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北朝鮮の木造船が日本海沿岸に多数 漂着しているといいます。
木造船の乗り組み員は 北朝鮮で特別に訓練された兵士の可能性が高いとのこと。
というのも、冬の荒れた日本海を 木造船で４日もかかって渡ってくるのは
よほど訓練されてないとできないはずだということです。
しかし、日本に上陸した北朝鮮人は、その後どうなるのでしょうか？
テロ指定国家の北朝鮮から来ているのです。
まさか、全員を なんのおとがめもなく北朝鮮に帰してしまったら
もっとたくさんの北朝鮮人が上陸してくることになってしまうでしょう。
麻薬売買で国費を稼いでいる北朝鮮です。
生物兵器や化学兵器を世界で一番保有している北朝鮮です。
そうした情報をまったく発信しない日本のテレビは相変わらず
北朝鮮の肩を持つ報道の仕方ですね。
現在の憲法では 自衛隊が動けないようになってます。
地方警察にまかせていてよい問題なのでしょうか？
憲法改正に反対しているのは、反日左翼の政治家どもです。
日本人を１００人以上 拉致して ４０年も返さない北朝鮮です。
日本海に漂着した北朝鮮人を手厚く保護して、ごちそうを食べさせて
希望どうりにチャーター機で北朝鮮におくりかえすというのでしょうか？
それが日本を守る外交なのか？
中国船の領海侵犯にも甘い日本の国土交通省です。
朝鮮総聯も 朝鮮学校も廃止できない日本政府です。
憲法改正しなければ、領海侵犯してきた船を撃沈できない日本なのです。
領海侵犯を許していたら、日本を乗っ取って支配しようとする北朝鮮と
中国の属国になってしまう危険性が高いのです。
あの韓国でさえ、中国の船や 北朝鮮の船が 領海侵犯してきたら砲撃して
撃沈してますよ。国防として当然のことをしているだけなのですが。
以下の記事は 今年の９月に発信したものですが。
なぜ、日本政府の対応がおかしいのか。以下の記事を読めばよく
おわかりいただけるのではないでしょうか？少し書き足しました。
警察庁OBとパチンコ業界の癒着状態を知ってしまったなら
なぜ、拉致問題が解決しないのか。とか、在日特権が放置されるのか。
ということが良く理解できるのではないでしょうか？
警察や日弁連（左翼団体）は 在日朝鮮人や在日韓国人の犯罪に甘いですね。
北朝鮮からたびたびミサイルが発射されているのにもかかわらず、
憲法改正すら話あわず、自衛隊を軍隊と呼ぶこともできずにいる理由が
警察庁OBの天下りと関係しているとしたらどうしますか？
核装備についてえも話あえない理由が
パチンコ業界に天下りしている警察組織と政治家と官僚と暴力団と
深く関係しているとしたらとんでもないことです。
在日朝鮮人や在日韓国人が経営しているパチンコ店は日本全国に１万店舗以上ありますが、
その利益は年間で２０兆円にもなり、そのお金のなかから 巨額のお金が北朝鮮に流れています。
それが北朝鮮のミサイル開発に利用されているのです。
巨大組織 警察組織と パチンコ利権にからんだ問題が解決しない限り
北朝鮮問題と 拉致問題も解決しません。
世界では日本が一番 博打（ばくち）＝パチンコをやっていると言われています。
これで家庭崩壊していたり、依存症で苦しんでいる国民が日本に５万人以上もいるのです。
家庭崩壊した家で 生きること、食べること困っている子供たちがいます。
北朝鮮に経済制裁をしようと 国連でも話あわれているときに、
北朝鮮にお金を送金している パチンコ店が野放しにされてます。
パチンコ店の経営者は在日が多いですが、法人税が在日のために免除されます。
さて、北朝鮮から毎月のようにミサイルが飛んできて問題になり、
パチンコ店を潰したほうがよいという話がもちあがってきたとき、
安倍首相は、この話題にふれると衆議院選挙がしにくくなると考えたのか？
この話題が国民に広がらないうちに、さっさと話題を選挙一色にして
「国難選挙」という名前だけ 威勢のいい選挙に切り変えていったわけですね。
国民の目を「パチンコ問題」から目をそらそうとしているように思います。
それは、同時に北朝鮮問題から目をそらすのと同じでしょう。
GHQと在日とパチンコの癒着を解明していくと
安倍首相の父親（安倍晋太郎）やお爺さんの岸首相の正体がばれるからでしょう。
テレビ新聞は、もちろん、広告料をもらっているパチンコ業界ですから
この問題を取り上げることなどないでしょう。
とにかく、日本からパチンコ店をすべてなくさないかぎり、
北朝鮮への経済制裁は実現しません。
余談ですが、災害被災地の巨額の復興支援金欲しさに、
「科学的根拠のない
デタラメな放射能汚染話を作り出し」
そのお金にたかる構図も似てますね。
情報を隠して（かくして）おけば、黙殺すれば、
国民をいくらでもだませると政治家もマスコミも
思っているのです。それで戦後７１年 過ぎました。
パチンコと政治家と警察庁OBとの闇もあります。
パチンコ議員連盟なるもののことです。
北朝鮮への米支援の時もそうでした。
拉致されている日本人がいるにもかかわらず
北朝鮮に日本の米を支援していたのです。
しかもその米を
お金に換えてキックバックのポケットマネーにしていた
政治家もいたのです。
朝鮮総聯も 朝鮮学校も日本には必要ありません。
なぜ、日本国民の税金をそこに投入するのでしょうか？
朝鮮総聯とや朝鮮学校の教師が 日本人拉致事件に関与していたのですよ。
北朝鮮のミサイルで日本人が何百人も殺されてしまう危険が、
もう今月か来月にあるかもしれないわけですよ。
７１年前、日本という国は、アメリカ占領軍（GHQ）に間接統治されていたわけですが、
GHQが去ったあと 実は、
GHQの間接統治をそのまま中国と北朝鮮に継承されているのではないか？
と思うほどです。NHKや朝日新聞の情報工作や日教組によるゆがんだ歴史教育などを
いまだに継承できている理由がそこにあると考えます。
暴力革命を肯定し、人間機械論を肯定するマルクス共産主義思想の国の恐ろしさを知らないと
情報誘導だけで この日本は中国か北朝鮮の属国にされてしまうかもしれませんね。
正しい情報をたくさん集めてだまされないようにしてゆきたいものです。
反日左翼の自民党議員や立憲民主党や希望の党や共産党、公明党
に投票するひとが大勢いるということは
いまだに多くの日本国民が マルクス思想たち、反日左翼の人間による
間接統治状態に 気づかないということでしょう。
マルクス思想とは 神仏を否定します。つまり道徳や倫理もないがしろにするのです。
日本人の心の状態もいまだに 占領当時のままだから、善と悪を明確にできないのでしょうね。
しっかりと破邪顕正していかないといけないでしょう。
もし今ままであれば、日本人が中国人や北朝鮮人などに大虐殺されてしまうことが
日本全国のあちらこちらでおきてしまうかもしれません。
正しい情報を一つでも多く 手にいれて日本国民の生命なんとしてもを守りたいです。
朝日新聞やNHKやTBSの情報を頼りにして だまされている場合ではないと思います。
日本は、独立国にふさわしい 国の形をつくらなくてはいけないのです。
自分の国は自分で守るために国防強化を当然とする考え方が必要です。
自衛隊を軍隊と正式名にするのはあたりまえです。
GHQが占領のためにつくった憲法を廃止して新しい憲法をつくり
GHQがつくった日教組も解体して ねつ造の歴史を教科書に掲載しないようにすべきでしょう。
愛国心と道徳心と倫理観を育てる
神国日本にふさわしい教育をしていかないといけないと思います。
警察が握っている許認可権について
①店の営業許可 ②玉の値上げ ③機械（台）の基準緩和
警察官僚の天下り先
①パチンコ台メーカー②プリぺードカード会社③業界組合
④保安電子通信技術協会（通称・保通協）
保通協を通過しないとパチンコ店、パチンコ台は世に出ない。
平成１８年度 保通協役員
会長＝ 元警視総監役員
専務理事＝元警視庁局長
常務理事＝元県警本部長
＝元警察庁幹部 幹部が４人も警察の方ですね。
