現代の「社会人心得」 コロナ禍でも生き残る若手の仕事術とは

現代の「社会人心得」 コロナ禍でも生き残る若手の仕事術とは

2020.11.21(liverty web)

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コロナ禍により、新入社員への教育にも制限がかかっている。いかにしてその穴を埋めるか、頭を悩ませている人事担当者も多いだろう。

 

そんな中、大川隆法・幸福の科学総裁はこのほど、「若い人の仕事術入門(1)」と題した法話を行い、社会人として一人前になるための基本的な心構えを説いた。本法話は全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で公開されている(文末に、問い合わせ先)。

 

大川総裁は「入門的」な話だと前置きした上で、「一定の修行期間なくしてプロになるっていうのは、何をやってもあり得ない」とし、魚屋であれば鱗一枚見れば何の魚か分かるのが「プロのレベル」だと語った。

 

その上で、社会人として給料をもらうということは、自分がした「ほんの一部」の行動を見て全体を判断されるということを意味し、「ほとんど言い訳は通らない」と指摘。社会人として生きる厳しさに言及した。

 

 

他の人の仕事を見聞きし、学び取る

「会社側が業務マニュアルを用意してくれれば、それを暗記して仕事ができるのに」。そう思う人も多いかもしれない。

 

こうした考えに対して大川総裁は、マニュアル化できない仕事もあるため、他の人が仕事をしている様子を見聞きし、何をしているのか、どのように判断しているのか、また自分だったらどうするかなどを考え、勉強することが大事だと語った。

 

こうした自分にできる努力をせず、上司や先輩が教えてくれるのを待っているのは甘いということだ。

 

 

他の人であれば、あなたの持ち場で何を学ぶか

また、入社して数年間は事務仕事が主で、「もっと高度な仕事がしたい」とフラストレーションを抱える人もいるだろう。例えば、かつての大蔵省(現在の財務省)の1年目は、コピー取りばかりさせられたとも聞く。

 

しかし、どんな環境であっても、そこから何を学び取るかによってその後に差が出てくる。

 

大川総裁は、「今の持ち場がくだらないとか、つまらないとか言わずに、他の人だったら違う学び方をするかもしれないよということを、どうか知っておいてください」と語るとともに、基礎的な仕事で何度もミスを出している限り、信用されることはなく、若いうちはとにかく「正確な仕事を的確にやること」が大事だとした。

 

 

自分のやった仕事は良かったか悪かったか、毎日振り返って検証する

プロの世界はどこも厳しく、創意工夫を経ずして仕事ができるようにはならない。

 

大川総裁は「毎日毎日、自分のやった仕事を振り返ってみて良かったか悪かったか、ちょっとでも、もうちょっと良くならないかどうか」を考える訓練をすることで、少しずつ成長していくと指摘。加えて、どんな日であっても「今日一日なにか一歩でも前進したかどうかをチェックすることが大事」だと語った。

 

若い人に限らず、あらゆる世代の働く人にとって必聴の内容となり、本法話で語られた心構えを実践した人とそうでない人では、数年後、実力において大きく差が生じるだろう。

 

本法話では、その他にも以下の多くの論点について語られた。

• 新人のうちは誰しも"経費"になっている
• 次に来る人のためにしておくべきこと
• 映画「夜明けを信じて。」で描かれたあるシーンの意味
• 大川総裁が商社時代に経験したさまざまな業務や人間関係
• 出世していく人と、そうでない人の違い
• 上司が部下に対して思っている本音
• 仕事によって、解釈や考え方が入る
• 宗教は森羅万象に関係がある

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連書籍】

『私の人生論』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

『仕事と愛』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

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2020年11月号 焦り心を克服する「見積もり力」(後編) - 未来への羅針盤

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トランプ陣営の弁護士団が記者会見 ジョージア州で大規模裁判へ

トランプ陣営の弁護士団が記者会見 ジョージア州で大規模裁判へ

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《ニュース》

トランプ陣営の弁護士団は19日(現地時間)に記者会見を開き、ジョージア州やアリゾナ州で訴えを起こすと発表しました。

 

《詳細》

トランプ氏の顧問弁護士である、ルディ・ジュリアーニ元ニューヨーク市長は記者会見の中で、「全米で組織的な不正が行われた」と主張し、「ジョージア州で大規模な訴訟を起こすところだ」と述べました。

 

ジュリアーニ氏は「アトランタ市では、共和党の監視員が不在者郵便投票の開票プロセスを見ることが許されなかった」ことや、「2回投票した有権者や州外の投票者が多数いて、私たちは脅迫と票の変更に関する詳細な証拠を持っている」と述べました。

 

加えて、トランプ陣営はアリゾナ州でも訴訟を起こすことを検討しており、バージニア州とニューメキシコ州での訴訟も視野に入れているとの考えを示しました。

 

さらにトランプ陣営の弁護士である、シドニー・パウエル氏は同記者会見で、ジョージア州の知事と州務長官が、大統領選で使用された投票の集計機を提供したドミニオン社から賄賂を受け取り、告発者からも「驚くほど詳細な宣誓供述書」があると話しました。

 

供述書の中には、集計機のソフトを提供するスマートマティック社と共謀し、ベネズエラの官僚が、同国の選挙結果を操作した過去を例証。スマートマティック社のソフトを使えば、大統領選の投票結果を改ざんできたという内容も含まれているといいます。

中国当局が、台湾独立を目指す「頑迷分子」リスト化と報道

中国当局が、台湾独立を目指す「頑迷分子」リスト化と報道

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《ニュース》

中国当局が、台湾独立を目指す「頑迷分子」のリスト化を進めていることを、中国系の香港紙が報道しています。

 

《詳細》

中国政府が香港の出先機関を通じて関与しているメディア「大公報」。同紙が18日、「中国当局が、台湾独立を目指す『頑迷分子』をリスト化しており、その中には、台湾外の活動家や支援者も含まれる」と報じました。

 

中国国務院台湾事務弁公室は同日に、「台湾独立分子や資金面の支援者らに対し、法に基づき打撃を与える」とする談話を出しています。

 

中国共産党系の新聞である環球時報も17日の論説で、リストに掲載された人物が香港やマカオ、中国本土に足を踏み入れたり、他の国や地域を訪れたりことも危険になる、と指摘。「このリストは頭上にずっとあるが、いつ落ちて来るか分からない『ダモクレスの剣』になる」としています。