日本のクスリ、実はほぼ「中国製」だった…！ 患者が知らない「ヤバすぎる実態」 7/12(金) 7:05配信 現代ビジネス

日本のクスリ、実はほぼ「中国製」だった…！ 患者が知らない「ヤバすぎる実態」
7/12(金) 7:05配信
現代ビジネス

「日本製」でも実は……


普段からクスリを飲んでいる人は、作っているのがどこの製薬会社か確認してみてほしい。おそらくそのほとんどが日本、あるいは欧米のメーカーの製品だろう。一部の漢方薬を除いて、中国製のものを飲んでいる人はほとんどいないのではないだろうか。



しかしそれらのクスリも製造工程の上流へとたどっていけば、「中国製」と言える。慶應義塾大学名誉教授で、医療経済研究機構の副所長を務める印南一路氏が解説する。

「そもそもクスリを製造するには、原料となる化学物質が必要です。実はその大部分を製造しているのが、中国のメーカーなのです」

「日本の製薬会社の医薬品だから安心」と考えている読者も多いかもしれないが、実は製薬会社は原料から直接クスリを作っているわけではない。

図で示すように、クスリは「原料→中間体→原薬→医薬品」という4つのステップを経て、私たちの手元に届く。ほとんどのケースにおいて製薬会社が担っているのは、「原薬」から医薬品を作る最後の過程だけだ。
1から作っていない


原薬とは、クスリのパッケージに記載されている有効成分のこと。たとえばよく使われる解熱鎮痛剤のロキソニンであれば、「ロキソプロフェンナトリウム水和物」が原薬にあたる。製薬会社はそこに添加剤などを加えて、カプセルや錠剤に加工して販売しているのだ。

なお原薬を作る際には、原料となる化学物質をさまざまに反応させる必要があるが、1回反応させただけで効果の高い原薬ができるとは限らない。場合によっては原薬になるまで、10回以上も化学反応を繰り返す必要がある。その途中でできた化合物のことを「中間体」と呼ぶ。

「日本の製薬会社で、原薬を1から自社で製造しているところは一社もありません。中国やインド、イタリア、韓国などのメーカーから購入したものを使って医薬品を製造しています」(印南氏、以下「　」内は同)

仮に原薬の輸入元であるどこか一国との関係が悪化し輸入が断たれたとしても、別の国から調達することができるだろう。また厚生労働省も国内に原薬工場を作ったり備蓄を進めたりして、安定供給を目指している。

日本政府もこの問題を認識し対応に努めているものの、打開するのは簡単ではない。それどころか、すでに中国の影響を受けて「クスリを作れなくなる事態」まで起こっているという。後編記事『習近平の思惑で、日本で「クスリを作れない」大惨事に…これから起こりうる「最悪の事態」』で詳しく解説する。

「週刊現代」2024年7月13日号より

週刊現代(講談社・月曜・金曜発売)

シャロン・ストーンが２９億円ダマし取られ「無一文になった」 大病で脳の位置も変わる 2024/07/10 13:39東スポWEB

シャロン・ストーンが２９億円ダマし取られ「無一文になった」 大病で脳の位置も変わる
2024/07/10 13:39東スポWEB

シャロン・ストーンが２９億円ダマし取られ「無一文になった」 大病で脳の位置も変わる

シャロン・ストーン（ロイター）

(東スポWEB)

　２００１年に脳卒中で倒れ、７年間の療養を強いられた米女優シャロン・ストーン（６６）が、その間に貯蓄していた１８００万ドル（約２９億円）をだまし取られ、「無一文になった」と激白した。

　９日発売の米芸能誌「ハリウッド・リポーター」とのロングインタビューでシャロンは当時を振り返り、「映画で稼いだ１８００万ドルが銀行口座から全額消えていた。冷蔵庫から電話まで、全てが違う人の所有物になっていた」と明かした。

　脳卒中は重篤な状態で、脳出血が９日間続き、「助かる見込みは１％しかなかった」という。その後、リハビリを続け、回復するまでの時期、シャロンは集まってくる人たちから利用され、だまされ、全てを失ったと話した。

　また、病魔に襲われたこの体験が脳の機能や考え方を「１００％変えた」と告白。「ある仏教の僧侶は、私が自分の同じ体に生まれ変わったのだと言われた」と明かした。

「臨死体験をして、その後蘇生したものの、９日間の出血で脳は前に押し出され、以前あった位置ではなくなった」と主張。そのため、「嗅覚や視覚、触覚が変わり、数年間は文字が読めなかった」と語った。

　シャロンは１９９０年に「トータル・リコール」でアーノルド・シュワルツェネッガーの相手役で注目され、９２年の「氷の微笑」で一躍ハリウッドでトップ女優の仲間入りを果たした。リハビリ中もハル・ベリー主演の「キャットウーマン」（２００４年）などに出演。現在も女優業を続けている。

世界の人口、2080年代半ばにピーク予想 国連 2024/07/12 05:10日テレNEWS NNN

世界の人口、2080年代半ばにピーク予想　国連
2024/07/12 05:10日テレNEWS NNN

国連は11日、世界の人口は2080年代半ばにピークに到達する見通しを示しました。

国連が11日に公表した報告書によると現在82億人の世界の人口は、2080年代半ばに、およそ103億人のピークに達すると予想されています。

その後、緩やかに減少し、今世紀末には102億人になるということです。

また今年73.3歳に達した平均寿命は2054年には死亡率の低下などによりおよそ77.4歳に延びるとしています。

2080年までには世界の65歳以上の人口は18歳未満の子供の数を上回るとし、高齢化が進んだ国では生産性を向上させるためテクノロジーを活用することなどを提言しています。

日経平均が一時1000円超下落：識者はこうみる 2024/07/12 11:49ロイター

日経平均が一時1000円超下落：識者はこうみる
2024/07/12 11:49ロイター



　７月１２日、東京株式市場で、日経平均は前営業日比で一時１０００円超下落した。写真は都内で２０２２年６月撮影（２０２４　ロイター／Issei Kato）

(ロイター)
［　１２日　ロイター］ - 東京株式市場で、日経平均は前営業日比で一時１０００円超下落した。米国市場で６月消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表後にハイテク株安となった上、ドル／円が下落したことを嫌気する動きが先行している。前日までの上昇は大型株高が主導したが、中小型株に資金がシフトしている様子がうかがえる。市場関係者に見方を聞いた。

◎健全なスピード調整、過度な警戒は不要

＜ＳＢＩ証券　投資調査部長　鈴木英之氏＞

日経平均、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は昨日まで連日で史上最高値を更新しており、目先は短期的な過熱感や高値警戒感が漂っていた。上下ともに荒っぽい動きになるのは歴史的な上昇相場の典型的な動き。過度に警戒する必要はないと考える。

きょうは半導体などの主力株や金融株が利益確定売りに押されて大幅安となっているが、為替が円高に振れながらも自動車などの輸出関連株は小幅安にとどまっているほか、直近で売られていた防衛関連株は買い戻されている。また、日経平均とＴＯＰＩＸなど主要株価指数が下落する中、東証グロース市場２５０指数、東証スタンダード市場指数は上昇。国内でも米国と同様、循環物色の流れが広がっている。きょうの株安は健全なスピード調整とみていいだろう。

来週もスピード調整の動きは続くとみている。ただ、日経平均は一進一退の動きになりながら、４万１０００円台で値固めする展開となるだろう。米国では決算発表が本格化するので、業種や個別株の範囲内で日本でも材料視される可能性がある。

◎米ＣＰＩでいったん出尽くし、押し目買いの好機に

＜しんきんアセットマネジメント投信 シニアファンド・マネージャー 藤原直樹氏＞

米国市場で消費者物価指数（ＣＰＩ）が予想を下回ったにもかかわらずハイテク株が売られたのは、割高な水準にあっただけに、いったん出尽くしということだろう。

日経平均の前日までのハイペースな上昇や４万円を超える足元の水準を踏まえると、１０００円程度の下落はノイズにすぎず、押し目買いの好機といえる。下げは深まらないとみている。ただ、再び上値を追うには、期待だけでなく業績が伴う必要がある。企業の堅調な業績を決算を通じて確認するまで、いったん様子見になる可能性はある。

８月に発表される４―６月国内総生産（ＧＤＰ）がプラスとなり、実質賃金がプラスに転じて日銀の利上げに対する経済の耐性がついてくるようなら、国内企業の２ケタ増益も見えてくる。そのための準備期間といえる。

一方、連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長による議会証言では、リスクはインフレだけではないとの発言があった。前日の米ハイテク株安では景気懸念が意識された側面もあるかもしれず、米景気への目配りは必要だろう。

◎急上昇の反動、目先は4万1000円台維持か注目

＜ＧＣＩアセットマネジメント　ポートフォリオマネージャー　池田隆政氏＞

相場で重しとなっているのは、金融株と半導体関連などのハイテク株で、このところ上昇が目立っていた銘柄に利益確定売りが出ているのがうかがえる。ハイテク株安は前日の米市場の流れをそのまま受けているようだ。昨日の米市場では米金利が低下する中でハイテク株が売られたが、利益確定売りが出やすいタイミングでドルが下落し、リスクオフの流れで売りが強まったとみている。

きょうの日経平均は１０００円超値下がりする場面もみられたが、足元の上昇スピードは速かったため、値幅を伴って下落しても驚きはない。

プライム市場では７割近くが値上がりするなど、全体が崩れているわけではない。足元では、海外投資家による日本株買いもみられ、海外勢のセンチメントは強い。こうした海外からの資金流入も株価を支えそうだ。

米株の調整がいつまで続くかにもよるが、短期的な調整で終われば、日本株は再び底堅い動きとなるのではないか。目先の日経平均は４万１０００円台を維持できるかが注目される。

＊写真を差し替えました。

日経平均反落一時1000円安 米ハイテク株安や円高で売り マーケット 2024年7月12日 9:05 (2024年7月12日 10:04更新)

日経平均反落一時1000円安　米ハイテク株安や円高で売り
マーケット
2024年7月12日 9:05 (2024年7月12日 10:04更新)

前日比1000円超下げ、4万1200円台で推移する日経平均株価（12日午前、東京都港区の外為どっとコム）

12日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反落して始まり、前日に比べ1000円ほど安い4万1200円前後で推移している。11日の米株式市場でハイテク株を中心に下落した流れや外国為替市場での円高進行を受け、東京市場でもこのところ一方的に上昇していた値がさの半導体関連株などに売りが先行し、指数を押し下げている。

前日の米市場でハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は8営業日ぶりに反落した。前日まで7日連続で史上最高値を更新していたとあって、エヌビディアやアップルなどに短期的な過熱感を警戒した売りが出た。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も大幅安となった。値がさのソフトバンクグループ（SBG）が13営業日ぶりに反落しているほか、東エレクやアドテストにも売りが先行している。

12日の外国為替市場で円相場は1ドル=158円台前半と前日夕時点に比べ円高・ドル安で推移している。11日のニューヨーク外国為替市場では一時、157円台半ばと3週間ぶりの水準に上昇した。11日発表の6月の米消費者物価指数（CPI）の伸び率は市場予想を下回り、米連邦準備理事会（FRB）が9月にも利下げを実施するとの見方から日米金利差の縮小を意識した円買い・ドル売りが入った。市場では日本政府・日銀が為替介入を実施したとの観測もあり、トヨタなど輸出関連株も安い。

12日に算出を迎えた株価指数オプション7月物の特別清算指数（SQ）値は、QUICK試算で4万1531円26銭だった。

東証株価指数（TOPIX）は反落している。

ファストリやセブン&アイ、太陽誘電が下落している。一方、ニトリHDや関西電、丸井Gが上昇している。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

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