原油価格高騰の元凶は脱炭素政策である

またもや「グローバルマクロ・リサーチ・インスティチュート」からの全面引用です。

下記のジェフリー・ガントラック氏は、著名投資家で富豪だそうです。歯に衣着せぬ物言いをする方との由。

タイトルにある通り、原油価格高騰の元凶は脱炭素であり、そこに対ロシア経済制裁の影響が重なっている、という内容です。また、原油価格は、今後リーマンショック時の150ドルを軽く超えるとも。

そんなことだろうとは思っていました。が、論旨明快な当論を目の当たりにして、全盛期の松坂大輔投手の言葉を借りるなら「確信に変わりました」。

できたら、文中の引用にも目を通してみてください。タイトルの含意がうまく伝わるはずです。

結論部分の投資をめぐってのアドバイスも理にかなった秀逸なものです。当サイトの数々の論考を書いているのが誰なのかつまびらかにしませんが、優れた頭脳の持ち主、もしくは、頭脳集団です。

ウクライナ戦争にしても、世界規模の悪性インフレにしても、元凶は米国民主党バイデン・ネオコン政権である、との思いを深めております。そんな邪悪な奴らのウクライナ・プロパガンダなんぞにひっかかるわけにはいきません。ネオコンは、世界を灰にしてでもカネをつかもうとする連中なのですから。

編集の方針は前回同様です。文中の「グリーンな人々」とは、脱炭素政策を推進する勢力を指しています。

当論考は、だれよりも「脱炭素は正義だ」と思い込んでいる人たちに読んでいただきたいと、心から思っています。

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ガンドラック氏: 原油価格は倍の200ドルまで上昇する
WWW.GLOBALMACRORESいいｂひEARCH.ORG/JP/ARCHIVES/21156

2022年3月10日 GLOBALMACRORESEARCH

恐らくは上記の見方が妥当なのだろう。DoubleLine Capitalのジェフリー・ガンドラック氏がMagnifiによるインタビューで、ロシアのウクライナ侵攻を受けて急騰しているエネルギー価格にコメントした。

原油価格高騰
原油価格が上昇している。まずはチャートを掲載しよう。



昨日（3月9日）はOPECが増産の姿勢を表明したため一時的に下がったが、恐らく一時的だろう。

この原油価格高騰はガソリン価格などを通して消費者の生活にのしかかっているが、価格上昇で困惑する人々に対してガンドラック氏は次のように言う。

現状のガソリン価格に不満を言っている人は何も見えていない。
1バレル200ドルだ。原油価格はそこまで上がるだろう。

200ドルと言えば現在の水準からほとんど倍である。

エネルギー価格上昇の理由
原油上昇の理由は、脱炭素政策で化石燃料が元々足りなかったところに、ウクライナに侵攻したロシアへの制裁措置としてロシアの原油や天然ガスに禁輸措置が掛けられ始めているからである。

• サマーズ氏: エネルギー価格を高騰させる脱炭素政策は健全ではない
www.globalmacroresearch.org/jp/archives/16442
• レイ・ダリオ氏、環境サミットで脱炭素に警鐘、原油業者を賛美
www.globalmacroresearch.org/jp/archives/19092

報道では意図的に隠されているので知らない人も多いと思うのだが、脱炭素政策とは積極的に再生可能エネルギーを使ってゆくだけの政策ではなく、原油関連企業への融資を禁止するなどして化石燃料の生産を意図的にストップさせる政策である。

上記のように経済学者のサマーズ氏やファンドマネージャーのダリオ氏など、経済に関する世界的エキスパートが政治的な人々が無理矢理推し進めた脱炭素を批判していたが、当然のようにそこにガンドラック氏も加わったようだ。

われわれは間違いなくエネルギー政策に関して酷い間違いをしている。化石燃料とともにある未来を嫌うことを決めたが、現状の膨大な化石燃料の使用を別のエネルギー資源に転換するためのプランを持ち合わせていない。

だから今のエネルギー不足が起こっており、将来のグリーンエナジーへの道に辿り着くためにより多くの化石燃料を必要とするという奇妙な転換に陥るだろう。

「グリーンな人々」は原油の生産を止めれば原油価格が高騰するという当たり前の事実に気付かなかったようである。そしてガンドラック氏によれば、彼らの行いは経済全体の崩壊に繋がりそうである。

歴史的には、オイルショックは需要崩壊を引き起こし、景気後退に繋がってきた。スタグフレーションという言葉がどんどん聞かれるようになってきている。

結論
ガンドラック氏の200ドルというターゲットは現在の価格から見ればかなり高いものに見える。リーマンショック時の高値が150ドル付近なので、それを軽く越えてゆくということである。



しかし小麦の記事でも書いたが、インフレ率が最大で5.5%だったリーマンショック前のコモディティバブルを、インフレ率が7.5%に上がり、いまだ天井ではない現在の相場が軽く越えてゆかねばならないのは完全に理にかなっている。

＊「コモディティ」とは一般に「商品」のことで、株式や債券ではなく商品に投資することを「コモディティ投資」といいます。具体的には、原油やガソリンなどのエネルギー・金やプラチナなどの貴金属・小麦やとうもろこしなどの農産物への投資の総称です。（編集者注）

• ウクライナ危機でコモディティ価格高騰、小麦を一部利確してシルバー買い
www.globalmacroresearch.org/jp/archives/20954

だから筆者は以下の記事で年始からコモディティの買いを推奨していたのである。コモディティはここから更に上がる。

• 2022年のスタグフレーションに投資する方法 (2022/1/20)
www.globalmacroresearch.org/jp/archives/18949


しかしそろそろ投資家としてだけではなく消費者としても本格的に物価高騰に備えるべきなのかもしれない。読者にもそれをお勧めする。人々は脱炭素政策から身を守らなければならない。

はっきり言って脱炭素政策支持者には税金をかけるべきだろう。何故無関係な人々が彼らのイデオロギーのために高いガソリン代や電気代を払わなければならないのか。それは彼らが自分で払うべきである。（引用終わり）