは、最終的にはグローバル企業独裁という体制を敷くことで、政治形態としては、そういう形態を敷くことで人類の完全管理化、終局的には人類の廃止を目論んでいると思う。その大きなステップが、このパンデミック条約とIHRの改定だと思っている。だから私は批判的な立場で、今日は傍観しにきた」
こうした運動の背景とは？
WHO主導で国際協力強化へ
将来のパンデミックに備え、世界保健機関（WHO）を中心とした国際的な協力体制を強化すべく、「パンデミック条約」の策定と「国際保健規則（IHR）」の改正作業が2年以上かけて進められている。 パンデミック条約は現在開催中のWHO総会（5月27日〜6月1日）で採択予定だったが、総会までに加盟国間で交渉がまとまらなかった。西側諸国はあらためて条約の合意を呼びかけている。IHRの改正は総会で合意可能とみられている。
「国家を超えた機関であるWHOの権限が強化されるのでは」「また安全性が不確かなワクチン接種を押し付けられるのでは」といった懸念が、コロナ対策に疑問を持つ人々を中心に広がり、反対運動も起きている。
国内政策もWHOに追従
日本政府はこの2つの国際的な取り決めの交渉に乗り出すと同時に、関連する国内政策の整備も進めている。 30日、感染症がまん延した場合などに国が自治体に必要な指示ができる特例が盛り込まれた「地方自治法の改正案」が、衆議院本会議で与野党の賛成多数で可決され、参議院に送られた。
4月に公表された「新型インフルエンザ等対策行動計画」の改定案では、感染症対策として「偽・誤情報」の監視を行う方針が示された。同改定案のパブリック・コメントには19万件もの意見が寄せられたが、政府は6月中に閣議決定し、実施する方針だ。
「WHOから命をまもる国民運動」大決起集会が開幕！ 13時
参加者の熱気溢れる中、著名人が講演予定。エポックタイムズジャパンの特集号も配布中。
