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アネモネのむらさき濃くて揺らぐなし 水原 秋桜子
アネモネや戻る寒さも二日ほど 奥田 とみ子
赤に近いむらさきのアネモネです。
露地植えです。配偶者はあまり鉢植えを好みません。
雑草の中に咲いています。
なんというか、濃い春です。
『毎日新聞』のコラム『発信箱』です。
毎日新聞 2008年3月25日 『発信箱』
「ニュー甲子園」 玉木研二(論説室)
センバツ開会式で「ニュー甲子園ではつらつとしたプレーを」と声弾ませた中京大中京主将の選手宣誓。その新装(ニュー)で狭くなったファウルグラウンドで球を追い、カメラマン席に飛び込んだ安房の三塁手--。彼らの野球が好きでたまらないという表情が、あの春、祖父の世代に当たる球児にもあったに違いない。
1947年3月30日。戦争で長く中断していたセンバツが復活し、甲子園球場に大観衆を集めた。敗戦直後の45年秋に球場は米軍に接収され、進駐部隊の施設に改装された。47年初め、やっと接収解除を得、このセンバツが甲子園を野球場としてよみがえらせる。出場はまだ旧制中学の26校。用具も乏しく、食糧を抱え、球場に寝泊まりするような状態だったが、グラウンドでは熱戦が続いた。
決勝は徳島商と小倉中が対戦。内角ドロップの徳島・蔵本忠温、変幻のミラクル投法の小倉・福島一雄両エースの投げ合いは延長13回に及び、徳島が制した。
自らも戦前、投手として大活躍し、都市対抗の「小野賞」に名を残す毎日新聞記者・小野三千麿は、その戦評をこう結んだ。「勝つもおごらず、負けるも悔いなき優勝戦にふさわしい延長戦となり、両チームの選手がニコニコとフェアプレーに終始したのに敬意を表するものである」
球児たちはボールも握れなかった長い冬の時を抜け出、新生甲子園の土と芝に解放されたのだ。「ニコニコ」という表現がまことによい。
そして今も無心の好プレーに、何世代も継がれてきたその喜びがみなぎっているようだ。時まさに球春である。
筆者の気持ちはよくわかります。
マスコミに携わる人々がそのことを忘れないで欲しい。
プロ化され、商業ベースにのせられ、勝利至上主義に走るいまの風潮を招いた責任の多くは、煽り立てたマスコミにあると思う。
TV・新聞をはじめとするマスメディアが、初心を忘れないことが大事なんじゃないか。
月給を上げろ 金利水準をマトモな線へ戻せ!
全く同感である。
昨日の『毎日新聞』経済欄のコラム「経済観測」から
「なぜ個人消費が?」
経済には「合成の誤謬」ということがある。部分では正しい判断であってもトータルとなってみるとその反対の結果が出るというものだ。 企業は利益を出さなければならない。そのためにはコスト圧縮である。人件費も聖域ではないから賃上げの要求はできる限り抵抗する。
日本の稼ぎ頭トヨタ自動車が1000円、2000円のベースアップに手間どっているのも「儲かっているからアマくすると」という三河スピリットであるが、他の企業からすると「トヨタでさえああなのだから」と財布のヒモも固くなる。
結果として個人消費は沈滞化し景気は本格的浮揚とはなりにくい。まさかトヨタが日本経済を灰色にしたいと思っているとは考えないし、1台でもクルマを売りたいと努力しているのに決まっているのだが、こと志と反している。
ゼロ金利もそうだった。企業は債務者だから、金利負担を極限まで下げると決算は楽になる。確かにその通りだったが、金利の受け取り手、個人のフトコロまでは考えが及ばなかった。先進国の国債、定期預金は4、5%が暗黙の水準。
1300兆円の5%は65兆円である。それが3年、5年とカットされたらどうなるか。
消費税1、2%で神経質になるのに、このマイナスは大きすぎる。日本の貯蓄者は保守的だから、利息のほとんどつかぬ通帳を後生大事に持っているが、外国ならば直接投機か外貨預金に奔流の如く逃げたであろう。預金者はナメられている。
それで「景気は本格的な消費回復にはほど遠く、依然として輸出、設備投資が支えている」と。なぜだろう。シラジラしい。月給を上げろ。金利水準をマトモな線へ戻せ。 (三連星)
その通りではないか。
いつまで国民をコケにすれば気がすむ。
我々もその気にならなければ、しまいには殺されるで、ほんま。
またもカジノを合法化しようとする動きがあるようだ。いままで幾度も噂になるが良識の力に押されて立ち消えになってきたが。
国民からあぶく銭をむしり取ろうという企み。誰が儲けて誰が泣くのか。そのことをよく考えないと。これには絶対にのせられてはいけない。
そんな企みのお先棒を担ぐのはいつも何処かに飼われている政治家。
以下『毎日新聞』3月14日付 経済欄コラムより
【 「カジノ合法化反対」
日本でも法律でカジノを公認させようとする動きが強まっている。
パチンコの年間売り上げ30兆円強が大幅に減少し、消費者金融に対する規制強化と相まって、ギャンブル業界は厳しい景況感に沈んでいる。
そのお陰で、家庭崩壊が減り、いかがわしい商売が不振を極めているとか言われる。断片的な情報ではあるが、“堅気”な人間の目から見ると、「世の中は少し良くなった」との感がしないでもない。
しかし、ギャンブル業界は、起死回生の策に打って出ているようだ。中国のマカオがカジノで一気に活気を取り戻したのを見て、日本にもカジノを取り込もうと動き出している。
これに、新しいリゾートの活気に押されて客足の落ち込みに悩んでいる温泉地の有志たちが呼応して、政界などに働きかけているとも聞く。
それあってか、自民党には「カジノ・エンターテイメント検討小委員会」が、民主党には「娯楽産業健全育成研究会」ができて、カジノ合法化への動きが始まっている。
日本人の倫理観が問われ、この国は何に向かって進むのか。政治家や指導者に、それをハッキリ言えと求められている現時点で、こんな動きが始まっているのは見るに堪えないし、放ってはおけない。
筆者の結論は、カジノ合法化絶対反対だ。
日本の将来にとって、カジノがプラスになるかマイナスになるか。自民党と民主党は、カネには目もくれず、冷静に明快に判断してもらいたいものだ。(大三)
毎日新聞 2008年3月14日 (大三) 】