新型コロナウイルス蔓延、伝染病が広がる原理とは？ トマス・モア霊が現代のユートピア論を語る

新型コロナウイルス蔓延、伝染病が広がる原理とは？ トマス・モア霊が現代のユートピア論を語る
2020.02.02(liverty web)

 
新型コロナウイルスが猛威をふるっている。中国当局は2月2日、患者数が1万4380人になったと発表。死者は304人となった。
 
大川隆法・幸福の科学総裁は1月30日、イギリスのユートピア思想家のトマス・モアの霊言を収録。コロナウイルスの問題を含め、現代社会の問題についての質問に答えた。霊言「トマス・モアのユートピアの未来」として現在、公開されている。
 
トマス・モアが生前に著した『ユートピア』では、理想郷・ユートピア島において、宗教心がなく、死後の世界を信じていない人は、「威厳に満ちた人間の霊魂を禽獣の腐肉と同一視する者である」として仲間になれないという様子が語られていた。
 
今回の霊言で、トマス・モアの霊は、信仰は強制されるものではないとしたうえで、「天国の住人たちが、私たちの目指すべきユートピア世界にいるという考え方から言えば、無神論、唯物論は、地獄に行くしかない人たちになります」「現代ではこちらのタイプの人が相当増えてきておりますので、これは急務だと思うんですよ」と霊的世界を知ることの重要性を語った。
 
 
ウイルス感染の背景
トマス・モアの霊はコロナウイルスによる肺炎の患者が急増していることについて、中世の宗教戦争や異端審問が続くなか流行したペストや、第一次大戦中に流行したスペインかぜとの類似点を指摘。今回、武漢から新型コロナウイルスが広がった衝撃的な背景について言及した。
 
大川総裁はこれまでに、伝染病を起こす菌やウイルスには、悪性の霊的作用が働いていると説いてきた。例えば、コレラやペストは医学の進歩で根絶されたが、その細菌の魂が変化して、今度はエイズなど別の病気として現れているというのだ。悪霊が人間に憑依するのと同じように、こうした悪しき霊存在の憑依により、病気が広がっていく。
 

『フランクリー・スピーキング』
大川隆法著
幸福の科学出版
大川総裁は、著書『フランクリー・スピーキング』の中で、この悪性の霊について「地上の人間の乱れのようなものから来る想念エネルギーを受けて増殖する、小さな地獄の使者たちみたいな感じですね。だから、あれを治しても、おそらくはまた違うのが出て……。ただ、確実に警告としての役割をしていますね」と指摘している。
 
今回のコロナウイルスについても、トマス・モアの霊は、「利便性が増していくと同時に、気をつけないと信仰心が失われていくので、そのときには、当時の人間の技術レベル、テクノロジー等で乗り越えられない問題が出てくることがあって、人間社会側が敗北する経験は、何度も出ると思うんです」と、ある種の警告であるという見解を語った。
 
中国政府は無神論・唯物論を旨とし、香港でのデモを弾圧。台湾は中国による選挙介入を防ぐ法律を制定するほどの事態だ。また、公式にウイグル人強制収容所の存在を認め、思想改造を行うことを正当化している。中国政府の人権無視の姿勢に対する国際的な非難は、徐々に高まっている。
 
トマス・モアの霊は、「中国のほうがおかしいので、その、悪いウイルス菌を外に出さないでもらいたいと、今、隔離されているように見えなくはない」と指摘した。中国の公衆衛生の水準の低さや国際社会への情報開示の問題とともに、信仰なき国家の限界があぶり出されている状況と言えるだろう。
 
霊言では、このほかにも以下の論点が語られた。
トマス・モアが、著書『ユートピア』で語りたかったこと
信教の自由が重要であるべき理由
自由な社会で、貧困問題を解決するビジョン
カトリックとプロテスタントが分かれた意味
産業革命の限界とは何だったのか
日本が未来を考えるための道筋とは
イギリス・日本・タイの立憲君主制を、どう見ているか
 
本霊言「トマス・モアのユートピアの未来」は、全国・全世界にある幸福の科学の支部、精舎、拠点において拝聴できます。
支部や精舎への問い合わせは、以下の連絡先まで。
・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727
　火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00
・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス
　http://map.happy-science.jp/まで。

米保守紙記者ガイ・テイラー氏インタビュー 中国の一帯一路に対抗する「秘策」とは

米保守紙記者ガイ・テイラー氏インタビュー 中国の一帯一路に対抗する「秘策」とは
2020.02.02(liverty web)

 
米保守紙ワシントン・タイムズで安全保障を担当するガイ・テイラー氏に、中国の「一帯一路」に対抗する構想について聞いた。
(聞き手・長華子)
 
中国の一帯一路に対抗する秘策
ガイ・テイラー

プロフィール
米保守紙ワシントン・タイムズで安全保障担当チームのリーダーを務める。BBCやCNN、FOXニュースなどにゲストとして出演多数。
──あなたは、中国の一帯一路に対抗する構想として「海外民間投資会社(OPIC)」を挙げています(OPICは、開発途上国などへの米企業の設備投資を奨励するために設立された半官半民の会社で、ローンの貸付などを行う)。
ガイ・テイラー氏(以下、テイラー氏): トランプ政権は2018年、OPICや国務省傘下の国際開発局などを統合し、新しい政府系金融機関を設立するビルド法(BUILD Act)に署名しました。インフラ投融資枠を600億ドル(約7兆円)に倍増する方針です。
 
これによって、OPICの可能性は劇的に拡大しました。今後、OPICの活動はよりアクティブになっていくでしょうし、資金などを貸し付けるという意味において多国籍機関をしのぎ、中国による一帯一路構想とも張り合えるはずです。
 
問題は、OPICはアメリカの機関であるがゆえに力の制限があるということです。どうすればこの制限を外すことができるのでしょうか。
 
例えば、アメリカ、日本、オーストラリア、インドの4カ国は地政学的な戦略同盟であり、中国による海洋進出に対抗することを目的としています。こうした戦略同盟が誕生した根源を同じように辿ることで、中国の一帯一路構想に対抗し得る別の可能性を育てることができます。
 
つまり、日米豪印をはじめとする国々の国民一人ひとりが持つ個人投資能力を統合するのです。こうしたことは今まで議論されてきませんでしたが、自由市場の価値を信じる保守であるならば、ぜひ議論すべきです。
 
 
民主主義国家が協力して民間投資を行う
──OPICは中国に対抗するだけの資金を集めることができると思いますか。
テイラー氏: これは無限の財源を意味します。日本経済、アメリカ経済、ドイツ経済、オーストラリア経済、インド経済。これらそれぞれの投資能力が統合されるのです。一帯一路に対抗するのに十分以上の資金が集まります。
 
問題は、どうやって投資を促すかです。
 
全権力を掌握した国家主体を持っていれば、「我々にとって、これこそがお金を使う方法なのだ。お前たちに選択はない」と国民に命じることができるでしょう。しかし、そうした国家を持っていないのであれば、議論を促し、「なぜ我々はこれを行うのか」「なぜ民間企業による開発投資を鼓舞する必要があるのか」「なぜこれは重要なのか」ということを人々に理解させなければなりません。
 
(こうした民主主義国家が)協力して開発投資を行うことは、自由市場に基づく民主主義、自由市場の理想、そして私有財産の理想を促進するために重要なことです。
 
──OPICはどのようにインド太平洋戦略に関係しているのでしょうか。重なっている部分もあるように思います。
テイラー氏: そうですね。アイデア自体は重なっているでしょう。ただ、OPICはよりインフラに重点を置いたものになるはずです。
 
これは今起こらんとしている新しいコンセプトです。OPIC自体は1960年代後期から存在していましたが、トランプ政権のビルド法によって拡大されたのです。
 
 
トランプ二期目の「対中戦略」
──今年の選挙でトランプ氏が再選したら、中国との貿易戦争を続けると思いますか。
テイラー氏: トランプ氏が二期目に入った場合、米中貿易交渉において画期的な合意を達成することも考えられますが、たとえそうであったとしても、トランプ政権は他の様々な分野について中国への批判を続けるでしょう。
 
一例として、中国通信大手のファーウェイについて見てみましょう。
 
欧州諸国の政府が自国の電子通信にファーウェイの参入を許可していることを批判することは、トランプ政権の政策基盤となっています。また、北東アジアの同盟国に向けても、自国企業がファーウェイと取り引きするのを許可していることに対し批判することも、同じくトランプ政権の政策基盤となっています。
 
こうしたスタンスは今後も続くのではないかと思います。
 
もし、関税における交渉で何か画期的な合意がなされたとしても、米中間の摩擦やワシントンから中国政府に向けた批判は続くでしょう。
 
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