三流読書人

毎日の新聞 書物 など主に活字メディアを読んだ感想意見など書いておきたい

ドングリ小屋住人 

夾竹桃

2005年08月15日 06時30分26秒 | 教育 
夏の花といえば夾竹桃 赤い花だが地味、園芸品種としてそんなに人気がある花ではない。が、ヒロシマに原爆が落とされたあと、焼け跡に最初に花を咲かせたのが夾竹桃だそうである。原爆の焼け跡には、数十年は草木はもどらないだろうといわれたそうだが、青い芽が出、花が咲いたとき、人々に復興と未来への希望を抱かせたことだろう。



夾竹桃

星野さん信じてますよ

2005年08月13日 09時05分46秒 | 教育 
巨人のどたばた喜劇、ここに来て仰天するような展開を見せ始めた。
阪神タイガースのSD星野仙一氏が監督の最有力候補としてあがっているという。
これは絶対に許せない。
根も葉もない噂ではないらしい。巨人側の勝手な思いこみだろうけど。特にナベツネが熱心なのだそうだ。
「てこいれというか、設計図というか、決めて何とかしないと野球人気自身がおかしくなっちゃう」と先月中旬、滝鼻オーナー。
「中途半端よりどん底までいったほうがいい。反省せん、みんな」とナベツネ。(この辺は「日刊スポーツ」8月11日付一面記事中心)
何をぬかすか、巨人がどうなろうと野球人気自身はびくともせん。
全く反省のないのは、ナベツネさんあんただろうが。もうでてくるな!
いまだに球界の盟主を気取ってるのか知らないが、もう見放してるのだよ。
星野さん、まさか受けないでしょうね。侠気(おとこぎ)を信じてますよ。
そんなことになったらファンはプロ野球全体をを見放すでしょう。
阪神との契約が切れ、転出するとすれば、やってもらいことは、コミッショナーです。
無能な現コミッショナーに代わって、選手とファンを大切にする新しいプロ野球界の再編に辣腕をふるってもらいたい。

金田、張本、落合といったかつてのスーパースター、なぜ今、反吐がでるほど嫌いかというと最後に「読売巨人軍」に身を売ったからです。



郵政民営化に反対

2005年08月12日 09時24分43秒 | 教育 
《首相は参院で大差で否決され廃案になった郵政民営化に固執している。
国会の論戦の中でも、国民にとって”百害あって一利なし”という正体がはっきりした郵政民営化は中止すべきだ。
首相は「民間でできることは民間へ」と郵政民営化をごり押ししようとした。しかし、民間がやらない分野のサービスを提供しているのが郵便局。
郵便貯金は、国民のささやかな貯蓄を守り、「あまねく公平に」国民へのサービスを保障することを目的とした国営の事業。
そのために全市町村に郵便局がおかれている。郵便局が民営化されれば,身近な郵便局がなくなったり、金融サービスから排除される人がたくさん生まれる。
基本的な金融サービスを保障することは世界の流れ。郵便局のサービスを壊す郵政民営化は、金融サービスを守る世界のすう勢から見ても逆行している。郵政民営化に反対し、国民の金融サービスを守る。
首相は「小さな政府」にするための郵政民営化だと言っている。あたかも郵政事業が税金をむだづかいしているかのような言い方だが、郵政公社は独立採算で、職員給料にも、事業にも税金は1円も使われていない。こんな口実で、地域の大切な郵便局をなくしてしまうなど許されない。
民営化は、郵貯・簡保資金をリスクのある投機的運用に道を開こうということにほかならない。
しかし、国民の大切な生活資金をリスクにさらすような運用をすることなど許されない。
「郵貯・簡保あるから、公共事業や特殊法人などの浪費がなくならない」というのは政府が自ら浪費型の財投計画を作っておいて、その責任を郵貯・簡保に責任転嫁するものだ。そもそも、大量の国債発行を計画的に減らすためには、歳出のムダや浪費をなくすべきでそれは政府の責任だ。
郵政民営化が国民を納得させられないのは、もともと、郵政民営化が国民の要求ではなく、日米の金融資本の要求に基づくものだからだ。「自由な競争」などというが、実態は、銀行や保険会社が「競争相手」である郵貯・簡保が邪魔だから、規制緩和や民営化を求めてきた。しかも、政府の郵政民営化準備室は、米国政府や金融関係者などと18回もの「秘密の会談」を行い、できあがった法案はアメリカ側から「要求が盛りこまれた」と評価されていた。結局、郵政民営化とは、身近な金融窓口をなくしたり、高い手数料を徴収するなど、郵貯や簡保の大事な役割を放棄することで、国民の大切な生活資金として託された340兆円の金融資産を、日本や米国の銀行、保険会社に移し替えようというものにはかならない。郵政民営化にきっぱり反対する。
郵便局の全国ネットワークとすべての国民への基礎的金融サービスをまもり、利用者の立場に立ったサービスの向上を図る。郵政事業の自民党による私物化、選挙への郵便局長や職員の動員をやめさせる。官僚の天下りや業界との癒着にメスを入れる。・・・》

長々と引用しました。これが8月12日付の『毎日新聞』に載った日本共産党の衆院選公約の郵政民営化に関する部分です。
郵政民営化のねらいや問題が一番分かりやすいと思うのですが。








八月という月

2005年08月10日 22時38分22秒 | 教育 
8月になると思い出は戦争のこと 焼け出され 疎開 敗戦 
まもなく6歳になるという子供ではあったが、そこから私の人生は出発した
毎日毎日腹がへって腹がへってつらかった

         ◇

征く人に切りて贈りし黒髪の 肩すぎてはやも三とせになりぬ  近藤菊恵

生き死にもいまだわかねばうつしゑに なほ朝朝の飯をささぐる 前川佐美雄
 
                    『昭和万葉集』(講談社刊)より






追悼

2005年08月09日 05時51分11秒 | 教育 
1945年8月9日、西太平洋マリアナ諸島の米軍基地から出発したB29は、第一攻撃目標地の小倉市上空に到達したが、天気不良で第二目標の長崎上空に飛来し、午前11時2分、原爆を投下した。 当時の長崎人口24万人中、死亡73,884人,負傷74,909人,建物全焼半径4km以内,被災者120,820人と記録されている。
その後の60年間も犠牲者を出し続ける。





与党とよぶこの低レベルの連中の

2005年08月08日 07時09分22秒 | 教育 
党利党略、派利派略、個人の保身、さまざまな思わくがうずまいて、郵政民営化法案が今日採決をするという。与党、自民党、公明党のこのていたらく、あまりの次元の低さは目をおおうばかり。
アメリカと財界の圧力に負けた小泉とその周辺の国民不在の政策は、国民を幸せにするのかどうか。知りたいのはこの一点。それには明確に答えたことはない。
衆議院の解散をたてに脅迫する小泉、それにおびえる議員。
こんな奴らに国の舵取りを任せてしまった有権者の不明をこそ責められるべきだろう。
選挙権のない納税者も数多くいる。

次の選挙ではごっそり入れ替えよう。

「平和記者宣言」

2005年08月07日 17時31分21秒 | 教育 
拍手!「平和記者宣言をする」
8月7日付毎日新聞 一面囲み記事「平和記者を宣言する」として、毎日新聞編集局次長 広岩近広氏の決意が載っている。
共感と感動をおぼえた。私は「平和読者」を宣言する。
「平和記者」を支持する。
記事の一部を紹介する。

《・・・かくして核時代は続いているのだが、核兵器の悪魔性をはたして世界の人たちがどれほど知っているだろう。今さらながら疑問に思う。
日本被団協代表委員の坪井直(80)さんは私を直視して強調した。
「核兵器をなくし、人類を幸せにできるのは、教育とメディアしかありません」
被爆者が次々と亡くなり、高齢化もすすんでいる。なおさらにヒロシマとナガサキは継承され、伝達されなくてはならない。この人類の悲劇を歴史に埋もれさせてはいけない。そういうことなのだ。
「唯一の被爆国」に生きる新聞記者として果たすべき役割があるとしたら、原爆を書き続けることにつきるだろう。
よって、ここに「平和記者宣言」をする。》

8月7日付毎日新聞一面囲み記事、「平和記者を宣言する」ぜひとも一読されたい。 


獣王の意気高らかに

2005年08月05日 07時10分22秒 | 教育 
30日対ヤクルト0点、31日対ヤクルト1点、8月2日対横浜2点、8月3日対横浜3点が阪神の得点、0、1、2、3、末広がりや、で4連敗。そして、8月4日対横浜、今岡満塁HR含む6点。これからや。
今日は移動日、今夜から松山は道後温泉、最上階に露天風呂があるという高級旅館に宿泊。今夜は試合なし。ゆっくりしなさい。あんまり飲み過ぎたらいけんよ。
せこいホテルでなくて良かった。
「温泉が嫌いなヤツなんておらんやろ。サウナもあるしな。そら大分違うよ」と岡田監督、温泉効果に期待しているらしい。
広島には相性はいい。が甘くみたらあかんぞ。

中日ドラゴンズなんぼのもんじゃい。







命かけても阻むべし Ⅱ

2005年08月04日 08時18分33秒 | 教育 

自民党「新憲法第一次案」
(国民の責務)
第12条 この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不
断の努力によって保持しなければならない。国民はこれを濫用し
てはならないのであって、自由及び権利には責任及び義務が伴う
ことを自覚しつつ常に公益及び公の秩序に反しないように自由を
享受し、権利を行使する責務を負う。
(個人の尊重)
第13条 すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及
び幸福追求に対する国民の権利については、公益及び公の秩序に
反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とす
る。

現行日本国憲法は、この部分について、
第12条は「・・・常に公共の福祉のためにこれを利用する責務
を負う」
第13条は「・・・公共の福祉に反しない限り・・・」
とする。

「自由及び権利には、責任及び義務が伴うことを自覚しつつ・・」
などと昔の生徒手帳の生徒心得のようなことが書いてあったり、
「公益及び公の秩序」という文言がある。そのことが国民の自由と
権利、個人としての尊重を制限しうるというのである。
この「公」は、官の側から見た公益、公の秩序であることは間違
いない。国民の行動の何が「公益及び公の秩序」に反するか、を
今の立法府、行政府、に巣くう官僚や、議員に判断を任せること
には、司法の独立が危うい今、恐怖を覚える。背筋が寒くなる。
国民の自由や権利、個人として尊重されることが奪われることの
ないよう国家権力を制限しているのが憲法である。
その憲法を変えることにより、国家権力によって国民の生殺与奪
の権を握ってしまおうという意図が感じられる。

怖いぞ

命かけても阻むべし

2005年08月03日 06時59分24秒 | 教育 
命かけても阻むべし

 1978年福田内閣、「日米防衛協力のための指針」いわゆる旧ガイドラインが決められた。政府自民党はこのときすでに有事立法を画策していた。
この年、新聞に投稿された石井百代さんが詠んだ歌が話題を呼んだ。

「徴兵は命かけても阻むべし母・祖母・おみな牢に満つるとも」

 1999年5月24日 「日米防衛協力のための指針(ガイドライン)」関連法、「新ガイドライン法」と呼ばれる。周辺事態法、自衛隊法の一部改定、日米物品役務相互提供協定の一部改定が、自自公(一部、民主も)によって参院本会議で強行可決され、成立。

 2003年6月6日 有事関連法、 平和憲法との関連や集団的自衛権行使につながる危険性が指摘されながら、日本が武力攻撃を受けた際の政府・自治体の対応や意思決定手続きを定めた武力攻撃事態法など、いわゆる有事三法が成立し、6月13日に施行された。

 そして昨日8月1日、自民党の新憲法起草委員会(委員長・森喜朗前首相)は、「新憲法第一次案」を発表した。
その驚くべき内容はこれから論議を呼ぶであろうが、第9条のみ見ると、
改悪のポイントは

● 第2章「戦争の放棄」のタイトルを「安全保障」に書き換える
● 9条一項の「戦争の放棄」の文言を削り、「行わない」に書き換える
● 9条2項を(戦力の不保持、交戦権の否認)削除する
● 自衛軍の項目を新設する ①「我が国を防衛」する「自衛軍」を保持する ②国際協調の活動、(海外派兵)、  「公共の秩序の維持」(治安活動)を行う ③法令、国際法の遵守 ④自衛軍の組織、運営は法律で定める
● 「自衛軍の統制」を新設、首相の指揮監督に服する
● 司法(第6章)に軍事裁判所の設置を明記する

日本国憲法の大きな柱、平和主義を弊履の如く捨てている。

今こそ命かけても阻むべし、と思う。





この可憐な花を

2005年08月02日 07時28分09秒 | 教育 
へくそかずら(屁糞葛)
この可憐な花、名前をへくそかずら(屁糞葛)という。
あんまりやでこの名。
殺生や。

広辞苑によると
《アカネ科の多年草、細い葛で他物に巻きつく。葉は楕円形。全体に悪臭がある。夏、筒型、外面白色内面紫の小花をつけ、果実は球形熟すると黄褐色となる。ヤイトバナ。サオトメバナ。古名くそかずら。漢名牛皮陳。》
と書いているが、鼻を近づけてもそんな悪臭は感じられない。
サオトメバナという言い方もあったのか。そう呼ぶことにしよう。可愛いですよね。





アメリカのための郵政民営化

2005年08月01日 05時31分10秒 | 教育 
アメリカの言いなり郵政民営化法案
参議院は8月13日会期を終える。
参院特別委員会では郵政民営化法案が審議されている、というか、審議しているふりをしている。自民党などは。 郵政民営化をめぐって、その具体化が明らかになって以来、日本の政府はアメリカとずっと交渉を続けている。
日本政府の郵政民営化準備室とアメリカとの協議は18回にものぼるそうである。
アメリカの保険業界とは5回もやっている。
そして日本の外務省はアメリカに対し、経済関連の回答書を出し、簡保の新商品の導入を控えることなど米国の要求を列挙し、日本側の回答として書いた。
日本はアメリカの要求をここまできちんとやりますという屈辱的な回答である。
簡保を標的にしているアメリカの中心的組織は米国生命保険協会というところ。そこのキーティング会長は、ブッシュとは大の仲良しだという。
今、審議されている郵政民営化法案の基本方針は閣議決定の後、アメリカ側の勧告にもとづいて四つの項目が修正された。閣議決定などアメリカの圧力があれば簡単にくつがえる。
このことをアメリカの「通商代表部」の年次報告書が公然と書いているそうである。
「通商代表部」とは、貿易、防衛、外交などいろいろな問題で日本に圧力をかけてきたアメリカの政府機関である。
日本の国会で審議されている法案は、アメリカの意図通りのものが上程されている。
アメリカにお伺いを立て、あれこれといいたい放題のアメリカの注文を受け入れた。
郵貯、簡保という340兆円の国民の財産がアメリカの資本に蹂躙されてもいいという法案である。

あと、2週間しかない。
小泉はアメリカになんでも売り渡す、というかなんでも差し出す。国民の命も躊躇しないのではないか。
彼自身のために。
売国奴というほかない。
愛国を語る連中が黙っているのが不思議でならない。