毎年ブログ上で紹介していたのですが、今年はすっかり忘れていたのが中国大学ランキングの紹介。大学に関する原稿を書いた時に思い出しました。企業が新しい人を採用する場合、新卒の学生や、中途入社でも、学歴を気にする場合は大いに参考になるのではないかと思います。いろんなランキングがありますが、ここでは総合ランキングと卒業生の質ランキングの二つをご紹介いたします。
１．総合実力ランキング
大学ランキングとは別に総合実力ランキングというのがあります。おなじみの大学がずらりですね。
２．卒業生の質のランキング
大学自体のランキングも大事ですが、それよりも生徒の質のランキングを重視する場合、というか、学生の質のほうが大事かと思うのですが、そのランキングです。まあ、かなりの部分で大学総合ランキングとかぶってはいます。
これらあたりがいわゆる優秀な大学といえるでしょう。ご参考ください！
全国チェーン展開しているブランドトップ25なるものを見つけました。これです。
都市部では廃れつつある味千ラーメンも6位に入っています。あと気になるのが17位の鮮芋仙。いっときあちこちにあったように思うのですが、だいぶん店舗が減ってきているのでしょうか。最近あまり見かけません。店舗を拡大しすぎて管理面が弱くなったというのは聞いたことがあるのですが、それも原因なのでしょうか。結構好きだったのであまり食べられなくなったのは残念。14位のハッピーレモンと21位の仙踪林は同一系列ですね。25位の大漁鉄板焼きって確かに見かけますが、行ったことないなあ。
次は外食ブランドの多いショッピングモールです。
全部で１１のショッピングモール。上海、北京、福州、寧波、深圳、重慶、成都、天津ですか。それにしても日月光広場ってこんなに外食ブランドがあったんですね。あまり行かないので知らなかったです。それと虹口龍之夢も。
KFC、スタバ、満記甜品、ビザハットがこの中の９つをカバーしています。半分以上カバーしているのがマクド、DQ、面包新語（Breadtalk）、コールドストーン、禾緑回転寿司、黄記皇、一茶一坐、釜山料理、ハーゲンダッツ、バーガーキング、和民、パシフィックコーヒーです。和民も結構出展しているのですね。たぶん一回しか行ったことがないです。しかし結構値段の張るところも増えてきてますね。
さて、今度はエリア別に見ていきましょう。大北エリア、華東エリア、華西エリア、華中エリアです。
スターバックスがどこでも入ってます。しかし、すいているスターバックスをほとんど見かけない。出せば出すほどもうかっているような。にぎわっているところしか見ていないのだろうか。たくさんの種類があるのは華東エリア、逆に数区内のが大北エリアだそうです。とりあえず上海からというブランドが多いのでしょう。このリストには日系が一つも入ってないですねえ。
中国全土にまで展開しているブランドはそれほど多くないようで、ショッピングモールについていくような形で２線、３線、４線都市へ広がっているという状況です。。先日某外食産業の人が今後の拡大のために独資形態にはこだわらないし、現地資本を入れてもいいという会社があったのですが、なかなかいいところを見つけれていないようです。よほど体力のあるところでもない限りこの会社が考えているように独自では限界があると思います。もっとそういう発想をする企業が増えてくるとまた違う展開もあるように思います。
最近化粧品関連の企業との接触が増えてきていることもあり、向学のために上海美博会(中国美容博览会-上海CBE)に行ってきました。ある程度予想していましたが、かなりの人数が来られてました。中国市場に売り込みたい日本企業、日本商品を調達したい中国企業、最近このような企業との接点が増えてきていることもあり、それのお手伝いができるような商品を見つけたいというのも視察に行ってきた理由の一つであります。
まずは展示会場への入館手続き。おそらく最も混雑していた時間帯なのでしょうか、黒山の人だかりでした。横入りする人がたくさんいたのですが、そのあたりは警備員も見てみぬふりのように思えました。いちいち注意するのも面倒なのでしょう。その気持ちわかります。
化粧品ということもあって女性モデルがたくさん。
今年はモーターショーでのセクシーコンパニオンが禁止されていましたが、ひょっとして将来化粧品展示会のほうにその流れが来手も面白いかもしれません（個人的希望的観測ですが）。
美容がテーマなので、美容師のパフォーマンスも見られました。
なぜか、アダルトグッズのTENGAが出展していました。美容そのものとは関係ないように思えるのですが。
会場内はとても賑やか。
観衆を引き付けるためにこのようなパフォーマンスも。女子十二楽坊を思い出してしまいました。
ネイルの実演なのですが、ものすごい人が押し掛けていて、実際に施している人たちはかなりのストレスだったのではないかと思います。
之のコンセプトはよくわかりませんでした。
なぜか大巨人が。とある美容ブランドのイメージキャラクターとして来られてました。ちょっとこのあたりのセンスはわかりません。ちなみにこの大巨人、238センチもあります。181センチの私が相当小さく見えます。
足はこんな感じ。やはりばかでかい。
こういう人たちがたくさんいると心が洗われます。
一瞬デーモン小暮かと思いました。
展示会場外にもブースがあり、そこも大変な賑わいでした。
よくわかりませんが、メイド姿の若い女性がお菓子の模型を展示してました。
さて、日系のブースですが、今年はほぼ同時期に東京で同じようなイベントを開催していることもあり、あまり多く出展していませんでした。まあ、日本の会社ですから日本を優先するのはわからなくもありません。また、今回の展示会で日本企業の出店者と結構話して思ったのは、わりと真面目な気持ちで出展されてるなあと思いました。以前見た化粧品ではなく日用品関係の展示会では、なんとなく出展すること自体が目的になっていて、その後の展開についてまであまり思いをめぐらしてないような印象を持ちました。今回出展している企業は日本の展示会がありながらあえて中国の展示会に力を割いて出展している点でもその意気込みがうかがえました。
また、とある越境ECを行っている業者とも話したのですが、聞くことのできた内容は大体知っている範囲内のことでした。それでも相手に人からは「話し過ぎてしまった」という言葉が出てくるくらい根掘り葉掘り聞きましたが。主なポイントで言うと、やはり商品の調達が大変ということ、これに尽きるなあと。中国人はブランド好きなので、ブランド力のある商品ばかりを調達する必要がある、どうしても安定的な調達が難しい、まあそうなります。これを長期間続けるのはかなり大変なので、まだ売れていないブランドを育てて売り込みつつ自分たちのプレゼンスを上げていく必要があるかと思うのですが、どうしても目の前の業務が忙しいこと、それとブランドを育成していくというのはうまくいくかどうかわからないことですから、優先順位としてはどうしても後回しになってしまいます。逆に言えば、これができれば大きな差別化にはなると思うのですが、悠長なことは言ってられないというのもわかります。
この手の商品の展示会は存在が身近なこともありなか面白い。すでに来年の開催時期も決まっていますが楽しみです。しかし、日本商品ブームがそのころまではたして続いていればいいのですが。
kantarが最新年度の中国消費者が最も多く選択する日曜消費財ブランドのランキングが発表されています。ランキングは家庭戸数（浸透率）と購買頻度（年間）をベースに出した指標に基づくものとなっています。トップ10ブランドはほとんど中国ブランドとなっていいます。
2015中国日用消費財トップ10ブランド
1位、4位、7位に台湾系が入っており、それ以外は中国系です。過去1年間において、都市家庭は康師傅を8.8回購入しています。トップの康師傅、2位の伊利、3位の蒙牛を合わせると、昨年い年鑑での購入回数は10億を超えています。伸びているところとしては、双匯、光明乳業と海天が挙げられます。
次に、伸びの速いブランドについて見ていきます。
脈動（飲料）というブランドがトップですが、これは仏ダノンの持つブランドです。外資系だと他に独マースのDOVEが10位に入っています。確かによく聞くブランドです。中国だから中国ブランドが強いのは当たり前なのですが、日系はどのあたりにランク入りしているのでしょうか。
こういうランキングを見るのはなかなか面白いです。ついつい他にもちょっと調べてみました。
輸入食品品目別販売額です。粉ミルクが大きいですねえ。そしてその次はお菓子やインスタント食品の類ですね。粉ミルクっておあまりもうからないと聞きますが、それでもこれだけ大きいのか。
次も輸入食品品目別販売額ですが、お菓子とインスタント食品の類を抜き出したものです。ビスケットとチョコレートが突き抜けています。この手のお菓子の味を覚えてしまいましたねえ、中国人も。こういうものがなかった時代は月餅は季節に関係なく売れていたのでしょうか。
スーパーでも日本のお菓子を見ることはありますが、こちらのネット販売業者からは日本の輸入物のお菓子が欲しいなんて声が聞こえてきます。日本の商品もそれなりに浸透してきていると思いますが、一般的にはまだまだなのかなあ。せっかくいい商品を持っているのにチャネルに入り切れていない商品が多いイメージですし、実際そういうブランドもあります。プロモーション力が弱い、いや、弱いというよりお金をかけないというのもあるのではないかと。そのあたりがなんかもったいないですね。
中国にも外資の保険会社が進出していまして、生命保険もあれば損害保険もあります。日系で言えば損害保険のほうのイメージが強くて、東京海上、三井住友海上、損保ジャパン日本興亜あたりの営業を受けた人も多いのではないでしょうか。
さて、2015年第1四半期の外資生命保険の市場シェアは5.3％と決して大きくありませんが、これでも前年比＋77.4％です。2012年から2014年までの市場シェアを見ますと、3.3％、4.2％、3.7％、そして伸び率は2012年こそ▲2.74％でしたが、2013年は+31％、2014年は＋28.6％と増加傾向にあることがわかります。
次に、損害保険を見ていきいます。2015年第1四半期の外資損害保険の市場シェアは生命保険の半分以下である1.94％、これでも前年比＋94.87％です。2012年から2014年までの推移を見ますと、市場シェアはそれぞれ1.16％、1.05％、1.13％、伸び率が24.2％、5.76％、25.6％なので、シェアが小さいのを横においておきますとまずまずの成長率といえます。
外資損保の伸びは自動車保険、特に自賠責の外資への開放による部分が大きいといわれていますが、それでも中国全体で見ればまだまだこの程度です。2014年の損害保険会社68社のうち、年度報告が発表されているのが62社か、そのうち利益計上できているのが41社、つまり21社が赤字です。この21社のうちなんと13社が外資です。利益トップ20の中に外資企業は一社もありません。利益を上げているところといってもぎりぎり利益が出ているところが多いようです。
利益を計上し続けている30社のうち、外資はロイズ、韓国LIG、東京海上、三井住友海上、伊Genelari、AXA、サムスン等の7社で、この中で利益が最も大きいのが東京海上の4816万元（約9.6億円）です。逆に、損失を計上し続けている16社の損害保険会社のうち10社は外資で、このなかで損失の最も大きいのが米リバティミューチュアル（▲1.76億元）、独アリアンツ（▲1.5億元）、台湾富邦（▲1.2億元）となｔっています。下表は22社の外資損保の損益計上額です。上にも紹介しましたが、日系だと東京海上と三井住友海上が利益を計上しており、損保ジャパン（日本財産＋日本興亜）も合併後だとプラスですね。日系は自賠責の認可を第一陣で取得できなかったことを考えれば外資の中ではなかなか検討しているのではないでしょうか。
日本だと外資保険会社の存在感はかなり大きいように思います。実際にインターネット経由で外資保険会社と契約している人も多いのではないかと思います。中国の場合は金融分野の開放が遅かったこと、その間にただでさえ規模の大きかった中国の国有系保険会社がマンモス化したこと、それらの要因もあってなかなかシェアを大きくできていません。しかし、第1四半期の状況を見る限りでは母数が小さいこともあるのでしょうが伸び率も大きく、シェアも増やしてきています。日本のように外資保険会社が身近な当り前な存在になるのはそう遠くないでしょうと言いたいところですが、今のシェアを見る限りではまだまだ時間がかかりそうですね。
2015年5月28日（木）、中国江蘇省鎮江経済技術開発区主催、みずほ銀行共催で、東京で「中国揚子江デルタにおける自動車・船舶の最新産業振興政策」セミナを開催することになりました。そしてそのゲストスピーカーとして招かれました。私がみずほ銀行、開発区とジョイントする形でのセミナーは今回で2回目になります。以下、案内文です。
この度、中国・鎮江経済技術開発区副区長張寧暉を団長とする鎮江経済技術開発区訪日代表団6 名が来日し、2015年5月28 日（木）、下記の要領にて「中国揚子江デルタにおける自動車・船舶の最新産業振興政策」セミナーを開催させて頂きます。
揚子江デルタは中国で最も経済活動が盛んな地域であり、上海自動車や揚子江造船など、自動車及び船舶関連の中国大手企業がこの地域に集中し、周囲300 キロ圏内に関連部品製造会社も集積しています。
当該地域を形成する江蘇省は、中国有数の「産業拠点」として自動車や船舶などの製造業を特に重視し、国定の振興政策以外に、省内への企業進出を促進するため、江蘇省産業振興計画及び政策を新たに打ち出しました。
鎮江市は、江蘇省の中心部に位置し、人口304 万人、東は上海まで200 キロ、西は南京へ90 キロという便利な立地条件を持ち、製造業に特に力を入れて発展を遂げております。鎮江経済技術開発区は総面積219平方キロの国家級経済技術開発区で、自動車部品や船舶機械など製造業を柱産業として、鎮江市の外資導入の8割を占めています。
今回のセミナーを通じ、揚子江デルタ・鎮江経済技術開発区における自動車・船舶の産業振興政策の最新情報をご提供させて頂きます。
ご多忙中とは存じますが、皆様方のご出席を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
敬具
記
日時 ： 2015年5 月28 日（木） （13：30 受付開始）
セミナー：14:00－16:35
場 所 ： みずほ銀行大手町本部ビル（大手町タワー） 29 階 東京都千代田区大手町1-5-5
主催： 中国江蘇省鎮江経済技術開発区
共 催 ： みずほ銀行
参 加 費 ： 無料
内 容 ：揚子江デルタ・鎮江の投資環境および最新産業振興政策の紹介
講演①「2020年に向けた中国自動車産業と部品産業」
講師：慶応大学経済学部教授植田浩史
講演②「中国における船舶部品（造船）業の現状及び展望」
講師：拓知管理諮詢（上海）有限公司総経理 呉 明憲
定 員 ： 30名（先着順）
お申込期限 ： 2015 年5月20 日（水）
参加申込書送付先： みずほ銀行中国営業推進部
FAX： 03-3215-7025 E-mail : tokyo.kaisai@mizuho-bk.co.jp
お問い合わせ先： みずほ銀行中国営業推進部TEL： 03-5220-8748
※当日お越しの際には、お名刺１枚をお持ちくださいますよう、よろしくお願い申し上げます。
中国ビジネスの話の中でよくチャイナリスクという単語が出てきます。最近で言うとつい先日民事再生法を申請した江守グループホールディングスなんかがそうですね。多額の回収不能売掛金が原因とのこと。そして、その多額の回収不能売掛金の背後には現地中国人総経理が親族が経営していると思われる会社との間の取引がが原因のようであること。本社がちゃんとチェックしていればという声も聞こえてきそうですが、現地総経理をよほど日本のお偉い方から信頼していたのでしょう。そして、おそらく現地に派遣されていた駐在員は実態を把握していたのではないかと思うのです。売掛金がどこにどれだけ滞留しているかなんてすぐわかるはずですから。ところが、総経理があまりにも本社の覚えめでたい人であるがゆえに、駐在員がモノを言える雰囲気ではなかったのではないのかもしれません。実際にそういう会社がありますからね。そして、今回本格的にチェックして初めて発覚したということなのかと。後から振り返ることはいくらでもできるのですが、もっと総経理以外の声も聞いて実態把握すべきだったのでしょう。どこにどれだけ販売していて、どれだけの売掛金がたまっているか、現地総経理がその管理をやる気がなかったのであればもうどうしょうもないのですが、真面目な総経理であればそのあたり経営管理としてマメにチェックしてもらいたいと思います。
さて、これらはチャイナリスクですが、中国に長く住んでいて、以前と比べてだいぶんよくなったとはいえストレスが溜まってしまうことは少なくありません。送付したバイク便がなかなか相手に届かない、通販で注文した書籍があまりに発送が遅いのでキャンセル手続きをし、電話でもその旨伝えたのに意地でも送付してきたり（こちらとしては返送するのが面倒）、あと、これは知り合いなのですが、商品に問題があったので返品申請いをしたところかえってきた返事がこれです。
返品を拒絶しているのですが、そのコメントには
拒絶原因：「商品返却後に返金処理」⇒これはまだわかります。
拒絶説明：「返品返金は面倒」⇒？？？
面倒だからという理由で正当な返品返金を拒否するとは！ほんとストレスたまります。こういうストレスったないときはないのですが、ある時は続くものなんですよね。カームダウンしなければ。
瀋陽鉄道局が28万人いる従業員全体に対して4月より給与の引き下げを行っています。その理由は東北経済の不景気と鉄道石炭輸送量の大幅下落によるものとのこと。2015年度第1四半期の全国鉄道旅客輸送量は前年比8.8％のプラスに対して、全国鉄道貨物輸送量は前年比約9％のマイナスとなっています。石炭の需要が減ってきているということなのでしょうか。石炭をあまり使うと空気が汚れますからねえ。環境保護というトレンドを考えると今後ますます減っていくように思われます。
さては給与自体は1月から引き上げられていたのですが、4月からの引き下げとともに、1月から3月までに引き上げ分をすべて取り消しにし、取り消し分について4月以降の給与から差し引くとのこと。単に4月以降の給与増加を取り消すだけならいざ知らず、過去の増加分を取り返すようなことまでするとは、なかなかきびしい措置を取りますねえ。石炭輸送が今後減っていくことを考えると、瀋陽鉄道局も一時的には給与増しないということで乗り切るとしても、せっかく旅客量が増加しているので、これを活用して本質的な業務構造の転換等を行う必要がありそうですね。
１．飲食のショッピングモール営業額増加の貢献率
オレンジはショッピングモールの営業額の増加分です。そしてこの中で飲食がどれだけの比率を占めているのかを示す表です。2006年にはわずか10％だったのが、2014年には3倍近くの28％にまで伸びています。
２．ショッピングモールの飲食の営業額、面積が占める比率
オレンジがショッピングモール内の飲食が占める営業額比率、グレーが面積比率です。どちらも同じように上昇しており、営業額比率で見るといまや16.8％となっています。丸で囲われた数値は1日1平米あたりの売上高ですが、2005年から比べるとほぼ1.5倍になっています。ここ数年はほぼ横ばいですが、確かに外食するときに支払う費用がこれくらい増えたような感覚はあります。
３．ショッピングモール内のタイプ別飲食
中華料理の比率がかなり下がってきています。2004年には79.7％を占めていたのがいまでは全体の半分にまで落ち込んできています。
中華料理のカテゴリー内でその中身を見ていきますと、四川湖南の辛口系が26.6％、香港式茶餐庁が17.7％、それとおぼ同じ比率で江蘇・浙江・上海料理が続いています。個人的には粤菜（広東料理）と台湾料理が好みなのですが、思っていたよりも比率が小さいです。それぞれの料理の代表的な聯ストラン名もご覧ください。
アジア料理の中では日本料理が過半数を占めています。まあ妥当なところでしょう。店名で見ると、和民が多いんですね。
西洋料理で見ますと、ヨーロッパ料理が44％、これはイタリアンが多いのではないでしょうか。その次がステーキで40％です。
ファストフードは中華系が42.7％、西洋系が37.9％ですが、西洋系はマクドナルドやケンタッキーがかなりを占めているかと思います。日式は味千ラーメンとcoco一番が多くショッピングモールに入っています。
なぜか利益率まで出ているのですが、火鍋の利益率が高い一方で、日本料理の利益率が低い。ということは、日本料理って結構安い値段で出ているということなのですね。計算するときに牛丼系が多く含まれているのかもしれません。
４．賃料
小売業と飲食業では賃料水準が全く違っており、1日当たり1平米当たりで小売業40元に対して飲食業20元となっています。相場観なのでしょう。
飲食業の賃貸期限を見ますと、2004年には8－10年だったのが、2014年には3－5年になっています。これだけ動きが激しい中であまりに長期で契約するとオーナー側が低賃料で長期間賃貸するかもしれないというリスク、競争が激しい中で借り手側も長期でコミットする自信がない、こういったところが賃貸期限が短くなっている理由なのかと想像します。
賃料水準を見る限り、ショッピングモール側としては飲食よりも小売り店舗を入れたほうが儲けも大きくていいように思うのですが、いかんせん最近はネット販売の影響も大きく、その影響を受ける小売店舗も少なくないようで、そうなるとネット販売の影響の小さい飲食の比率が近年の傾向通り今後も上昇していくように思われますね。
