気になる記事があったので

 

 

気になる記事があったので備忘的に記録しておく。

 

当てにならないアメリカの格付け会社や

日本国債を売り続けて大損しているシフのコメントを、妥当なものとして載せているところを見ると

まあ、どうだか。

４０％くらいの気分で読むのが良いかも。

 

それでも貴重な情報のひとつという認識で。

 

 

 

============転載開始

 

 

 

「超特大ブラック金融崩壊が迫っている」早ければ、それは年内からか？

 

ビル・フレッケンスタインは、マネー運用のマネージャーとして30年以上の経験を持つベテランで、

1996年以降は、毎日、市場レポートを書いています。

 

彼が2003年に創設した貴金属投資情報サービス会社『FleckensteinCapital.com』は、

直接のオーナーシップと投資家たちによって完全に維持されている唯一の会社で、

彼自身もテレビ番組に多数、出演しています。

 

彼は、スイス国立銀行が驚異的な損失を出すこと、そして、連邦準備制度理事会がグローバルな

金融システムを不安定にするほど大きい損失を経験することなどを的中させました。

彼は、QE（量的金融緩和）の動向を的確に予測する男として、投資の間では、

誰でもその名を知っているほどの有名人です。

フレッケンシュタインが、こんなことを言っています。

 

「私は、以前、このことに気がつかなかったけれども、アングロ・アメリカンが、配当をカットした時が、

商品セクターの事実上の大底であるとするニュース・アカウントを思い出した。

今が、そうかも知れない」

 

アングロ・アメリカンとは、世界第5位の英国の鉱業大手。

 

資源価格がいつまでたっても下げ止まらないことから、以前から、このセクターの苦境が伝えられて

いましたが、とうとう先週の火曜日（8日）、85,000人の従業員のレイオフを発表しました。

 

それだけでなく、資産の売却を進めることや、株主への配当の停止（おそらく2016年の後半まで）まで

発表したのです。

これは、アングロ・アメリカンが、「資源価格は、今後数年間、回復の見込みが立たないだろう」と

判断したからです。

 

アングロ・アメリカンより先に、世界第2位の鉱山会社、英・オーストラリア系リオ・ティント・グループは、

先月、予定していた設備投資を縮小して株主へ配当の見直しと投資計画のバランスを取ると

発表しています。

 

鉱山各社は、いよいよ徹底したリストラに着手し始めたのです。

 

最大の要因は、世界の工場、中国の経済成長の鈍化が確定的になったからです。

これは鉱山業界にとって非常に深刻な問題です。

 

 

鉱山会社が操業を続けるためには、膨大なランニングコストを必要とします。

資源の採掘・精製コストは一定であるため、資源価格の下落は、直接、利益に跳ね返ってくる

構造になっています。

 

将来の需要減退を見越して市場が資源価格の一層の下落を暗示した動きを続けている以上、

鉱山事業会社にとっては、リストラこそが体力を増強させる数少ない手段になって来るのです。

 

 

鉄鋼、銅、白金など、工業製品に欠かせない金属・非鉄の需要が減っていくということは、

世界的な消費減退の重要なシグナルなのです。

今度は、そう簡単に需要は回復しないと、鉱山会社は見ているのです。

 

 

アングロ・アメリカンの大リストラ計画が発表された同じ日に、日本のコマツの最高経営責任者（CEO）も、

「来年の需要はさらに減る。われわれは市場の成長は見込めない、と考えている」

と漏らしています。

 

 

私は、2日前に配信したメルマガ第136号のパート1で、「コモディティーの筆頭、原油価格はどうでしょう。

1バレル40ドル台を割り込んで30ドル台に突入するのも目前です」と書きました。

それは、あっさり1バレル40ドルを割り込み、35ドル台まで下落したのです。

 

 

日本のメディアは、日銀がいくら量的金融緩和を進めようともデフレ克服など夢のまた夢、

アベノミクスに最後のとどめを刺されて外資が日本の市場から撤退してしまうことを恐れているせいか、

「一時的」と書きたてています。

 

 

しかし、欧米のアナリストの観測は、「20ドル台まで下げる可能性もある」ということです。

GDP600兆円は絵に描いた餅どころか、大法螺でしょう。

残念ながら、世界は景気後退に入りました。

 

 

しかし、ビル・フレッケンスタインは、

「アングロ・アメリカンが無配となったとき、商品セクターは、いよいよ底に着くかもしれない」

と見ています。

 

 

また、フレッケンスタインは、「消費のバロメーターとなるコストコやウォルマートのような巨大小売企業が

奮闘しているので、まだまだ株式投資にとって好条件である、と言っている人々がいるが、そんなことは

到底信じることはできない」と強調しています。

 

 

 

全体的に「下げトレンド」に入った

 

こうしたアナウンスが、いくつか出始めると、相場は乱高下するようになるのです。

空売りを仕掛けて株価を一時的に暴落させ、意図的にボラティリティを上げて、短期逆張りで

利ザヤを稼ごうとするのです。

 

 

つまり、全体的に「下げ」のトレンドに入ったということです。それが何ヵ月、何年続くのかは、

グローバルな“金融エリート”次第です。

 

NYダウのチャートを見てください

日経平均も、いくら政府が公金を投入して操作しようとも、そろそろ息切れしてきました。

私たちの年金は、デタラメ政権のせいで、回復不能の壊滅的な打撃を受けるでしょう。

 

 

 

「無配の鉱山株」に注目する逆張り投資家

 

一方、「我々は、市場の歴史の中で、もっとも素晴らしいコントレイリアン（逆張り投資家）の指標の1つを

目撃した！」と小躍りしているのは、

センティメン・トレイダーズ（SentimenTrader）のジェイソン・ジョーファート（Jason Goepfert）です。

 

 

「状況は鉱業セクターで明らかに悪い。それは、かなり悲惨で、鉱山事業の主要なプレーヤー2社が、

株主に配当金の支払いができるかどうか、まさに死力を尽くしているところです」

下のチャートが示しているように、センティメントの一層の悲観が、これをさらに悪くしているようです。

 

 

フリーポート（Freeport）が1998年に配当を停止した時、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）の

金属・鉱業インデックスは、それまでの高値から50％も下がったのです。

 

その後、2008年のリーマンショックでも67％下げ、現在でも、じわりじわり下げの一辺倒です。

 

「世界的な大手鉱山事業者の配当停止は、これから資金を株式市場に投じようと虎視眈々と

身構えている株主にとっては、センティメントの悲観が、そろそろ底に近づいているという

シグナルとして受け止めなければならいということです」とジェイソン・ジョーファートは言います。

 

 

ビル・フレッケンスタインが、「アングロ・アメリカンが無配となったとき、商品セクターは、

いよいよ底に着くかもしれない」と予想しているように、ジョーファートも同じく、鉱山株に

「買い」のシグナルが点灯してもいい頃だろう、と見ているのです。

 

 

ジャンク債は紙クズに…「世界不況に突入する蓋然性は65％にまで高まった」

 

もう一人の著名な金融専門家は、「2016年の世界経済は、かなりの波乱含みの展開になる」と

予想しています。

彼は、ビジネス・インサイダーに、「来年は不況に突入する可能性が濃厚である」と明言しました。

 

この男、グローバル・マクロ・インベスターの創業者ラウル・パルは、

「現在、世界不況に入る可能性は65％だ」と述べました。

 

今年7月の時点で、彼は全米供給管理協会（ISM）が発表している製造景況感指数は、

2015年末には重要なラインとなっている50を切るだろうと予測していました。

 

 

 

実際に12月1日、ISM製造業景況感指数は、2008年の不況以来、

初めて50を割り込み、48.6まで下がったのです。

 

ラウル・パルは、「私が何より驚いているのは、次の金融危機が起ころうとしているのに、

大部分の人々が、今、何が起こっているのか積極的に知ろうとしないことです」

とビジネス・インサイダーに語りました。

 

 

その証拠は自分たちの身の回りにたくさんあるにもかかわらず、人々は両手で目をふさいで

しまうのです。

※世界的な経済危機の懸念が深まっている11の深刻な指標が警告のベルを打ち鳴らしている

 

 

2008年の金融危機の後始末をしないまま、ひたすらドルを刷り続けて市場を操作し続けてきた挙句、

いよいよアメリカは経済崩壊の崖っぷちまで自らを追い込んでしまったのです。

 

 

ピーター・シフ（Peter Schiff）は、最近、人々がそれを具体的にイメージできるような分かりやすい表現を

使って危機を訴えるようになりました。

彼は、アメリカの経済評論家、著作者、株式仲介者であり、現在ユーロ・パシフィック・キャピタル社

（コネチカット州ダリエンに拠点を置く公的認可済証券仲介会社）の社長を務めています。

 

シフは、2008年の経済危機を予言したことで広く知られるようになり、以来、アメリカ経済に対する

弱気の見解を変えていません。

 

ピーター・シフ:
今起こっていることは、私たちが予想していたことです。確かに、さまざまな資料やデータからは、景気回復の兆候はひとつたりとも見つけることはできません。しかも、それはアメリカだけのことではないのです。

我々はより多くのお金を使っています。でも、我々がより多くの富を生み出しているのだから、問題ないのでは？という人がいます。多くのアメリカ人も、そう思っています。

しかし、それは間違いです。我々は、消費することによって、より多くの借金をつくり続けているのです。

一時的にでも、さも裕福になったかのような錯覚に陥っているだけであって、そのツケを支払わなければならない時は必ずやってくるのです。そして、その支払期限が近づいているのです…。

いまのところ、金利はゼロに据え置かれています。利子（といっても、ほとんどゼロだが）を払うことができるように、そうしているのです。

しかし、ひとたび金利が上がれば、元本の返済はおろか、金利分さえ払うことができなくなるのです。そのときこそ、パーティーはお開きになるのです。

米連邦準備制度理事会（FRB）のジャネット・イエレンは、「これ以上、利上げを遅らせると、いつかは急激に利上げせざるを得なくなる。利上げのペースは慎重にすべきだが、今、利上げを始めれば後々、良い結果をもたらす」と言っています。

 

中国主導のアジアインフラ投資銀行（AIIB）は、資金調達のために「無格付け」で債券を発行しようと

しています。

 

 

西側の格付けではなく、中国の独自の基準による格付けで発行される債権は、「ジャンク債以下」と、

すでに酷評されています。

※ジャンク債とは

ジャンク債は、「ジャンクボンド」や「ハイイールド債」とも呼ばれ、低格付けのデフォルトリスク（元 本償還や利払いの不能リスク）の高い債券のことをいう。

通常は、スタンダード・アンド・プアーズ社（S&P）の格付けで「BB」、ムーディーズ社 （Moody’s）の格付けで「Ba」、もしくはそれ以下の低格付債券のことをいう（他の格付会社も同様）。

日本では、1996年以降、適債基準が撤廃さ れたことで、格付けの低い中南米や東欧の円建て外債の起債が行われた。

また、日本国内の社債などでは、発行後に投資不適格となった例はあるが、最初からジャンク債として発行された例はない。
出典：ジャンク債とは｜金融経済用語集

 

 

中国との貿易に経済の大半を依存しているブラジルの惨状を見れば、

AIIBが発行する債券を買う投資家を探すのは、かなり難しいでしょう。中国の景気減速は確定的です。

 

ブラジルには、この8月、すでにムーディーズが「投資適格級としては最低水準」の格付けであるBaa3を

与えています。

また、同じく格付会社のフィッチも、10月に投資適格級としては最低の「BBB-」を与えました。

すでに、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）は、その1月前の9月9日にブラジル格付けをジャンク級に

引き下げています。

これを受けて、ムーディーズも、とうとう12月に入ってから、

ブラジルをジャンク級に格下げすることを具体的に検討し始めました。

 

 

損切りをしてでも売り逃げたいと考えるのは人情。

しかし、紙クズになることが分かりきっている債券になど、もう誰も見向きもしないのです。

 

ぐすぐす決断を遅らせた結果、逃げ遅れた投資家は最後のババをつかまされたのです。

 

とうとうNYタイムズまでもが、ロイターの記事を引用して「ジャンク債は、たいへんな売り圧力に

晒されている」と書きたてています。

 

そして、12月8日のテレグラフ紙では、「ジャンク債市場で起きている混乱は、今後世界経済が混乱する

前兆である」と断定的な論調で書いています。

 

金融のド素人にしてロスチャイルドの操り人形、ジャネット・イエレンおばさんは、

ジャンク債が発している金融クラッシュの警鐘を完全に無視しています。

凶器と化した世界金融の舵取り役たち。

 

いずれにしても、2016年からは、あちらこちらでさまざまな形の崩壊を見るでしょう。

 

 

 

 

   転載元：money voice

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