これだけ知っトクNews(2月22日版) 「下町ボブスレー」メンバーが“契約破棄”したジャマイカを応援
2018.02.22(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
- (1) 「下町ボブスレー」メンバーが"契約破棄"したジャマイカを応援
- (2) ホンダジェットの出荷数世界一 日本に残る「ゼロ戦」の遺伝子!?
2018.02.22(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.02.21(liverty web)
女優の千眼美子(清水富美加)さんが、ニコニコ動画で20日に生配信された自身のチャンネル「千眼美子、ただいま修行中。」に出演した。90分にわたって、軽妙なトークやボケを入れる"千眼ワールド"を炸裂させた。
番組内で千眼さんは、ギターが趣味であると言い、今年は音楽活動に力を入れると"宣言"。「いやー、むしろ音楽が一番好きだから、仕事にしたくない」と音楽活動を封印してきたと語るも、千眼さんは、初夏に公開予定の映画「さらば青春、されど青春。」の主題歌「眠れぬ夜を超えて」のほか、幸福の科学総裁補佐である大川紫央著の絵本「パンダルンダ」のテーマ曲も歌うなど、すでに精力的に活動しているとコメントした。番組内では、「パンダルンダ」シリーズ最新巻となる『第4話 パンダちゃんとおれたクレヨン』を紹介。さらに、「この番組のオープニング曲をつくってみるか」と新しい"野望"までぶち上げた。
その後、自己紹介のコーナーに移ると、Wikipediaに掲載された自身の情報をファクトチェック。2011年から放送された「仮面ライダーフォーゼ」(テレビ朝日系)について、青春時代は仮面ライダー一色だったと振り返り、詳細な情報を付け加えたいためか、「『放課後は、怪物退治と(仮面ライダーの拠点がある)月面を行き来しており』というのを入れておきましょ」と加筆の必要性を呼びかけた。
さらに、初出演だった映画「飛べ!コバト」(2010年公開)について、「初めての映画だったにもかかわらず、緊張のあまり、前日寝れなくて、寝れない割に、起きなきゃいけないくらいの時間に寝てしまって、初映画の初現場で、1時間ぐらい遅刻しちゃったんですよ。寝坊して。もう死ぬかと思った。全身毛穴が、サウナに行かなくても、開くんだなと、その時に実感した映画」と、過去の失敗を告白した。
全国でロードショーされる映画「さらば青春、されど青春。」に話題が及ぶと、ヒロインの額田美子(ぬかたよしこ)役で出演する千眼さんは、「(主人公が)大きな使命を前に、どんな選択をするのかというところが、結構ハラハラドキドキの切ないポイントでございましてですね。本当に素敵な女性の役だったので、結構恐縮だったんですけど。『本当に、人のことを愛するってどういうことなのか』っていうのを、私はこの額田美子さんという役を演じさせていただいて、すごく実感したんです。だから、是非観てほしいんです」と、映画の魅力を語った。
番組の後半は、有料会員向けに配信(月額540円)され、その中では、出家した幸福の科学や、今の修行状況について突っ込んだテーマも話された。次回の放送は、3月を予定している。
【関連サイト】
ニコニコ動画「千眼美子、ただいま修行中。」
http://ch.nicovideo.jp/sengenyoshiko
映画「さらば青春、されど青春。」公式サイト
幸福の科学出版 「パンダルンダ 第4話 パンダちゃんとおれたクレヨン」 大川紫央著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1997
パンダルンダ♪ ―絵本「パンダルンダ」のテーマ― (DVD) 〔歌〕千眼 美子
https://www.amazon.co.jp/dp/4863959761/
2018.02.21(liverty web)
昨年末に発表された「税制改正大綱」では、所得税やたばこ税の増税、国際観光旅客税(出国税)や森林環境税といった新税の創設が明らかになりました。2019年10月に控える消費税増税を前にして、すでに増税の嵐です。
一方アメリカでは、ドナルド・トランプ米大統領が10年間で1.5兆ドル(約170兆円)にも及ぶ大減税を進めています。トランプ政権は、このほど議会に提出した予算教書で、こうした大型減税と規制緩和、インフラ投資によってアメリカ経済が成長し、将来的に税収が増えると予測しています。
本欄では、なぜ減税すると税収が増えるのかを、税金とやる気の関係から見てみます。
2018.02.21(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.02.20
《本記事のポイント》
米連邦捜査局(FBI)が、中国政府系の教育機関「孔子学院」について捜査を進めていることがこのほど、明らかになった。
13日に行われた上院情報委員会の公聴会で、クリストファー・レイFBI長官がフロリダ州の共和党上院議員マルコ・ルビオ氏からの質問に答える形で明言した。アメリカ国内に広がる孔子学院について、スパイやプロパガンダ活動に関わっている疑いから、すでに捜査を行っているという。
ルビオ氏は公聴会で、中国人留学生がアメリカに及ぼす危険性について質問し、レイ長官は次のように答えた。
「私たちは、孔子学院をめぐる懸念を共有しており、同学院への捜査をすでに行っています」「従来とは異なる、特に教育という分野において、教授や科学者、学生が情報収集要員として活用されています。これは、全米にあるほぼすべてのFBI支部が把握していることです」「大学関係者はこのことに対して非常に無防備です。アメリカはオープンな研究開発の場を尊重していますが、彼らはそこにつけ込んでいます」
公聴会ではこのほか、通信企業などを通じた機密情報へのアクセスなど、中国政府による組織的な情報収集活動に対する懸念の声が多数挙がった。
ルビオ氏は5日、ノースフロリダ大学やサウスフロリダ大学をはじめとするフロリダ州の教育機関5校に向けて、孔子学院との関係を絶つことを求める書簡を送っていた。同氏は、孔子学院が中国の歴史を歪曲して伝えているとし、書簡でこう述べた。
「中国政府が、孔子学院や他の方法を利用して、外国の教育機関および中国の歴史や現在の政治に対する批判的な分析に対して影響を与えようと、ますます積極的に試みていることについて懸念が高まっています」
「グローバル化」という名目でもって、多数の教育機関が孔子学院を受け入れた結果、同学院は全米ですでに100校以上存在している。
ルビオ氏が書簡を送ったノースフロリダ大学のジョン・ディレーニー学長は、孔子学院を開設した2014年、「孔子学院の開設は、グローバル社会に準備する契機となり、大学にとっても学生の未来にとっても素晴らしい投資となるでしょう」と語っていた。
記者が留学したアメリカの大学でも、孔子学院の活動が盛んだった。同学院が主宰する文化体験などのイベントが定期的に行われ、大学職員や学生、近隣に住む中国人などが多数参加していた。
大学職員や現地の学生は、孔子学院が提供する"文化交流"を純粋に楽しんでいるようだったが、他のアジアの留学生は中国のプロパガンダ活動であると見抜き、冷ややかだった。
あるイベントで、「中国の伝統ダンス」と称した踊りを披露する中国人留学生を見て、友人のベトナム人は「あれは中国ではなくて、チベットの踊り。ああやって他国の伝統文化まで侵略していくのよ」と私に耳打ちした。別のイベントで「中国は他民族国家」として紹介され、ウイグル族やチベット族、モンゴル族などが当然のように中国国民として説明されたことに対して、モンゴル人の友人が「へぇー、中国って他民族国家だったの!? 知らなかったわ」と皮肉ったこともあった。
もちろん、すべての中国人留学生や教授がスパイ活動に従事しているわけではないが、孔子学院の脅威はアメリカで明らかになりつつある。日本も、武力を介さない「ソフト・ウォー」に無防備であってはならない。
(片岡眞有子)
【関連記事】
2017年11月26日付本欄 映画「偽の儒教」が日本初公開 世界に1500もある中国の情報戦の拠点「孔子学院」
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13841
2017年11月24日付本欄 アメリカの大学内に中国共産党支部が設立 即解散も同国に広がる中国政府関連機関
2018.02.20(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.02.19(liverty web)
《本記事のポイント》
2018年の終わりには、月の裏側に中国の国旗が立つかもしれない。
月面探査機の「嫦娥3号」を旧ソ連、アメリカに続いて3番目に月面に着陸させた中国は2013年、次に「嫦娥4号」を月の裏側に着陸させると発表していた。それが今年だ。
月の裏側に着陸が困難なのは、地球からの通信が途絶えるからだ。しかし、そのために月の向こう側6万キロのところに、まず人工衛星を投入し、地球との通信システムを構築してから、探査機を月の裏側に着陸させる。これは、旧ソ連もアメリカも成し遂げていない地球初の試みである。
また、1972年のアポロ17号以降、月面に宇宙飛行士を送っていなかったアメリカだが、こちらも昨年12月、トランプ大統領が民間業者を含む国際協力のもと、月に再び宇宙飛行士を送るという指示書にサインをした。月への有人探査でまず拠点を作り、そこから火星など太陽系へ踏み出すというのだ。
中国もアメリカも、想定しているのは資源の獲得だ。特に中国のなりふり構わない野心的な宇宙探査計画に対しては、警戒する声も上がっている。
しかし、国際政治の観点はさておいて、これらの動きには別の意味もある。というのも、月の表のみならず裏側は、UFO学的には相当"怪しい"からだ。
2001年、「月を中継地点として、すでにエイリアンが地球に飛来している」と、ワシントンD.C.のナショナル・プレス・クラブで大々的に暴露した「ディスクロージャー・プロジェクト」では、多くの政府関係者や元宇宙飛行士、元軍人などが驚愕の証言を行った。
中でも、米空軍のカール・ウォルフ軍曹が、国家安全保障局(NSA)の施設で、無人月探査機ルナ・オービターが撮った写真の中に、月の裏側に球形やドーム状の巨大な基地がある写真を見たことを証言している。複数の塔やレーダーアンテナのようなものもあり、それらは地球の建造物とは比較にならない大きさと構造だったという。
また、NASAの従業員だったドナ・ヘアー氏は、アポロ計画で撮られたUFOや月面のエイリアンの構造物の写真を、一般公開される前に修正して消す仕事をしていたと証言した。彼女は「月に行った者のほぼ全員が物体を見ている」と聞いたという。万が一、このことを口外したら、その身がどうなるかはわからないようだ。
ほかにも、1969年、アポロ11号の宇宙飛行士が、月の裏側で地球との通信が途絶えたとき、不思議な"宇宙的音楽"ともいえる笛の音を聴いたという記録が2016年に公開された。聴いたことのない音色に狼狽する宇宙飛行士の会話がそのまま公開されていた。その音源は未だに不明のようである。
こうした話は、もう他人事ではなくなるかもしれない。昨年12月、日本もアメリカの国際宇宙探査計画に参加するという方針が明らかにされたからだ。
月の軌道上の新たな宇宙ステーション計画への技術協力、というから、何を目撃するかわからない。これから月を目指す国は、このような"裏の事情"も想定しておくべきだろう。月を目指す各国がそこで何を見るか、どういう情報が流れ、どのように対応するのか――。世界中のUFO研究者たちは新たな情報を待ち構えている。(純)
【関連記事】
Web限定記事 月の裏側を大川隆法総裁が遠隔透視 何があったのか?
https://the-liberty.com/article.php?item_id=5742
2015年5月25日付記事 中国が「月の裏側」に探査機着陸計画 日本も宇宙競争に負けるな
https://the-liberty.com/article.php?item_id=9688
2016年2月29日付記事 NASA新たな機密を解除 月の裏側で流れた"音楽"
2018.02.19(liverty web)
アメリカでは、トランプ大型減税が昨年末に成立しました。
その法案を成立させるために尽力した人たちがいます。それはレーガン政権時代のアドバイザーだった人たちです。
サプライサイド経済学の父で、税収と税率の間にトレードオフの関係(*)があることを示した「ラッファー曲線」で有名な、アーサー・ラッファー氏もその一人。今も現役でトランプ政権の経済政策のアドバイザーをしています。
本欄では、トランプ減税がなぜ行われたのか、その考え方のルーツを探るため、ラッファー氏の主張について、事例を交えながら見ていきます。
2018.02.18(liverty web)
《本記事のポイント》
保守分裂となった3月11日投開票の沖縄県石垣市長選。3選を目指す保守系の現職市長である中山義隆氏に対し、保守系の県議である砂川利勝氏と、リベラル系の前市議である宮良操氏が挑む形となった。
市長選の争点は、平得大俣(ひらえおおまた)地区への「陸上自衛隊配備計画」である。砂川氏は今月16日、配備には賛成としつつも、計画を白紙に戻し、別の場所を選定するという政策を発表。一方、宮良氏は17日、いかなる軍事基地の受け入れも認めないと発表している。中山氏は、配備には理解を示す一方、その是非については態度を保留している。
政府が進める計画では、石垣島と宮古島に「地対空・地対艦ミサイル」を置くことで、敵艦艇の接近を阻止し、南西諸島の防衛を強化することが狙いだ。近年、中国の艦艇が同島周辺を航行する頻度が増えたことを受け、計画は2年前倒しで進められている。
しかし、地元では「基地があることで、相手に狙われやすくなる」と反対の声が上がっているという。
石垣島に住む男性は、編集部の取材に対し、「基地推進派は、『備えあれば憂いなし』という考えですが、反対派は、『基地をつくれば、標的になる』『中国を刺激してはならない』と主張しています。この対立の溝がなかなか埋まりません。市民の中にも、『自衛隊のミサイルは北朝鮮の弾道ミサイルと同じ』という誤解もあります。政府はなぜ基地が必要なのかを明確に、そして分かりやすく説明した方がいい」と話す。
先述したように、自衛隊のミサイルは、接近してくる敵を排除するためのものであって、敵基地などを破壊するものではない。
反対派が主張する「基地があるから狙われる」という考えも、中国の立場に立てば、違った見え方がある。なぜなら、石垣島は、太平洋への進出に向けて地政学的に重要な位置にある。また、人口約5万人が住む同島は、他の島に比べてインフラ整備が行き届いている。中国がこの地を占領し、部隊を駐留させたいという誘惑にかられることは、自然なことだ。
むしろ、中国のこれまでの行動パターンを見ると、手薄な地域こそが危ない。南シナ海への海洋進出はその典型だ。そのため、「基地がないから狙われる」という論理も成り立つ。
例えば、もし中国が石垣島の自衛隊基地に手を出せば、半ば自動的に戦争に突入し、米軍も出動する可能性が生じるため、相当な覚悟がなければ、手を出せない。これを軍事的には、「トリップワイヤー」と言う。
つまり、石垣島に基地をつくれば、沖縄を含む日本全体を守ることにつながる。
今回の配備地の選定をめぐっては、地元会社の利益も絡んでおり、これが保守分裂の原因にもなったという声もあるが、より大局的な見地に立てば、現行の計画を進め、早期に抑止力を強化した方がいいだろう。中国の脅威は日に日に高まっており、残された時間はそう多くはない。
(山本慧)
【関連記事】
2018年3月号 日本が再び「サムライ」になる日 ―憲法9条改正への道 - 編集長コラム
https://the-liberty.com/article.php?item_id=14035
2018年1月12日付本欄 中国軍艦が2度目の入域 尖閣諸島を渡したら起きる3つの悲劇
https://the-liberty.com/article.php?item_id=14004
2018年1月11日付本欄 「いずも」空母化で、日本は何ができるようになる? 軍事専門家に聞く
2018.02.18(liverty web)
憲法に関する議論が盛り上がりを見せはじめています。
14日の衆院予算委員会では、立憲民主党の枝野幸男代表が安倍晋三首相に論戦を挑みました。その中心テーマのひとつが憲法です。
年初から、両者は「憲法観」でぶつかってきました。安倍首相が年頭記者会見で「今年こそ新しい時代への希望を生み出すような憲法のあるべき姿をしっかりと提示し、憲法改正に向けた国民的な議論を一層深めていく」「この国の形、理想の姿を示すのは憲法だ」と語りました。
2018.02.17(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.02.17(liverty web)
SF映画では、お馴染みとなっている空飛ぶ車。ですがそれは、「フィクション」ではなくなりつつあります。空を飛ぶ車で通勤したり、ドライブしたりできる未来が、すぐそこまで来ているのです。
「PAL-V Liberty」と名づけられた空飛ぶ車を開発しているオランダのベンチャー企業「PAL-V」に、開発の最前線について話を聞きました。
2018.02.17(liverty web)
「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。
2018.02.17(liverty web)
《本記事のポイント》
バレンタインデーという、愛を象徴するような日に、痛ましい事件が起きた。
アメリカのフロリダ州の高校で、退学処分を受けた元生徒の男(19)が銃を乱射し、生徒や教師など、少なくとも17人が死亡した。
アメリカでは学校での銃撃事件が後を絶たず、今年に入ってから18件目となった。
銃を乱射した男の言動には、以前から異常性があった。男が友人と話す話題の大半は、銃やナイフについて。高校の関係者によると、男は高校に銃弾を持ち込んだこともあったという。
男はSNSに銃や刃物を持った多数の写真や「半自動銃で人を撃ちたい」などのコメントを投稿していた。昨年9月にはユーチューブに「プロの学校銃撃犯になる」と犯罪予告めいた投稿をし、視聴者が米連邦捜査局(FBI)に通報した。
男には犯罪歴がなかったため、2017年2月、AR15型ライフル銃を合法的に購入でき、それを犯行に用いた。
トランプ政権や与党・共和党は、乱射事件が起きた原因は「男の精神疾患」であり、「銃そのものではない」との見方をしている。
トランプ米大統領は銃撃事件の当日、被害者と遺族に哀悼の意を示し、15日の演説では、「アメリカは一つの国として団結し、(中略)憎しみには愛を、残酷さには親切をもって応じていこう。(中略)今後、精神疾患という難しい問題に取り組んでいく」と語った。
同日のツイッターには「銃撃犯には精神疾患の兆候が数多くあった。態度が悪く、常軌を逸しているため、学校から追放されたほどだ。隣人やクラスメートは男に大きな問題があることを知っていた。何度も当局に通報しなければならない!」と投稿した。
こうした事件が起きると、必ず銃規制の話が出てくる。だが、規制だけでは問題は解決しない。悪意ある人物がいたならば、たとえ銃が規制されても、ナイフなど他の凶器を使って人を襲うことになるだろう。
宗教的に見ると、こうした事件には「悪魔」の影響が考えられる。普段、悪魔の存在を感じている人は少ないだろうが、悪魔は昔話だけではなく、リアリティを持って、現実に存在している。
悪魔とは、人や社会を積極的に悪い方向に導こうとする霊的な存在だ。例えば銃乱射やテロなどで多くの人が亡くなるなど、悲劇性と話題性が大きくなる事件の場合、犯人は悪魔の影響を受けている可能性が極めて高い。
悪魔が影響を与えやすいのは、人に対する憎しみや恨みを持つ人、排撃性や排他性を示す人、執着心や名誉心が強い人であり、唯物論的に「この世がすべて」と思っている人だ。
最も大切なのは、一人でも多くの人が「悪魔から身を守る方法」を学ぶこと。大川隆法・幸福の科学総裁は、著書『悪魔からの防衛術』の中で、次の4つの方法を示している。
「世のため、人のために生きよう」という思いを持って、勤勉に日々の生活を送ることが、悪魔を遠ざけ、悲劇を防ぐことにもつながる。その意味では、宗教で「人としての正しい生き方」を学び、その教えを広げることは、公益性のある活動と言える。
(山本泉)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『悪魔からの防衛術』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1862
【関連記事】
2016年6月13日付本欄 アメリカで史上最悪の銃乱射事件 米社会が抱える問題が浮き彫りに
https://the-liberty.com/article.php?item_id=11470
2017年7月26日付本欄 相模原障害者殺傷事件から1年 障害者は「不幸」を選んで生まれていない
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13323
2018年1月16日付本欄 カヌー選手の薬物混入問題 「内なる悪」にどう対処するか
2018.02.17(liverty web)
SF映画では、お馴染みとなっている空飛ぶ車。ですがそれは、「フィクション」ではなくなりつつあります。空を飛ぶ車で通勤したり、ドライブしたりできる未来が、すぐそこまで来ているのです。
「PAL-V Liberty」と名づけられた空飛ぶ車を開発しているオランダのベンチャー企業「PAL-V」に、開発の最前線について話を聞きました。