非常に広義にアメリカ人、それもビジネスの世界にいる者たちを定義すれば：
私はこれまでに何度も繰り返して、長年慣れ親しんだつもりでいる「アメリカのビジネスマン人とは」を論じるというか分析して定義してきた。今回は言わばその総集編とでもしたいものを纏めてみた次第だ。以下は思いつくままに順序不同で書き連ねてみた。
（1）上意下達の世界で部下には命令忠実実行型を求める。この点は事業本部長＝General managerに全ての権限が集中しており、人事権まで握っていることを考えれば解ってくると思う。
（2）謝罪の文化はなく、自ら我と我が身の非を認めるような思考体系の持ち合わせがない。この点は我が国の文化との非常に大きな相違点である。謝らないことは屡々傲慢であると見做されるのだ。即ち、“I am sorry.”という全面的に非を認める表現を使うことはなく、精々 “We regret ～.”辺りが「自社の責任を認める表現」の限界であると思っていれば良いと思う。
（3）会社の意志と意向と政策に忠実で、そこを得意先に対してほぼ絶対的に認めさせる努力する。即ち、得意先の意向や反論を会社側に伝えて方針変更を進言したりすることは回避することが評価される。この辺りは（1）とやや重複するが、我が国の企業社会の文化と思考体系ではあり得ないことだ。
（4）自社と自社製品に対して絶対（あるいは過度の）の信頼と自信を持っており、平気で得意先に向かって“It’s a mistake, if you don’t buy our world’s greatest product.”のようなことを躊躇わずに言える感覚を持つ。即ち、先手必勝的に自社にとって最も有利に運ぶような売り込みをかける。その裏にあることが「謙り」の精神がないということでもある。この手法は屡々我が国では高飛車だと解釈される。敢えて彼らの為に弁護しておけば、彼らは高圧的でもなければ高飛車に出ているつもりはないのだ。私は純粋に文化と思考体系の違いと捉えてきた。
（5）論争と対立を怖れないのも、彼らの際だった特徴であると思う。怖れないからこそ「これを言うことで失うものはない」といった、我々から見れば強硬な姿勢で交渉に臨んでくることが多い。その背景には学校教育で debateの仕方を教えられていることがあると思う。このような彼らの態度に臆してはならないのだが、そういう態度に出ることは我々には難しいかと危惧する。
（6）会社の組織の中では何事にもというか、圧倒的に物事は「個人単位」出来上がっているので、集団で行動するという精神は極めて希薄である。個人が主体であるから、毎朝全員が同じ時間までに出勤して（遅刻せずに）一斉に仕事を始めようなどといった考え方はない。
（7）妥協という二文字は彼らの辞書にはない。故に落としどころを探るような交渉術は採らず、勝つか負けるかの二者択一的な姿勢で交渉していく。第一に、上司から顧客と妥協してきて良いと、予め許可を得て話し合いに臨んでくることなどない世界に住む人種だ。
しかしながら、賢明な者たちは玉砕戦法を採ることなく“alternative”というか代替案乃至は“contingency plan”とでも言うべき安全弁を用意して臨んでいく。何れにせよ、飽くまでも「デイール」が成り立つか成り立たないかだけを目指してくる。
（8）国際感覚は我が国ほど鋭くないし、必ずしも外国人との交渉事に馴れていないと思っていてそれほど誤りではない。その辺りは州単位で物事を考えている傾向があることも看過できないと思う。言うなれば「アメリカ合衆国」とは訳されているが、United States of Americaで、州の集合体であることを考えれば、納得できるのではないか。
といった辺りになると思う。
要点は上記の（1）から（8）までを我々というか、我が国のビジネスマンたちの在り方と比較してみれば、我が国とアメリカの企業社会における文化の違いが浮き彫りになってくるということだ。実は、ここまで述べてきてふと感じたことがある。それはトランプ大統領という人物は上記の各項目に何らかの意味で当てはまっているのではないかという点だ。如何なものだろう。
私はこれまでに何度も繰り返して、長年慣れ親しんだつもりでいる「アメリカのビジネスマン人とは」を論じるというか分析して定義してきた。今回は言わばその総集編とでもしたいものを纏めてみた次第だ。以下は思いつくままに順序不同で書き連ねてみた。
（1）上意下達の世界で部下には命令忠実実行型を求める。この点は事業本部長＝General managerに全ての権限が集中しており、人事権まで握っていることを考えれば解ってくると思う。
（2）謝罪の文化はなく、自ら我と我が身の非を認めるような思考体系の持ち合わせがない。この点は我が国の文化との非常に大きな相違点である。謝らないことは屡々傲慢であると見做されるのだ。即ち、“I am sorry.”という全面的に非を認める表現を使うことはなく、精々 “We regret ～.”辺りが「自社の責任を認める表現」の限界であると思っていれば良いと思う。
（3）会社の意志と意向と政策に忠実で、そこを得意先に対してほぼ絶対的に認めさせる努力する。即ち、得意先の意向や反論を会社側に伝えて方針変更を進言したりすることは回避することが評価される。この辺りは（1）とやや重複するが、我が国の企業社会の文化と思考体系ではあり得ないことだ。
（4）自社と自社製品に対して絶対（あるいは過度の）の信頼と自信を持っており、平気で得意先に向かって“It’s a mistake, if you don’t buy our world’s greatest product.”のようなことを躊躇わずに言える感覚を持つ。即ち、先手必勝的に自社にとって最も有利に運ぶような売り込みをかける。その裏にあることが「謙り」の精神がないということでもある。この手法は屡々我が国では高飛車だと解釈される。敢えて彼らの為に弁護しておけば、彼らは高圧的でもなければ高飛車に出ているつもりはないのだ。私は純粋に文化と思考体系の違いと捉えてきた。
（5）論争と対立を怖れないのも、彼らの際だった特徴であると思う。怖れないからこそ「これを言うことで失うものはない」といった、我々から見れば強硬な姿勢で交渉に臨んでくることが多い。その背景には学校教育で debateの仕方を教えられていることがあると思う。このような彼らの態度に臆してはならないのだが、そういう態度に出ることは我々には難しいかと危惧する。
（6）会社の組織の中では何事にもというか、圧倒的に物事は「個人単位」出来上がっているので、集団で行動するという精神は極めて希薄である。個人が主体であるから、毎朝全員が同じ時間までに出勤して（遅刻せずに）一斉に仕事を始めようなどといった考え方はない。
（7）妥協という二文字は彼らの辞書にはない。故に落としどころを探るような交渉術は採らず、勝つか負けるかの二者択一的な姿勢で交渉していく。第一に、上司から顧客と妥協してきて良いと、予め許可を得て話し合いに臨んでくることなどない世界に住む人種だ。
しかしながら、賢明な者たちは玉砕戦法を採ることなく“alternative”というか代替案乃至は“contingency plan”とでも言うべき安全弁を用意して臨んでいく。何れにせよ、飽くまでも「デイール」が成り立つか成り立たないかだけを目指してくる。
（8）国際感覚は我が国ほど鋭くないし、必ずしも外国人との交渉事に馴れていないと思っていてそれほど誤りではない。その辺りは州単位で物事を考えている傾向があることも看過できないと思う。言うなれば「アメリカ合衆国」とは訳されているが、United States of Americaで、州の集合体であることを考えれば、納得できるのではないか。
といった辺りになると思う。
要点は上記の（1）から（8）までを我々というか、我が国のビジネスマンたちの在り方と比較してみれば、我が国とアメリカの企業社会における文化の違いが浮き彫りになってくるということだ。実は、ここまで述べてきてふと感じたことがある。それはトランプ大統領という人物は上記の各項目に何らかの意味で当てはまっているのではないかという点だ。如何なものだろう。