横浜スローライフ -- My slow life in Yokohama

位置情報、地理情報に関するサービス、その他日常生活から思ったことを気ままに記す不定期のんびり日記

Googleが使えない!

2008年03月16日 21時57分24秒 | ビジネスetc

 夕刻にGoogleで検索しようと思ったらページが表示されない。あれれ?インターネットが切れているのかな?と思って、他のサイトを見てみるとちゃんとつながっている。google.co.jpもgoogle.comがつながらない。当然GoogleMapsもだめ。Gmailも表示されない。そしてようやく夜の9時半過ぎになって復活した。こんなことってあるのだ。

 原因は全くわからないが、Google以外ならつながるので、インターネット網を提供している(我が家ならば)NTTやプロバイダの原因ではなくて、Google本体側に障害が発生しているみたいだ。こんなことってあるんだ。初めて経験する。

 Googleが無い生活は(仕事にならないとは言わないが)やはり不便だ。Googleは私にとってのインターネットの快適さを支えている大きな存在だということを、改めて思う。

 ...と考えて、ふと気がついた。最近はGoogleMapsを使った企業ホームページが多い。単に会社の位置図として使用しているだけならば、今回の事態は被害が軽微ですむが、店舗案内、不動産物件紹介、ブログ、SNSなどで利用している企業や個人がここ1年くらいで大幅に増えているが、そうしたところはGoogleMapsにお金を払っているわけではないから、文句も言えず、どうしようもない。諦めるしかないのだ。

 Googleが止まる(つながらない)、という事態は想定外のものとして信頼しきっている利用者が多数いるはず。私もやっぱりそうである。だが、やはりこうしたリスクがあることを実感した。

 地図サービスに限って言えば、ここで「お金を払っている」か「無料で使うか」でリスクの大きさの把握と障害時の対応の差が決定的に出る。最も慎重な利用者ならば、地図サーバ自体を自前で所有して管理する。それは確かにお金は余分にかかるが、リスク管理という点では理にかなっていると思う。GoogleMapsが無償で便利だからと言って、企業の生命線に近いサービスの中に取り込んでしまうのは、わたしはやっぱりまずいと思っていたが、今回の事態でやっぱりそれは正しかったと感じている。


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2 Comments

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自治体の地図は自治体に著作権あり (curonikeru)
2008-03-18 18:03:45
もしかしたら、間違っているかも、
<<国土地理院あたりが自治体の地図の面倒はうちがみます<<
というのが、基盤地図情報だと思います。
自治体ではすでに自分のところでシステムを持っているわけで、国に提供するメリットはあまりないと思います。国民からすると、自由に使えそうだというメリットがあるかも。
国は、基本測量の測量法29条
自治体は、公共測量の測量法43条
測量法29条に対する承認取扱要領で基盤地図情報
が述べられています。
測量法43条に対する承認取扱要領をチェックする必要あります。
地方分権とも関連しているので、国よりも地方自治体に期待するというものあります。詳細地図は地方自治体がもっていることだし。
測量法の一部を改正する法律(平成十九年五月二十三日法律第五十五号)新旧対照表
http://www.gsi.go.jp/LAW/SurveyAct/190305/0305-2.pdf
横浜市の行政地図情報提供システム
http://wwwm.city.yokohama.jp/index.html
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同感 (玉置三紀夫)
2008-03-18 12:31:06
GoogleMapsを利用する事例は自治体でも始まっています。住民への広報活動用です。じゃ、その流れが加速しているかというと思ったほどでもありません。やはり税金で集めた情報を一私企業のプラットフォームに安直に載せていいのかという議論が立ちはだかります。本当は国土地理院あたりが自治体の地図の面倒はうちがみます、と宣言して地図サイトを構築しAPIを解放したら地方自治体は万々歳なんだと思うのですが・・・。
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