森羅万象・考える葦  インターネットは一つの小宇宙。想像、時には妄想まで翼を広げていきたい。

好きなアニメ・漫画、趣味の語学・数学・宇宙、真剣に防災・政治・少子高齢化まで興味の赴くまま自由に大胆に考えていきます。

【国立天文台】 8月13日、""2019年7月の太陽活動 ””

2019-08-14 22:27:04 | 宇宙、地球環境、世界的気象、国立天文台、JAXA、NASA、宇宙人…

① ""2019年7月の太陽活動 ””

バックナンバー

 2019年8月13日|太陽観測科学プロジェクト

 

黒点相対数の変動 (13カ月移動平均)。緑線・青線・赤線はそれぞれ1996年以降の太陽全体・北半球・南半球の黒点相対数、点線 (黒) は過去の周期における黒点相対数を極小を1996年に揃えてプロットしたものです。黒点相対数が小さいときの変化を見やすくするため、グラフ縦軸の目盛りは小さい数を拡大して見せるような不等間隔になっています。

 前の太陽活動サイクルから今サイクルにかけての極小は、極小になった時の黒点相対数の値が特に小さくその時期も遅れました。極小の時期が遅くなったことにより、前回の太陽活動第23周期は平均よりも長く12年以上継続したサイクルになりました。

 現在の太陽活動サイクルは第24周期にあたり、太陽全面で見ると2008年末から始まって2014年に極大を迎え、その後は現在まで減少を続けています。一方で南北別に見ると活動の非対称性が目立ち、北半球が2011年後半に極大を迎えたのに対して南半球は遅れて上昇し2014年に極大を迎えました。その後、両半球とも次の極小に向かって黒点相対数が減少していますが、単純な減少ではなく一時的に停滞した期間があります。太陽全体での黒点相対数は2019年付近で減少が止まっているように見えますが、今サイクルと次のサイクルの境界となる極小期はまだ確定していません。 → 2019年の黒点相対数

7月の太陽:白色光 Hα線 赤外線偏光

 

② 国立天文台新黒点望遠鏡の観測では、梅雨による悪天候のために11日分のデータによる結果ですが、7月の月別平均黒点相対数は0.0となり、1か月を通して黒点の出現しない月は2月以来ということになりました (白色光画像の7月のデータベースカレンダー)。世界中の観測を集計しているSILSO (Sunspot Index and Longterm Solar Observations) のデータでも、7月は4日間黒点がとらえられただけで太陽活動は非常に低調でした。

 図1に象徴的な日 (7月17日) の太陽フレア望遠鏡での観測を示します。左の緑色の太陽は連続光 (グリーン) で光球を、右はHα線中心波長で彩層を撮像したものです。どちらもはっきりとした構造は確認されません。このほかの日もフィラメントやプロミネンスが現れた日もありました (例えば7月29日) が、天気が安定せず1日を通しての構造の変化は確認できませんでした。

 7月にNOAAによって番号が付けられた領域はNOAA 12744 (南緯27度) と12745 (北緯2度) の2つだけでどちらも小さな活動領域でした。注目すべきはNOAA 12744で、南半球で番号が付けられる領域が出現したのは2018年12月のNOAA 12729以来であり、実に7か月ぶりです。さらにSDO/HMIの磁場観測によると、この活動領域の磁場極性の配置が次の太陽周期のものになっていることがわかりました。残念ながらこの領域も太陽フレア望遠鏡では観測されませんでした。太陽活動が非常に低くなっている中で、第25周期に属するとみられる黒点が出現し活動領域番号が付けられたことは、次週期の活動の上昇が近いことを示しているかもしれません。

 7月の初めには、南米のチリ共和国とアルゼンチン共和国で皆既日食 (2019年南米皆既日食) が見られました。弊プロジェクトの日食観測チームがチリ共和国のセロ・トロロ汎米天文台に遠征し、7月3日 (日本時間) に皆既日食の観測に成功しました。図2は、チームメンバーの1人がスマートフォンで撮影した皆既日食中の北西方向の風景です。中心が黒く抜けた白いリング状に見えるのが太陽のコロナで、夕焼け上空の暗い空は太陽を背にした月が地球に投げかけた影 (本影錐) です。

 

 

図1. 2019年7月17日の太陽の(左) 連続光全面画像と (右) Hα線全面画像。(太陽フレア望遠鏡 連続光撮像装置とHα線撮像装置): 像の上が太陽の北、右が太陽の西。

 

☀ 神秘的ですね。

図2. チリ共和国のセロ・トロロ汎米天文台で撮影された2019年南米皆既日食中の風景写真。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

コメント

【ロイター】 8月14日18:26分、""COLUMN-勝者なき米中通貨戦争、9月以降のドル円相場を読む=尾河眞樹氏””

2019-08-14 22:05:27 | 経済;投資、負け犬個人投資家の必死の反撃…

 

(米ドル/円)

海外(株価・指標):原則15分ディレイ(指数によって異なります)

買・売 105.92-105.95(19/08/14 21:44)
前日比 -0.81 (-0.76%)
高値 106.77 (06:04) 始値 106.73 (06:00)
安値 105.77 (20:48) 前日終値 106.73 (19/08/13)

 

 

① ""COLUMN-勝者なき米中通貨戦争、9月以降のドル円相場を読む=尾河眞樹氏””

2019/08/14 18:26

     尾河眞樹 ソニーフィナンシャルホールディングス 執行役員兼金融市場調査部長    

 [東京 14日 ロイター] - 

 

💲¥ ドル円は8月12日に105円05銭の安値を付け、105円ちょうどの大台、さらには年初来安値の104円87銭にすぐそこまで接近した。14日時点でいったん106円台に戻しているものの、このまま右肩上がりに上昇を続ける確証はない。  

📉   仮に反落すれば、次の下値めどは2018年3月の104円56銭、そして16年安値の99円02銭から同年高値の118円66銭のフィボナッチ76.4%戻し、103円66銭などが視野に入る。   

  <不可解な「為替操作国」認定>  

 ♠ 👤   ドル円を反落させたのは、8月1日にトランプ大統領が9月から対中制裁関税第4弾を発動すると明言したことで、これには正直なところ筆者も驚いた。まさに「トランプ・ショック」だった。

 しかし中国への攻撃はこれだけにとどまらず、5日に人民元相場が1ドル=7.0元の節目を超えて下落すると米国はすかさず反応し、中国を「為替操作国」に認定した。   

🐯🐉   日本時間の13日夜になって第4弾の一部発動見送りが発表されたものの、米中関係の見通しは不透明感がまったく払拭できない。

 とりわけ為替操作国認定の判断は不可解と言わざるを得ない。米政府が他国を「為替操作国」に認定する際の3つの条件、すなわち

1)多額の経常黒字国であること、

2)大規模な対米貿易黒字を抱えていること、

3)継続的かつ一方的な為替介入をしていること

──のうち、中国は2)にしか抵触していない。   

  中国は確かに為替レートをコントロールしているが、必ずしも「元安誘導」ではない。中国の外貨準備高は14年6月の約4兆ドルをピークに大きく減少しており、17年1月以降は約3.0兆─3.2兆ドルの間で緩やかな増減を繰り返している。    

  これは15年8月に起きた「人民元ショック」後のドル売り・元買い介入が背景にある。18年3月以降の米中摩擦による元安局面でもそうだ。同年10月に1ドル=6.9元に近づいた時点で、中国の外貨準備高は急速に減少した。このときも1ドル=7.0元を超えないよう、ドル売り・元買い介入によって人民元を買い支えていた様子がうかがえた。  

   「人民元ショック」以降、中国当局は資本流出に神経質になっているようで、少なくともこの5年間、市場で人民元に対する売り圧力が強まった際には、中国当局はむしろドル売り・元買い介入で対応してきたことが分かる。従って、「継続的かつ一方的」に元安誘導してきたとは言い難い。  

   中国の「為替操作国」認定をきっかけに、市場ではトランプ大統領がドル売り介入に踏み切るのではないか、中国が外貨準備で保有する米国債を大量に売却するのではないか、などの憶測が広がり、これらによってドル安圧力は一段と強まった。

 しかし、トランプ大統領は9日、ドル安誘導の計画があるかと記者から質問され、「その必要はない」、「利下げをすれば、ドルを自動的にやや押し下げることになる」と答えている。  

   いくらドル高が好ましくないとはいえ、他国を「為替操作国」に認定する傍らで、米政府自らが国益のためにドル安誘導や為替介入を行っては到底つじつまが合わない。

💲🎆 さらに「ドル安誘導」に本格的に乗り出せば、ドルは大暴落しかねず、関税引き上げによる今後の輸入物価上昇に一段と拍車をかけることになるだろう。米国の消費者を直撃するような政策は、さすがに思いとどまるのではないか。  

   対中関税第4弾の一部先送りを決めたのも、これからクリスマス商戦を控えた国内経済への影響を考慮したためだろう。   

  <投機筋の動きに要注意>   

  一方、仮に中国が米国債を売却した場合、米国債とドルは暴落し、人民元は対ドルで急騰、中国経済にとってむしろリスクとなる。

 また、資本流出を促しかねない人民元の急落も、中国政府にとって好ましくないのは前述したとおりだ。

 実際、8月6日以降の人民元相場は、日々の「基準値」が基本的に1ドル=7.0─7.03元を挟んで設定されている。「為替操作国」に認定されたところで、中国当局は元相場を極端に元安にも元高にも操作するつもりはないようで、いわば「大人の対応」をしているように見える。  

🐓   米メディアの中には、米中関係について「貿易摩擦(Trade Friction)」から「貿易戦争(Trade War)」に発展し、ひいては「通貨戦争(Currency War)」へと事態が深刻化したとあおる向きがみられる。

 今後、本格的な通貨戦争に発展するかどうかは、もちろん警戒すべきだろう。しかし、通貨戦争は誰の得にもならない。   

🌊   今後のリスクは「通貨戦争」よりも、むしろ短期筋の投機的な動きによって、ドル円の下落に火がつくことではないだろうか。仮に今後、年初来安値の104円87銭が再び接近すれば、「米国政府によるドル安誘導」などのストーリーに乗せて、短期筋・投機筋が暗躍しやすい。   

  ドル円相場が金利の動きと相関性を強める中で、5月1日から現在までのドル円と日米実質長期金利差は、相関係数が0.825と高く、足元の金利差でみれば105─106円台は適正水準と言える。

 過去に日米実質金利差とドル円の相関性が崩れた局面はあったが、結局は元の鞘に収まっていることを踏まえれば、仮に投機的なドル売り・円買いによって一時的に相関性が大きく崩れたとしても、ゆくゆくは回復する公算が大きい。  

   <すべては大統領選に勝つため>   

   ところで、トランプ大統領はなぜ8月に入ったばかりのタイミングで、あえて9月から追加の制裁関税を発動することに言及したのだろうか。おそらく9月2日のレイバーデーから大統領選のキャンペーンが本格化するため、その前に少しでも米中協議を進展させようという狙いがあったのではないか。  

   しかし、その狙いは裏目に出たようだ。自らの政策によって米株価が暴落し景気が悪化すれば、支持率の低下につながりかねない。

 当面はこれまで通り、「株安や景気悪化は利下げが遅れたため」と連邦準備理事会(FRB)に責任転嫁するつもりだろうが、それにも限界がある。

 しばらくは対中強硬姿勢を貫いたとしても、選挙前のどこかのタイミングで方向転換を迫られ、中国への態度も柔軟化するのではないだろうか。   

   実際、13日に追加関税の一部先送りを表明したのは、その表れだろう。劉鶴中国副首相とライトハイザー米通商代表部(USTR)代表が電話会談し、2週間以内に再協議することも決まったという。   

  13日の金融市場はこれを好感し、米株価は急騰、ドル円は106円台まで円安に振れた。米中間の摩擦は貿易から安全保障問題など広範囲にわたるため、部分的な合意はあっても本質的な対立は残るだろう。

☁ 👀 それでもポイントは、政策判断が読みづらいトランプ政権下、今回のような相場の急変は上にも下にも、双方向にいつでも起こる可能性があるということだ。     すべては「大統領選に勝つため」とみれば、大統領選が本格化していく中で、トランプ大統領のツイートに市場が振り回される頻度は高まると警戒しておくべきかもしれない。       

 

  *本コラムは、ロイター外国為替フォーラムに掲載されたものです。筆者の個人的見解に基づいて書かれています。

   *尾河眞樹氏は、ソニーフィナンシャルホールディングスの執行役員兼金融市場調査部長。米系金融機関の為替ディーラーを経て、ソニーの財務部にて為替ヘッジと市場調査に従事。その後シティバンク銀行(現SMBC信託銀行)で個人金融部門の投資調査企画部長として、金融市場の調査・分析、および個人投資家向け情報提供を担当。著書に「本当にわかる為替相場」「為替がわかればビジネスが変わる」「富裕層に学ぶ外貨投資術」などがある。   

  *このドキュメントにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツはあくまでも利用者の個人使用のみのためにコラムニストによって提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。このドキュメントの当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。このドキュメントの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。ロイターはコンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、コラムニストによって提供されたいかなる見解又は意見は当該コラムニスト自身の見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。
 

(編集:久保信博※)  ((nobuhiro.kubo@thomsonreuters.com; 81-3-6441-1821; Reuters Messaging: nobuhiro.kubo.thomsonreuters.com@reuters.net))

 

 

 

 

コメント

【ロイター】 8月14日18:08分、""東京マーケット・サマリー・最終(14日)””

2019-08-14 21:37:21 | 経済;投資、負け犬個人投資家の必死の反撃…

 

(日経平均先物)

海外(株価・指標):原則15分ディレイ(指数によって異なります)

現在値 20,340.00 (19/08/14 20:42)
前日比 -240.00 (-1.17%)
高値 20,610.00 (17:30) 始値 20,540.00 (16:30)
安値 20,340.00 (20:40) 前日終値 20,580.00 (19/08/14)

 

 

① ""東京マーケット・サマリー・最終(14日)””

2019/08/14 18:08

 

   ■レートは終値(前日比または前週末比)、安値─高値    

  <外為市場>                   

 🌼 ドル/円<JPY=>      ユーロ/ドル<EUR=>      ユーロ/円<EURJPY=>

  午後5時現在        106.43/45           1.1177/81               118.98/02

  NY午後5時          106.73/76           1.1169/72               119.22/26  

💲¥    午後5時のドル/円は、前日ニューヨーク市場午後5時時点に比べてややドル安/円高の 106円前半。一連の中国経済指標が軒並み弱い結果となったことで、一時リスク回避の円買 いが誘発されたものの、106円割れは免れた。市場ではショートカバーに先導された前日海 外市場でのドル急反発はやや行き過ぎとの認識が広がった。
 
<株式市場>

 🌼 日経平均             20655.13円                (199.69円高)

   安値─高値         20581.17円─20697.42円                       

   東証出来高           10億6324万株                                  

   東証売買代金         1兆9400億円                                       

   東京株式市場で日経平均は反発した。朝方は、前日の米株高や106円台後半までドル高 /円安が進行したことが好感され、先物主導で上昇したが、買い一巡後は模様眺めとなり、プ ラス圏で伸び悩む動きとなった。

 旧盆休み中で市場参加者も減っており、東証1部の売買代金 が2兆円割れとなるなど、商いが薄くなっている。

 ☀ 東証1部騰落数は、値上がり1673銘柄に対し、値下がりが406銘柄、変わらずが70銘 柄だった。     


 🌼 <短期金融市場> 17時28分現在

  無担保コール翌日物金利(速報ベース)   -0.019%     

  ユーロ円金先(19年9月限)         99.980              (変わらず)

  安値─高値                        99.975─99.985                            

  3カ月物TB                       ───                    

  無担保コール翌日物の加重平均レートは、速報ベースでマイナス0.019%になった。 加重平均レートはマイナス0.019%付近となり、前営業日のマイナス0.025%を上回 る見通し。「積み最終日を明日に控え地銀が調達に動いていた」(国内金融機関)という。ユ ーロ円3カ月金利先物は弱含み。
 
 🌼 <円債市場> 

  国債先物・19年9月限               154.74              (-0.17)

  安値─高値                        154.72─154.82                           

  10年長期金利(日本相互証券引け値)  -0.225%            (+0.015)

  安値─高値                        -0.225─-0.230%                             

    国債先物中心限月9月限は、前営業日比17銭安の154円74銭と反落して取引を終え た。10年最長期国債利回り(長期金利)の引け値は、前営業日比1.5bp上昇のマイナス 0.225%。前日までの反動が出たが、調整の範囲内で、金利低下トレンドを転換させるに は力不足となっている。


  🌼  <スワップ市場> 17時28分現在の気配

  2年物     -0.08─-0.18

  3年物     -0.11─-0.21

  4年物     -0.11─-0.21

  5年物     -0.11─-0.21

  7年物     -0.08─-0.18

  10年物    -0.01─-0.11  

 

 

コメント

【nhk news web】 8月14日20:29分、""避難まとめ 和歌山県で避難指示 約31万人に避難勧告(20時)””

2019-08-14 20:37:35 | 近畿地方、滋賀県  京都府  大阪府  兵庫県  奈良県  和歌山県

 

(避難まとめ 和歌山県で避難指示)

 

① ""避難まとめ 和歌山県で避難指示 約31万人に避難勧告(20時)””

 

 また、警戒レベル4にあたる「避難勧告」が、高知県を中心に、四国や九州などの合わせておよそ15万世帯、31万人余りに出されています。

 このほか、警戒レベル3にあたる「避難準備の情報」が、四国や九州を中心に、西日本の広い範囲に出されています。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

コメント

【nhk news web】 8月14日19:54分、""台風10号 九州南部の一部が暴風域に あす西日本に上陸・縦断か””

2019-08-14 20:28:54 | 日本;自然災害、台風…

 

(台風10号 九州南部の一部が暴風域に)


 

① ""台風10号 九州南部の一部が暴風域に あす西日本に上陸・縦断か””

 

気象庁によりますと、大型の台風10号は、午後8時には、鹿児島県の種子島の東180キロの海上を、1時間に20キロの速さで北へ進んでいるとみられます。

 中心の気圧は965ヘクトパスカル、最大風速は30メートル、最大瞬間風速は40メートルで、中心から南東側280キロ以内と北西側170キロ以内では、風速25メートル以上の暴風が吹いています。この時間、鹿児島県の一部が暴風域に入っているとみられます。

⏰ 西日本の太平洋側を中心に局地的に雨雲が発達し、午後7時までの1時間には、宮崎県が木城町に設置した雨量計で42ミリ、和歌山県が田辺市に設置した雨量計で38ミリのいずれも激しい雨を観測しました。

 また、風も強まり、宮崎空港で午後6時半すぎに28.3メートル、高知県宿毛市で午後7時前に26.9メートルの最大瞬間風速を観測しました。

 台風は、今後も北上を続け九州や四国に接近し、15日には上陸して西日本を縦断する見込みで、台風本体や周辺の発達した雨雲がかかる地域では局地的に1時間に80ミリ以上の猛烈な雨が降るおそれがあります。

📅 15日夕方までの24時間に降る雨の量は、いずれも多いところで、

▽四国で1000ミリ

▽東海で700ミリ

▽近畿と九州北部で500ミリ

▽九州南部で400ミリ

などと予想されています。

📅 その後、16日夕方までの24時間には、

近畿と東海で300ミリから500ミリ、

四国で300ミリから400ミリ

などと予想され、降り始めからの雨量は、四国や紀伊半島の南東斜面を中心に多いところで ☔☔☔☔☔ 1200ミリを超え記録的な大雨になるおそれがあります。瀬戸内地方などふだん、雨の少ない地域でも大雨になるおそれがあります。

🌀 15日にかけて西日本の太平洋側を中心に猛烈な風が吹く見込みで、最大風速は

▽四国で30メートル

▽九州北部と九州南部で27メートル

▽近畿と中国地方で25メートル ▽東海と北陸で22メートル

などで、 最大瞬間風速は35メートルから40メートルと予想されています。

海上はすでに大しけとなっていて、15日にかけての波の高さは ▽四国で10メートル ▽九州北部と九州南部、近畿、東海で9メートルと猛烈なしけが予想されています。

 


また、15日は大潮の時期にあたるため海岸や河口付近の低地では、高潮のおそれがあります。土砂災害や川の増水、低い土地の浸水、暴風や高波、高潮に警戒し、雨や風が激しくなる前に安全な場所に避難するようにしてください。






 

 

 


 

 

 

 


コメント