たきさんのホームページ より転載させて頂きます。
ベンジャミン・フルフォードニュース・・・２０１５年７月２８日
ロシア／ペンタゴン連合によるカザリアンマフィア支配の終焉
（白竜会（WDS）のスポークスマンとしての能力範囲にある）当記者と一緒に写真に納まっている人は、はつみ・まさあき氏で、同氏は２５万人以上の特殊作戦部隊を訓練し、世界中の５０箇所以上の訓練センターのネットワークを従えている武人館武術訓練学校を運営している。
彼の名前は世界中の実戦と実用武術分野では有名である。彼はFBI 、英国、米国、ロシア、イランその他の特殊部隊を訓練している。中国のソースが言うには、彼は中国政府のトップレベルの要人に自由に連絡が取れる唯一の日本人であるとのことである。ある会合で、はつみ氏はWDSの目的を支持するとの意見を表明した。
世界の連合のトップの戦闘勢力はカザリアンマフィアに対しての終焉と、奴隷政治家の急速な収縮を宣言した。特に、ペンタゴンはカザリアンマフィアとカザリアンの悪漢どもに収賄で丸め込まれている複数の政治家に対抗するためにロシアと手を組んだ。
先週には世界での複数の出来事が世界のカザリアンマフィアの支配網が解体を続けていることを非常に明らかにした。例えば、ペンタゴンは戦争犯罪人ベンジャミン・ナタニヤフが明らかに取り乱して怒っている場面を示す国防長官アシュトン・カーター、カザリアンの悪漢のトップ、及び、ナタニヤフが一緒に写っている写真を公開した。
http://www.defense.gov/HomePagePhotos/LeadPhotoImage.aspx?id=103006
先週書いたように、彼に対して暴動法案が読み上げられた。彼にはイスラエルの”鉄のドーム”対ミサイル防衛網が役に立たず、イスラエルの防衛は無力化されたと告げられた。ナタニヤフは１６基のコブラヘリコプターをヨルダンに引き渡し、ヨルダンに事故率が高いオスプレイの代金を米国に支払わせた。
航空機が引き渡された後で、イスラエルの軍部と諜報組織は犯罪者ナタニヤフから距離を置く動きを公にした。
http://forward.com/opinion/312461/cracks-widen-as-israel-security-insiders-break-with-politicians-on-iran-dea/
カーターの訪問に引き続いて中東において、イスラエルの代理であるISIS勢力に対して激しい襲撃が行われた。サウジは４３１人の、トルコは２５１人のカザリアンISISエージェントを逮捕した。これに引き続いて、米軍の爆撃機がトルコから発進してシリアに於けるISIS勢力をたたき、シリア政府軍への攻撃を阻止した。
一方ウクライナでは、ロシアはカザリアンのナチウクライナ政権の戦争犯罪を示す２５００ページに及ぶ証拠を集めた。ペンタゴンは、ウクライナに於けるナチネットワークの解体を助け、ロシアは中東とイランに就いて支援を実施した。これが先週ウクライナにおけるナチ軍に対する軍事攻撃の報道が行われた理由なのだ。
言うまでもなく国務省のナチ派である、ヴィクトリア・ニューランドと、ここでのカザリアンのボス達は深刻なトラブルに見舞われ、ウクライナに於ける自分たちの犯罪の結果として監獄に送られるだろう。
米国内でもカザリアンンマフィアに対する新たな動きがあった。ヒラリー・クリントンが”私用コンピューターを政府の秘密業務に使用した”ことの責任を取るように進められている努力は大量虐殺のような、より重大な犯罪を覆い隠すだけのものである。戦争英雄ではなく、国家反逆者としてのジョン・マケインの追放は、このワシントンDCでのカザリアンンマフィアの取り巻きに対する作戦の別の一面である。
テロ支援をした米国人から市民権を剥奪しようとの最近の議会の動きはペンタゴンの要請に応えたもので、主にトラブルを起こしているイスラエル／米国二重国籍者を狙ったものだとペンタゴンのソースは言っている。
又、下院の奴隷を装っている大統領であるバラク・オバマには、隠蔽されている９１１や３１１に就いての情報公開だけでなく、マレーシア航空１７便に就いての情報公開も行えとの圧力が益々強められている。１７便の撃墜に就いての情報は、イスラエル、ジェブ・ブッシュ、及びオバマ自身を巻き込む事になるだろう。
ブッシュ／ロックフェラー側の優生学的な人口抑制、出産制限、堕胎した胎児の臓器売買に就いての情報開示がカザリアンマフィアの悪魔ネットワークに対する攻撃のもう一つの側面である。失踪した児童などの米国での悪の行動についてのカザリアンに対する全ての側面での複数の調査結果としてもっと多くの情報開示が行われるだろう。
カザリアンンマフィアによる主要メディア企業の支配の解消への動きも進行中である。ロスチャイルドは、ファイナンシャルタイムズ（FT）新聞の反トラスト法違反の差し押さえ以前に、日本の日経グループへの現金化のための持ち株売却を行ったとは、MI5のソースが言うことである。日経グループは被雇用者に所有されているが、FTには編集の独立権を持つとの保証を行った。過去に日経のために働いた経験から私に言える事は、彼等は細心な編集方針を採り、非常に国際的ではないが、FTの編集方針の独自性については約束を守るだろうということである。
カザリアンメディア支配に反対するもう一つの動きは、コムキャストコーポレーションによるタイム・ワーナー・ケーブル社の買収阻止努力である。タイム・ワーナーは、カザリアンマフィアの姉妹企業にはならないだろう。EUは更に６カ所のハリウッドの撮影所に対する反トラスト法の訴訟を起こした。中国も又ハリウッドに手を伸ばし、そこで製作される映画のコンテンツには大きい変化が起きている。
これから先数ヶ月の間にメディアのカザリアンン支配に対抗する動きが強まり続けるだろうとは複数のソースが言うことである。例えばロスチャイルドも又、帝国主義雑誌として知られている彼等の旗艦雑誌”エコノミスト”の買い手を探そうとしている。中国と日本の買い手が嗅ぎ回っている。他のカザリアン派の新聞王達も又、間もなく、ありのままの真実を報道するか、メディアビジネスから撤退するかについて強い圧力に曝されるようになるだろう、とはWDSソースが言っていることである。
ある英国の新聞は既に新たな現実に目覚め、これまではタブーだった情報を公開し始めた。例えばセウエル卿は新聞に売春婦とコカインをすすっている写真を掲載されて上院議員を辞職させられた。
http://www.news.com.au/world/europe/deputy-speaker-of-house-of-lords-resigns-after-being-filmed-snorting-cocaine-with-two-prostitutes/story-fnh81p7g-1227457965932
セウエル卿は以前の英国首相のトニー・ブレアの鍵となる盟友である。彼の辞職は、MI5のエージェントによると、前首相のトニー・ブレアに対する児童性愛や殺人罪の適用を頂点とする、更なる辞職や逮捕の地ならしの助けになるだろう、とのことである。トニー・ブレアはもちろん、英国で頂点に立つブッシュ／ナチ分派のエージェントなので、彼の逮捕は他のより高い地位にある犯罪捜査へと導くだろう。
セウエル卿に対する動きに引き続いて米国のインターネットニュースサイトには、エリザベス女王の死についての誤った報道が行われた。若者を装ったナチ式の敬礼をしている写真も企業新聞に掲載された。女王は元気で、最近公共の場で写真撮影が行われ、人を恐れさせるようなことはない、とMI5は言っている。それにも関わらず女王は、ファミリーのナチとヒットラーとの繋がりについて、他に必ずしも友好的ではないあり方で報道される前に全ての情報を開示するように求められている。
カザリアンに対抗する種々の政治的、及び軍事的な動きが激しい経済及び金融上の戦争と一致している。シティーバンクとJPモルガンは、世界中の先行き市場で商品を売却して価格を下げている。その結果、特にオイル、銀、銅、及び金価格は大幅に下落した。この下落は実物需要が旺盛であるにも関わらず続いた。金先物市場の価格下落のための不法な操作が行われたと言う事実は、価格下落圧力に曝されてカバールが如何に絶望的になっているかを示している。
http://www.zerohedge.com/news/2015-07-24/dear-cftc-here-todays-illegal-spoofing-gold-futures
http://www.zerohedge.com/news/2015-07-24/us-mint-sells-most-physical-gold-two-years-same-day-gold-price-hits-five-year-low
金融システム支配をカザリアンの悪漢共から奪い取る動きの一部として、中国は可能な限り多くの現物資産を蓄積してきたので、これは中国に対抗することを目的としているように見える。ＪＰモルガンによると、中国はこれに対して過去５四半期の間に米国国債を５２００億ドル分売却して応えた。
ＷＤＳは中国共産党政権もカザリアンマフィアも世界金融システムに対して責任を持っていないと信じている。その代わりに私的銀行システムの全ての犯罪部分は閉鎖され、国有化されるべきである。又カザリアン（或いは中国の）ギャング共の支配するものではない、政府が管轄する通貨という歴史的標準への回帰が必要である。
軍隊の傾向は行動をするときには明確なターゲットを定めることにある。この答えは彼等には連邦準備制度（ＦＲＢ）、ヨーロッパ中央銀行、及び日本銀行を占領する必要があるということだ。これには最大僅か１０００人の特殊部隊を投入すれば良い。
これらの機関の占領は実体経済に影響しないように行われる。さらにカザリアンギャングが人々から不法に搾り取った資産の押収は前例のない経済活性化に繋がる。日本だけで、カザリアンマフィアが過去１０年間に盗んだお金はこの国の男女、子供を含む全ての者一人あたり１０万ドルに相当する。
米国では、ギャング共が中央銀行を装って盗んだ金額の総計はもっと大きいだろう。刑法では盗取されたお金は正当な持ち主に返却される必要がある、とされている。これらの持ち主はこの惑星上の平均的な納税者である。世界中の警察と軍隊は法を適用して犯罪者を逮捕する義務がある。中央銀行のトップの者たちは犯罪者であることが証明されている。では、私たちは何を待っているのだろうか？
翻訳Ｔａｋｉ
http://www12.plala.or.jp/gflservice/BenjaminFullfordNews150728.html
