↓TORAさんの株式日記ですが、今年一番の面白さですな。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20080415
アメリカを代表する洗脳の専門家に、アーネスト・ヒルガード(1904-2001)という人物がいます。催眠学者で、スタンフォード大学教授、旧米軍と関係があったことはあまり公にされていませんが、たいへん著名な人物です。
じつは、私とは、浅からぬ関係があります。一連のオウム事件のなかで、国松孝次警察庁長官狙撃事件(1995年)の狙撃犯とされたK巡査長の自白ビデオの鑑定を、私は97年に、当時は在命であったヒルガード教授に依頼しました。このビデオを最終的に私は、K巡査長の同意を得て、それも録画した上でテレビ局に持ち込んだのですが、私が引き出した白白の正当性を疑われては意味がありません。客観的な鑑定が必要だと判断し、それを依頼したというわけです。そしてヒルガード教授に「K巡査長の記憶を苫米地が操作した形跡はなく、催眠で自白を強要した形跡もない」というお墨付きをもらい、日本テレビが放映に踏み切ったのです。
もう一方、ヒルガード教授が活躍した当時、彼には一人のライバルがいました。それは、臨床催眠の権威の故ミルトン・エリクソン博士で、私はその孫弟子にあたります。
ヒルガード教授とミルトン・エリクソン博士は、まさに20世紀を代表する催眠と洗脳の専門家で、言ってみればその二人の力が間接的にオウム脱洗脳の成功の裏にはあったわけです。ところが、ヒルガード教授が没した2001年に、スタンフォード大学が彼の追悼文を発表しました。それをたまたま読んだ私は、驚いてしまいました。そこには、ヒルガード教授の功績のひとつとして、「戦後日本の教育の非軍事化のため」にGHQに呼ばれて来日したと書いてあったからです。
催眠学者が、なぜ日本の非軍事化のための教育に一役買わなければならなかったのでしょうか。私は、即座に理解しました。
(引用終わり)
洗脳といえば、日本政府がかかえている借金が大変だというのも嘘ですし、バラマキ政治が悪いというのも嘘ですし、北朝鮮の軍備が驚異だというのも嘘ですし、農家が過保護を受けているというのも嘘ですし、国鉄が民営化されて良くなったというのも嘘ですし、日本が小さな政府ではないというのも嘘ですし、長期不況が国民の努力不足だというのも嘘ですし、銀行の不良債権が巨額で竹中大臣が見事に不良債権処理したというのも嘘ですし、銀行の護送船団方式が悪いというのも嘘ですし、持ち合い株が悪いというのも嘘ですし、不動産担保主義が悪くて銀行員の無担保融資の査定能力が低いというのも嘘ですし、公的年金が破綻の危機にあるというのも嘘ですし、郵政民営化すれば国が良くなるというのも嘘ですし、日米同盟で日本がアメリカに守られているというのも嘘ですし、本当にまだまだたくさんありますが、これだけの洗脳のハードルを超えられないと、日本の真の姿というのを見ることができないようになっています。
僕は、日頃から日本人はどうしてこんなに愚かなのだろうと考えるのですが、それがGHQ占領以来の、催眠学者まで起用した非常に大がかりな洗脳だったと思えば、大いに納得できるものです。
現在の日本も、米国政府の洗脳がず~っと続いていて、86年の「プラザ合意」も「BIS規制」も「時価会計規則」も、米国にとっては、彼らが戦後に播いた種が、日本経済という熟した果実となり、それを摘み取る収穫作業であるとでも考えているのでしょう。
裁判員制度も、年次改革要望書の要求をそのまま受け取ったものですが、弁護士の自由化で、日本国内において米国人弁護士が有利になるように法整備させているのでしょう。笑えるのは民事裁判に、裁判員制度は導入されないのですが、日本人の裁判員がグルになって負けることのないように、米国企業が訴訟を受けたときのことを考えているのでしょう。
更に、せっかく裁判員制度を作っても参加できるのは一審のみであり、最高裁判所においては、今まで同様に最高裁判所裁判官の判決だけが、地方裁判所を含むすべての裁判所においての判例になるので、結局裁判員などに判例など作らせてはくれないのです。たいがいの判決は判例に導かれるものですから、こんなの何のためにやっているのだか分からなくなって、本当に笑えるでしょう。
考えてみれば、過剰供給制に晒された日本の労働者を、強制的に裁判所に行かせるのですから、来年のスタート時の混乱など、考えなくても今から明確に目に見えてきます。人数に余裕のある元請けならいいですが、たいがい複数のお客さんに一人の従業員しか置けない中小零細企業の人間が、納期をほったらかしにして3日も4日も裁判に参加できますかいな。
冒頭の、TORAさんのブログの後半にあるように、田中派が世間で悪い印象にさらされたというのも一つの洗脳で、どちらかと言えば地方重視で、弱者にも配慮してきて、米国を牽制するために中国と仲良くしようとしていたので、ずっとCIAから睨まれていたのでしょう。
チベット問題についても、最近のニュースの洗脳は酷いもので、ダライラマがチベット自治区という中国の融和策のもとに、中国共産党政府の重要ポストである全人代副議長についていたとか、人民解放軍がわざわざ国境までダライラマの亡命をお手伝いしていたとか、そんな話しは一切伝えません。チベット人が百何十万人も殺されたなんてのも、西側のプロパガンダでしょう。
そんなことよりも、ダライラマとその取り巻きに、クリントン一族や、ロックフェラーが資金提供している理由は何なのかについて考えてみる必要があると思われます。まあ、これ以上は陰謀論になるので止めておきます(笑)
東京ディズニーランドが早くも25周年ということで、最近テレビがうるさいですが、僕が初めてディズニーランドに行ったとき、ミッキーマウスの中に人間がいるのに、いい大人が「ミッキー可愛い!」とか言って無邪気に抱きついて写真を撮っている姿にカルチャーショックを憶えたものです。あんなものは米国の典型的な、イメージ戦略ではないですか。
もしかして、日本全土が東京ディズニーランドと同様のおとぎの国なんじゃないかと思えてきた、今日この頃、北野語り部・日高ごろうです。
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/d/20080415
アメリカを代表する洗脳の専門家に、アーネスト・ヒルガード(1904-2001)という人物がいます。催眠学者で、スタンフォード大学教授、旧米軍と関係があったことはあまり公にされていませんが、たいへん著名な人物です。
じつは、私とは、浅からぬ関係があります。一連のオウム事件のなかで、国松孝次警察庁長官狙撃事件(1995年)の狙撃犯とされたK巡査長の自白ビデオの鑑定を、私は97年に、当時は在命であったヒルガード教授に依頼しました。このビデオを最終的に私は、K巡査長の同意を得て、それも録画した上でテレビ局に持ち込んだのですが、私が引き出した白白の正当性を疑われては意味がありません。客観的な鑑定が必要だと判断し、それを依頼したというわけです。そしてヒルガード教授に「K巡査長の記憶を苫米地が操作した形跡はなく、催眠で自白を強要した形跡もない」というお墨付きをもらい、日本テレビが放映に踏み切ったのです。
もう一方、ヒルガード教授が活躍した当時、彼には一人のライバルがいました。それは、臨床催眠の権威の故ミルトン・エリクソン博士で、私はその孫弟子にあたります。
ヒルガード教授とミルトン・エリクソン博士は、まさに20世紀を代表する催眠と洗脳の専門家で、言ってみればその二人の力が間接的にオウム脱洗脳の成功の裏にはあったわけです。ところが、ヒルガード教授が没した2001年に、スタンフォード大学が彼の追悼文を発表しました。それをたまたま読んだ私は、驚いてしまいました。そこには、ヒルガード教授の功績のひとつとして、「戦後日本の教育の非軍事化のため」にGHQに呼ばれて来日したと書いてあったからです。
催眠学者が、なぜ日本の非軍事化のための教育に一役買わなければならなかったのでしょうか。私は、即座に理解しました。
(引用終わり)
洗脳といえば、日本政府がかかえている借金が大変だというのも嘘ですし、バラマキ政治が悪いというのも嘘ですし、北朝鮮の軍備が驚異だというのも嘘ですし、農家が過保護を受けているというのも嘘ですし、国鉄が民営化されて良くなったというのも嘘ですし、日本が小さな政府ではないというのも嘘ですし、長期不況が国民の努力不足だというのも嘘ですし、銀行の不良債権が巨額で竹中大臣が見事に不良債権処理したというのも嘘ですし、銀行の護送船団方式が悪いというのも嘘ですし、持ち合い株が悪いというのも嘘ですし、不動産担保主義が悪くて銀行員の無担保融資の査定能力が低いというのも嘘ですし、公的年金が破綻の危機にあるというのも嘘ですし、郵政民営化すれば国が良くなるというのも嘘ですし、日米同盟で日本がアメリカに守られているというのも嘘ですし、本当にまだまだたくさんありますが、これだけの洗脳のハードルを超えられないと、日本の真の姿というのを見ることができないようになっています。
僕は、日頃から日本人はどうしてこんなに愚かなのだろうと考えるのですが、それがGHQ占領以来の、催眠学者まで起用した非常に大がかりな洗脳だったと思えば、大いに納得できるものです。
現在の日本も、米国政府の洗脳がず~っと続いていて、86年の「プラザ合意」も「BIS規制」も「時価会計規則」も、米国にとっては、彼らが戦後に播いた種が、日本経済という熟した果実となり、それを摘み取る収穫作業であるとでも考えているのでしょう。
裁判員制度も、年次改革要望書の要求をそのまま受け取ったものですが、弁護士の自由化で、日本国内において米国人弁護士が有利になるように法整備させているのでしょう。笑えるのは民事裁判に、裁判員制度は導入されないのですが、日本人の裁判員がグルになって負けることのないように、米国企業が訴訟を受けたときのことを考えているのでしょう。
更に、せっかく裁判員制度を作っても参加できるのは一審のみであり、最高裁判所においては、今まで同様に最高裁判所裁判官の判決だけが、地方裁判所を含むすべての裁判所においての判例になるので、結局裁判員などに判例など作らせてはくれないのです。たいがいの判決は判例に導かれるものですから、こんなの何のためにやっているのだか分からなくなって、本当に笑えるでしょう。
考えてみれば、過剰供給制に晒された日本の労働者を、強制的に裁判所に行かせるのですから、来年のスタート時の混乱など、考えなくても今から明確に目に見えてきます。人数に余裕のある元請けならいいですが、たいがい複数のお客さんに一人の従業員しか置けない中小零細企業の人間が、納期をほったらかしにして3日も4日も裁判に参加できますかいな。
冒頭の、TORAさんのブログの後半にあるように、田中派が世間で悪い印象にさらされたというのも一つの洗脳で、どちらかと言えば地方重視で、弱者にも配慮してきて、米国を牽制するために中国と仲良くしようとしていたので、ずっとCIAから睨まれていたのでしょう。
チベット問題についても、最近のニュースの洗脳は酷いもので、ダライラマがチベット自治区という中国の融和策のもとに、中国共産党政府の重要ポストである全人代副議長についていたとか、人民解放軍がわざわざ国境までダライラマの亡命をお手伝いしていたとか、そんな話しは一切伝えません。チベット人が百何十万人も殺されたなんてのも、西側のプロパガンダでしょう。
そんなことよりも、ダライラマとその取り巻きに、クリントン一族や、ロックフェラーが資金提供している理由は何なのかについて考えてみる必要があると思われます。まあ、これ以上は陰謀論になるので止めておきます(笑)
東京ディズニーランドが早くも25周年ということで、最近テレビがうるさいですが、僕が初めてディズニーランドに行ったとき、ミッキーマウスの中に人間がいるのに、いい大人が「ミッキー可愛い!」とか言って無邪気に抱きついて写真を撮っている姿にカルチャーショックを憶えたものです。あんなものは米国の典型的な、イメージ戦略ではないですか。
もしかして、日本全土が東京ディズニーランドと同様のおとぎの国なんじゃないかと思えてきた、今日この頃、北野語り部・日高ごろうです。