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中国や韓国や北朝鮮の情報工作が強化されています。
反日左翼のテレビ局が、頻繁に登場させるのは、
●暴力団（在日・）や、山口組と深い関係のある「吉本のお笑い芸人たち」。
●創価学会信者のタレント。特にお笑い芸人。女優。俳優。久本雅美。
●在日系の芸人や歌手や、俳優。●反日左翼の息のかかった工作員ども。
つまり、暴力団とか、創価とか朝鮮総連などのコネさえあれば、テレビにでれるということなのでしょう。
「正しい情報」は、情報戦争時代を勝ち抜く「武器」です。
NHKや朝日新聞やTBSのように「冷酷な心」や「傲慢な心」「ずる賢い心」で、
情報を発信していれば、天罰があることでしょう。神仏から「厳しい反省の機会」をあたえられると思います。
……、ということで、本日も正しい情報を紹介します。
「安重根は韓国の英雄か、それとも悪魔か」 大川隆法著
(１８ページよりの引用させていただきます。ココから)
【ＴＰＰの本質を「中国包囲網」と理解した安倍総理】
大川隆法） 朴大統領が習近平国家主席のところに行き、韓国と中国の二国間に緊密な経済関係を築こうとしていることについて、日本のマスコミの報道姿勢は十分ではなく、「日本は（中国と韓国）に外される」という左よりの報道が多いようです。
ただ、これに関し、私は、今年の初めぐらいまでに、「どう考えるべきか」ということを述べています。
ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）について自民党は、去年の年末の衆院選における公約では、態度をはっきりさせていませんでした。
そこで、わたしは新総理になる安倍さんに対するアドバイスを、著書（『安倍新総理スピリチュアル・インタビュー』）の「あとがき」に書きました。そして、その著書の新聞広告に「あとがき」からの引用をのせ
「ＴＰＰの本質は対中国包囲網なのだ」
というメッセージを発信したのです。また、
「ＴＰＰに関しては、『入るか、入らないか』
という選択の問題ではない。
これに入らなかったら、日本に未来はない。
農業や漁業への補償の問題は別途あるにしてもこれに入らなかったら日本は終わりなのだ」ということも述べました。
その後、安倍政権は急速にＴＰＰ推進の方向へと踏み込んだのです。農業や漁業の問題だけでＴＰＰ側に入らなかった場合、日本はどうなるかというと、当然、取り残され、 「中国・韓国・日本という、アジア三国での経済を強化する」という方向に入るしかありません。
要するに、中国の陣営に入るかたちを選択することになるのです。中国は世界の資源を資源外交で押さえていこうとしています。
人口増加の影響で、特に第一次産品がかなり不足してきており、中国は、これをおさえようとしているのですが、
オバマ大統領は、中国包囲網をつくることによって、それを破ろうとしています。
ＴＰＰは、実は、オバマ大統領が平和裡に中国包囲網をつくろうとしている作戦なのです。
「それを分からないくてはいけない」とわたしは述べたのですが、安倍さんは理解したのだと思います。
中国と韓国は、どうしてもＴＰＰに入れません。それが最初から私には分かっていました。
なぜ入れないかというと、ＴＰＰのなかには、「人権を守らなくてはいけない」というような条項があるからです。
これを中国は呑めませんし、韓国にも、実は
のめないところがあります。北朝鮮は、当然、問題外です。
それともう一つ、「知的財産権を守らなくてはいけない」という条項も入っています。
これについても、中国と韓国は守れないのでＴＰＰにはいれないのです。
分かりやすく言いましょう。
中国で売られている、ヨーロッパのブランド品の五割は偽物です。（※つまり半分は偽物）
中国は、ヨーロッパのブランド品を大量につくり、それを売りまくっています。また、韓国のブランド品も三割は偽物と言われています。
この両国では、知的財産権に関する意識が非常に低いのです。そのように、国際性がない状態なので、かれらは、今、ＴＰＰに入ることができません。
＊＊＊＊＊＊省略＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
「日本がＴＰＰ側に入るか、入らないか」ということは、日本の国家戦略として、かなり大きな問題でした。その点を幸福の科学は指摘したのですが、それを安倍政権は理解し、左翼系のマスコミからのいろいろな批判をものともせず、いちおう、それを推し進める方向にきています。
農業や漁業をめぐって、いまだに少しくすぶっていはいますが
ＴＰＰへの参加には、「国家存続」がかかっているので、農業や漁業の利益とは代えられないのです。
(以上で、引用をおわります)
ＴＰＰの件も 消費税の件も 放射能の基準値についても
日本のテレビ・新聞は、日本の国益を考えて報道していません。
日本のテレビや新聞が、重要視しているのは反日左翼の中国・韓国・北朝鮮の国益です。
親中派や親韓国・親北朝鮮の政治家や官僚
経済界の動きに警戒してゆきましょう。だまされないようにしましょう。
北朝鮮が拉致した日本人を帰すようなことを言ってきている時は
日本政府が「身代金」を出すといっているときです。
なぜ、誘拐犯罪国の北朝鮮にお金を支払う必要など、全くありません！
日本人の血税を無駄づかいさせないように、警戒してゆきましょう。
普通の国なら、とっくに、突撃していって、さらわれて行った被害者たちを取り返しているはずです。
