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コロナ人工説を裏付ける論文発表 コロナの変異はダーウィンの進化論などでは説明できない

2022年06月11日 05時52分18秒 | 日記

コロナ人工説を裏付ける論文発表 コロナの変異はダーウィンの進化論などでは説明できない

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画像: Robert Way / Shutterstock.com

《ニュース》

新型コロナウィルスの起源に関する議論が日本で盛り上がらない中、「オミクロン株を含むコロナの変異株全てが人工である可能性が高い」という論文がこのほど発表されました。

 

《詳細》

論文(プレプリント)をまとめたのは免疫学者である荒川央氏。同氏は、自然の摂理に反する変異が存在している点に着目しました。自然淘汰を経て環境の適応に優れたものが生き残るというダーウィンの進化論と、突然変異の大部分は自然淘汰に関する優劣はないという中立進化論から見て、「コロナの変異株は異常性が見られる」といいます。つまり、自然の摂理では考えられない変異が存在するというのです。

 

コロナが人工である他の根拠についても、荒川氏は自身のブログで「1つはコロナウィルスが進化の過程でフーリン切断部位を突然獲得した事、さらにはこの配列がモデルナが2016年に特許を出願した遺伝子配列と共通している事も指摘されています」と例証。その上で、「機能獲得実験による人工進化の過程で、感染力や毒性を高めるような変異のカタログも作成できます。そうしたカタログを元にデザインされたのがコロナ変異株ではないでしょうか」と結論付けています。

 

世界保健機関(WHO)は9日に中国から十分なデータを得られず、結論を出せなかったことを明らかにしたと、ロイター通信が10日に報じています。


中国が「国家脅かす行為」密告に最大200万円の報奨支給へ 政権ぐらつきに当局がいよいよ焦り始めた!?

2022年06月11日 05時50分40秒 | 日記

中国が「国家脅かす行為」密告に最大200万円の報奨支給へ 政権ぐらつきに当局がいよいよ焦り始めた!?

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画像: Eastimages / Shutterstock.com

《ニュース》

中国国家安全部が、「国家の安全を脅かす」行為の通報を奨励し、密告者には多額の報奨金を与える新法を制定し、波紋を呼んでいます。

 

《詳細》

同法は「公民挙法危害国家安全行為奨励法」と呼ばれ、中国国家安全部により6日に公布されました。

 

同法では、重大な情報の提供者には、表彰状という「精神的報酬」か、現金による「物質的報酬」が進呈されます。報奨金は貢献度に応じ、1万元から最大10万元(約200万円)まで4段階に分かれます。所得水準などを考えると、かなりの額です。

 

密告は対面、ネット、ホットライン経由など、いずれでも受け付けられると言います。

 

これにならって香港警察も、8日から「対テロ通報ホットライン」を開設。密告者への報奨金支給を開始しました。

 

一連の動きに対し、「文化大革命時代の密告文化が復活する」と危惧する声が上がっています。


国内外で不使用のコロナワクチン廃棄が進む 政府が強制する「無料接種」は見直すべき

2022年06月11日 05時28分06秒 | 日記

ワクチン購入数は8億8千万本となっており、現在の使用数は約3億本で今後一年で接種回数を多く見て1億本です。

結果、5億本程度廃棄となり金額にして約1兆4000千億円になります。

計算のできない無能さや無駄使いは、ワクチンメーカーとの利権を

疑ってしまいます。(カナタニ)

 

国内外で不使用のコロナワクチン廃棄が進む 政府が強制する「無料接種」は見直すべき

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《ニュース》

新型コロナウィルスのワクチンについて、都内で少なくとも40万回分以上が使用期限切れを理由に廃棄されていたことが分かったと、10日付読売新聞が伝えました。

 

《詳細》

読売新聞は、都内の53区市町村について、5月末までの廃棄状況を調査しました。廃棄が無かったと回答したのは11区市町で、その他の区市町村の廃棄数を合計すると40万回分以上となったといいます。

 

また、共同通信が都道府県庁所在地と政令指定都市の計52市区を対象に、モデルナ製のワクチンの状況を調査したところ、27市区でワクチンの使用期限を迎え、廃棄量は73万9085回分に上っていました(4日付電子版)。

 

廃棄が増えている理由としては、モデルナ製の使用期限が短いことのほか、副反応などへの懸念などにより接種が進んでいないことが挙げられています。日本では、1、2回目の接種率は約8割でしたが、3回目の接種率は6割程度にとどまっています。

 

また、アメリカの米疾病対策センターのデータによると、2020年12月から22年5月半ばまでに、合計8200万回分のワクチンが無駄に廃棄されています。これは、政府資金で用意したワクチン全体の11%にあたります。廃棄理由の中には、「重症者が減って接種需要が低下したこと」などが挙げられています。