猛暑にまつわる面白データ

面白いデータを見つけました。

 

夏のボーナスは減っても需要は旺盛「巣ごもり消費」にならない理由　

いずれにせよ、人々を疲弊させる猛暑はネガティブなイメージが強い。

 

でも、日本人にとって本当にデメリットばかりかと言われれば、そんなこともないようです。

猛暑が大きな経済効果を生み出し、社会にポジティブな影響をもたらすことは、よく知られている。　

2010年7月30日に発表された三井住友アセットマネジメントのマーケットレポートでは、

「マーケット関係者の間では、『7月～9月の夏場に、

東京・大阪の気温が1℃上昇しただけで、

国内の個人消費を4000～5000億円程度押し上げる（0.3～0.5％程度のGDP押上げ効果）』

といった見方もある」と紹介されている。　

しかし、足もとでその経済効果は期待できるのだろうか。

長引く不況や欧州危機に端を発する円高、株安等で、

日本経済の行方はかつてなく不透明だ。

大規模なリストラを発表する企業も増え、

消費者のサイフのヒモはきつくなっている。　

事実、今夏のボーナスは低調。経団連が5月31日に行なった発表によると、

大手企業80社の今夏のボーナスは、

平均で前年同期より3.54％少ない77万2780円となり、

3年ぶりに減少したという。

減少幅としては、過去3番目の大きさだ。

東日本大震災やタイの洪水被害などで、

企業業績が低迷したことによる影響が響いている。

だが一方で、MM総研が行なった、

今夏のボーナスによる購買意欲についての調査によると

「昨夏と比べ上がった」という回答が14.0％と、

昨冬の13.0％からやや増加している。

また「下がった」という回答は28.4％と、

昨冬の31.7％に比べてやや減少する結果になった。

この2つの調査からわかるのは、

ボーナスの減少とは裏腹に、人々の消費意欲には改善傾向がはっきり現れているということ。

震災後の自粛ムードが解きほぐされてきたこともあるのかもしれないが、

猛暑効果はやはり小さくないと言えるだろう。

こうも暑いと冷房の効いた部屋でずっと巣ごもりたくなるが、

今夏の消費者の動向はどうなっているのだろう。

ＭＭ総研の調査では、夏のボーナスの使い途で目立って増加したのは、

「国内旅行」「ITデジタル家電」「遊園地・娯楽施設」「健康・美容家電」

特に「国内旅行」は昨夏の36.0％から今夏は42.6％と、6.6ポイント上昇。

昨夏は東日本大震災の発生から日が浅く、

国内旅行の需要が一時的に落ち込んだが、

今夏はそうした影響がほぼなくなったことが、購入意向の増加につながったと見られる。

また、

「遊園地・娯楽施設」も3.2ポイント増加の11.6％となっているため、

「巣ごもり消費」の傾向は少ないようだ。

外出ニーズが増えると、猛暑グッズの定番である日傘やUVケア商品も堅調な売り上げを続けそうだ。

さらに「ITデジタル家電」では、特にデジタルカメラの購入意向の増加率が大きくなっているが、

「国内旅行の需要が回復し、カメラを持ち歩くニーズが増えたことがその一因になっているのでは」と。

暑いのに思う存分電気が使えない！経済効果の顔になった節電商品　

これに対して、「衣類・服飾品」は昨夏比0.1ポイント減の38.0％、

「キッチン家電・生活家電」は昨夏比1.4ポイント減の13.0％と低調。

特に意外なのは「生活家電」これまで猛暑による経済効果の恩恵を受けてきた花形商品が伸び悩んでいる

背景には、エコポイント終了により、買い替え需要が一巡した影響がありそう。　

その代わりに、猛暑効果の「新たな顔」となったのが、

昨年に引き続き好調な「節電商品」。

「この夏、節電商品を購入する予定がある」という人に購入予定の商品を質問したところ、

「クールビズ衣類」が48.7％と最も高く、

次いで「扇風機」が38.3％、「LED電球」が26.6％と。

「日本熱帯化説」これは当然、原発事故による電力不足への懸念からきているトレンド。

昨夏に節電商品を購入した人は31.7％、

今年購入する予定の人は28.7％と若干減少はしているものの、

新たな消費動向として注目される。

エアコンをはじめ、電力ニーズに拍車がかかる一方で、

電力不足が懸念されている状況は、

節電商品の売れ行きをさらにアップさせる可能性もある。

とはいえこの暑さは、

日本経済のためになっても、

自分の健康のためにはなりそうもない。何とかならないのか。

エアコンの温度を28度に上げて・扇風機廻してたら・・

これって節電になってるのかなぁ～？？