やはり、早々とメルトダウンが起きていた。
東電はともかく、政府の発表に「真実を伝えろ」と言っても無理だ。早くから「メルトダウン」を知っていたとしても、すんなり発表していたら、大混乱・パニック、想像を絶する大恐慌が起きていただろ う。買い占めどころか、復旧作業などとんでもない状況が、福島だけでなく東北・北関東に起きていただろう。段階的な発表はやむを得ない処置だったと思う。むろん、危機的な放射能汚染が一気に起きた場合は別だが、少し冷静に対処する時間が与えられたと思っている。
メルトダウンの情報は、プルトニウムの検出が発表された時点で、素人ながら予知できた。テレビに出ていた解説の科学者に緊張が走ったのも見た。
日本テレビの報道局統括デスクが急に休職届を出し、関西地区へ避難したことを知り(日テレ関係者が憤っていた)、これから起きるだろう大パニックが想像できた。
もっとも、このデスクは、若い社員を取材に行かせないように申し入れ、それを聞き入れない会社に対し、抗議のため職場放棄をしたと弁護する日テレ社員もいるそうだ。どちらにしろ、大パニックを誘起する可能性のある行動と言える。
保安院は不安院と言われて元々懐疑的に見られていた。
東電の発表は、もっと別な意図で、情報を伏せたり隠したりしていたのだろうが、政府発表は、専門分野の発表を鵜呑みにせざるを得なかった、あるいは大パニックを起こさないための発表だったと思う。悪意ではなかったろう。
「メルトダウン」イコール「チャイナ・シンドローム(地球の裏側中国まで突き抜ける?)」を連想する外国メディアも大変なパニック状態だったそうだ。
この時、メルトダウンを発表していたら、と思うとぞっとする。
後で真実を知って「政府は信用できない」と思うのは当然だ。
「絶対に故郷を離れない」というお年寄りが大勢いると、身近な人から聞く。私の近くに、なんと福島に関係ある人が多いことかと、この事故で知った。私の練習生。原発から10キロ地区出身の娘さん。祖父母を呼ぼうとしても「たとえ避難所でも福島が良い」と離れない決心をしているそうだ。実家が30キロ地区の生徒さんも二人いる。
大パニックを起こし、このような人への援助や生活の糧を失う事態は避けなければならない。情報の小出しはやむを得なかったではないだろうか。
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