小樽のパパの子育て日記

日々のできごとを徒然なるままに2006年から書いて18年目になりました。
ヤプログから2019年9月に引越し。

タグラグビー教室 in 朝里小学校

2014-07-09 03:35:00 | タグラグビー
先週の土曜日、タグラグビー教室 in 朝里小学校



20名ほどが参加してくれました。









ボールを前に投げられないことを短時間で理解させるのがなかなか難しい。

それでも、
『今度いつくるの?』
そんな声が多かったということは、みんな楽しんでくれているようです。


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参考リンク(過去記事)

【タグラグビー面白い】

【タグラグビーの魅力 タグラグビーエデュケーター講習会】

【タグラグビー教室in望洋台小学校】

【タグラグビー教室 in 天神小学校】

【タグラグビー教室 in 入船小学校】

【タグラグビー教室 in 忍路中央小学校】



誕生日にもらったお手紙

2014-07-07 08:00:28 | インポート
誕生日を迎えた朝、遥が「誕生日おめでとう!」と手紙をくれた。



どうもありがとう。って、あれれ?



ともあれ、パパはとても嬉しいです。

この1年間も謙虚に、そしてアグレッシブにいきたいものです。




議事堂コンサート

2014-07-04 20:29:20 | インポート
これは楽しみ。
なんの意味があるのだと否定的なことを言う人が周りにいましたが、私はそうは思いません。できそうでこれはなかなかできないこと、こうした積極的な取組は、とにかく評価されて然るべきです。恒例行事として継続してほしいものです。




7月7日(月)12時15分から本会議場(市役所本館3階)において、
小樽市議会・議事堂コンサートが開催されます。

小樽に縁のあるピアニスト野瀬栄進氏、リード奏者奥野義典氏によるコンサートです。

お時間がありましたらぜひ議事堂へお越しください。


北海道スペシャル 応援合戦100回

2014-07-03 03:30:04 | インポート
「北大」対「小樽商大」応援団の対面式をテーマにした番組が放映されます。

「応援合戦100回 ~北海道を支えた応援団OBたち~」

今は珍しい“バンカラ学生”登場!今年100年目を迎えた北大・小樽商大による応援合戦に迫る。この伝統を代々受け継いできた応援団OBは、両校合わせて500人以上。その4割が卒業後も道内に残り、時代時代の中、あらゆる分野で北海道を支え続けている。
「拓銀破綻」や「札幌オリンピック」…。北海道が揺れ動いたあの日、あの時。そこを生き抜いた応援団OBたちの人生とは!?北海道を陰で支えた人々の物語。





番組名:「北海道スペシャル 応援合戦100回」

放送日:7月4日(金)20:00~20:43NHK総合(北海道管内)

再放送:7月11日(金)15:15~16:00
「ローカル直送便」内にて放送 NHK総合(全国放送)






2015 SIMフリー化へ

2014-07-01 05:02:00 | インポート
これは朗報。
2年縛りなどという奇妙な商慣行は是正されるべきだと思っていましたが、ついにその日が来るのでしょうか。
総務省の本音はずばり、携帯会社儲け過ぎ、ということなのでしょう。

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SIMロック:解除を義務化へ 15年度にも実施 総務省

毎日新聞
◇解除に応じない携帯会社には業務改善命令の対象に
総務省は、携帯電話会社が販売した端末を他社で使えないようにする機能「SIMロック」の解除を義務化させる方針を固めた。2015年度にも実施する。携帯電話の利用者が別の携帯会社へ乗り換えやすくなり、利用者の利便性向上や競争加速につながる。30日に開く有識者会議の中間取りまとめに盛り込み、年度内に具体策を詰める。
スマートフォン(多機能携帯電話)などを使うには、利用者の情報を書き込んだICカード「SIMカード」を入れる必要がある。欧米や韓国では、カードを入れ替えればどの端末でも使えるのが大半だ。しかし日本の大手は、他社の端末にSIMカードを入れても使えないよう、SIMロックを掛けているケースが多い。
他社への乗り換えを制限して利用者を囲い込むためだが、利用者にとってみれば、他社に乗り換えた場合に端末を買い替える必要があり、自由に端末や携帯会社を選びにくい。総務省は10年6月、SIMロックの解除を促す指針を示したが、強制力はなく、業界首位のNTTドコモが米アップルの「iPhone(アイフォーン)」を除く機種で解除したほかは、ソフトバンクが4機種、KDDI(au)はゼロと徹底されていない。

◇「契約2年間は解約時に違約金発生」商慣行見直しも検討
総務省は、SIMロック解除に応じない場合は電気通信事業法に基づく業務改善命令の対象にするなどして事業者に徹底させる方針だ。契約から2年間は解約時に違約金が発生するといった商慣行の見直しも検討している。大手間の乗り換えや、大手から通信網を借りて安価なサービスを提供するMVNO(仮想移動体通信事業者)への乗り換えを促し、競争を加速させて料金値下げなどにつなげる狙いだ。