国家強靭化を掲げた安倍政権には、いくらでも公共事業のネタはあるが、
肝心の労働力が、特に若手の技術者が不足していて、今後は高層ビルも
建てるのが困難だとの観測が広がっている。
先日来、中国地方や四国など、従来は地震の少ない場所と認識されていた
地域が発生源の地震が良く起きる。日本列島は至る所公共事業が必要な場所
ばかり。多店舗展開の小売業ばかり求人が目立つが、いずれブラック企業だから
辞めると言いだす若者が続出するだろう。
若者はもっと額に汗して働く気概を持って欲しい。
衣料品の販売など、女性に任せて良い職場との割り切りが必要じゃないか。
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