「本をしっかり読んでいる人が新しい付加価値を生む時代になる」 大川総裁が東京都内で著作3000書突破記念講演会「なお、一歩を進める」

「本をしっかり読んでいる人が新しい付加価値を生む時代になる」 大川総裁が東京都内で著作3000書突破記念講演会「なお、一歩を進める」

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大川隆法・幸福の科学グループ創始者 兼 総裁は1日、東京都のホテル「The Okura Tokyo」で、「なお、一歩を進める」という演題で講演会を行った。同講演会は、大川総裁の著作が『自分を鍛える道』をもって累計3000書を突破したことを記念したもの。講演会の模様は、同グループの中継網を通じて全国に中継された。

 

講演に先立ち、大川総裁の3000書突破の軌跡をまとめた映像が上映された後、歌手の小原ゆかりさんが、大川総裁作詞・作曲による楽曲「風鈴とリンカーン」を披露した。

 

 

成功の原動力は「本を読むこと」にある

大川総裁は講演の冒頭、人々が本を読まない時代になってきて、書店などが苦戦していると指摘する一方で、「私はこれから先、むしろ本をしっかり読んでいる人が新しい付加価値を生んで、出世していって、仕事を大きくするようになると思います」と強調した。

 

大川総裁は、自身が少しなりとも成功しているとすれば、その原動力は本を読んだことだと語り、東京大学で学んでいたころのエピソードなどを交えながら、読書の大切さについてさまざまに語った。

 

若いころから知的蓄積を続けている大川総裁の蔵書は、現在10万書をはるかに超えており、最近は学問的な本だけでも、年間2500～3000書を読んでいることが、著作で明かされている(詳細は5月30日発刊の本誌2022年7月号「3000書発刊はメシアの証明」)。

 

 

新聞を読み比べることで、異なる視点を得る

さらに、大川総裁は「本だけで足りない面もありまして、新聞も読まなければいけないんです。これも忙しい方はなかなか読めないだろうと思いますが、(中略)私は、新聞はほとんど(主要紙)全紙、目を通しています」と指摘。

 

基本的には、自身の思想から遠い新聞から順番に読んでいるといい、「(その新聞は)何を言っているかを、じっくりと丁寧に読んでいます」と述べた。違う種類の新聞を読むと見識や考えの違いが分かり、異なる視点が得られるとし、できれば複数の新聞を読んだ方がいいと言及した。

 

また大川総裁は英語やドイツ語の新聞も読んでいるとし、「日本の国際ニュースを見ても、国際ニュースを伝えている方が、英字新聞を正確に読めていないことが分かるくらいまでは読める」と語った。

 

 

一歩を進めることを努力目標に

大川総裁は、講演の最後に、コロナに関する見通しとウクライナ戦争に関する日本としてのあるべき考え方を述べた後、「非力ながら、これから日本と世界の道しるべとなるべく、たくさんの仕事をするということではなく、毎回『一歩、一歩を進める』ということを努力の目標として、やっていきたいと思います」と締めくくった。

 

講演では、この他にも、以下のような多くの論点が語られた。

• 楽曲「風鈴とリンカーン」について明かされた新事実
• 宗教家としての自身の仕事ぶりについてどう思っているか
• 大学での英語の授業中の失敗とは
• 年齢に合わせて、古典を読み直すことの意義について
• 1990年代に対談したジャーナリスト・田原総一郎氏の楽屋でのアドバイスとは
• 国を率いるリーダーは勉強しなければならないという事例
• 映画製作のため、大川総裁はどのくらい映画を観ているのか
• ウクライナ戦争を正しく見るために必要な勉強とは
• コロナは今後どのくらい続くのかという見通しについて

 

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

https://map.happy-science.jp/まで。

 

 

【関連書籍】

 

『自分を鍛える道』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

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『ザ・リバティ』2022年7月号

幸福の科学出版

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『 ARE YOU HAPPY?』 2022年7月号

幸福の科学出版

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【関連記事】

2022年7月号 大川隆法総裁3000書突破 3000書発刊はメシアの証明

https://the-liberty.com/article/19546/

 

2022年3月6日付本欄 大川総裁法話「霊能力と正しい人生」 日々の宗教修行に加え「偉大な教養人」たる勉強の継続が必要

https://the-liberty.com/article/19296/

 

2021年9月18日付本欄 早くに慢心せず、成功の本道を歩み続ける「鍛錬」とは 法話「自分を鍛える道」

https://the-liberty.com/article/18770/

 

2022年3月号 「神仏への信仰心を持つ国家 対 無神論・唯物論国家」の対立で勝てる可能性はある - 大川隆法総裁 講演Report

https://the-liberty.com/article/19172/

 

2022年2月号 まだ人類は救えるところにいます! 私の言葉を信じて、ついて来てください - 大川隆法総裁 講演Report

https://the-liberty.com/article/19071/

岸田政権「骨太の方針」の「国民皆歯科検診」制度は統制国家への道 参院選を見据えてのバラマキに過ぎない

岸田政権「骨太の方針」の「国民皆歯科検診」制度は統制国家への道 参院選を見据えてのバラマキに過ぎない

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《ニュース》

政府が6月に決定する経済財政運営の指針「骨太の方針」の概要に、国民に毎年の歯科健診を義務付ける「国民皆歯科健診」制度の検討が明記されたことが分かりました。

 

《詳細》

日本で毎年の歯科検診が義務付けられているのは高校生までで、大学生以降は対象となっていません。さらに保険適用外であることもあり、過去1年間に歯科検診を受けた人の割合は53%(2016年度、厚生労働省調べ)でした。

 

歯科疾患は気付かずに放置することで悪化します。2021年には歯の本数が少なく噛み合わせが悪いと全身の医療費が上昇するという研究結果も発表されました。今回の歯科検診の義務付けは、定期健診で歯周病などの病気を悪化前に見つけ、1人あたりの生涯医療費を抑える狙いがあるとしています。

 

自民党は21年に国民皆歯科健診を目指す議員連盟を発足。同年の衆院選でも公約に盛り込んでいました。参院選を前に社会保障分野の充実を改めてアピールしたい思惑も伺えます。この制度の創設は日本歯科医師連盟などが希望しており、組織票を取り組む狙いもあると見られています。

米研究:ウイグル・コロナ検索で中国国営メディアが連日上位に表示 YouTubeでは上位半数を中国メディアが占める

米研究:ウイグル・コロナ検索で中国国営メディアが連日上位に表示 YouTubeでは上位半数を中国メディアが占める

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画像：BigTunaOnline / Shutterstock.com

《ニュース》

新型コロナウィルスの起源および新疆ウイグル自治区における人権蹂躙をめぐって、複数の検索エンジンで中国政府の意向に沿った情報が上位に表示されていると判明しました。

 

米シンクタンクのブルッキングス研究所とAlliance for Securing Democracy(民主主義保護連盟)がこのほど公表した報告書により、明らかになりました。米ウォール・ストリート・ジャーナル紙などが報じています。

 

《詳細》

「ウェブを制する:中国政府はいかにして新疆とコロナに関して世論を形成するために研究結果を利用しているか(Winning the web: How Beijing exploits search results to shape views of Xinjiang and COVID-19)」と題された同報告書によると、調査の対象となったのは以下の5つの検索エンジンです。

 

グーグル検索、グーグルニュース、マイクロソフトによるBing検索、Bingニュース、グーグル傘下のYouTube。これらの検索エンジン内で、昨年11月から今年2月にかけた120日間、「新疆(Xinjiang)」と「コロナ(COVID-19)」に関連するキーワード12件に関してデータを集めたとのこと。

 

報告書によると、「新疆」という言葉を検索したところ、上位10の検索結果の中に少なくとも1つ中国国営メディアによる発信が入る可能性は88%、調査期間120日のうち106日を占める割合だったといいます。つまり、新疆という言葉を調べると、毎日のように中国国営メディアの発信が上位に表示されていたということです。

 

YouTubeに限定するとさらに状況は悪く、98%の割合で上位10の検索結果に中国国営メディアが含まれていたといいます。

 

コロナに関しては、例えば中国政府がコロナの発生源だと主張する米軍医学研究施設「フォート・デトリック(Fort Detrick)」をYouTubeで検索すると、上位10位の表示結果のうち半分を中国国営メディアによるコンテンツが占め、それらは特に証拠を挙げないまま、同施設がコロナの起源であると示唆する内容であったとのことです。

 

同じく中国政府が発生源の候補として主張する、旧日本軍の研究機関とされる「731部隊」についてもニュース検索エンジンで検索すると、検索ページの1ページ目に毎日、中国政府の意向に沿った内容が表示されたといいます。

 

これまでも、大手検索サイトによる検索結果に偏りがあることを示す分析はなされてきました。

 

本誌2021年1月号特集「言論統制をするGoogleは独禁法違反!」でも、グーグルでコロナの起源について検索すると、「中国政府の代弁」が上位に表示されることを検証。さらには調査を進める中で、「中国」「コロナ」を含む言葉の検索結果から、本サイトの記事がウェブ上から"消されて"いたことも明らかになっています(関連記事参照)。

 

この度の報告書は、中国政府が自国のプロパガンダを拡散する上で、大手検索サイトを大いに活用している実態を、改めて浮き彫りにしたといえます。