医療・介護を支える継続企業の知恵袋

毎日ブログを書き続け10年が過ぎました。2025年、2042年に向けた医療介護の厳しい時代を乗り切る策を考えます。

生き残りをかけた体制

2019-02-09 05:19:25 | 薬局

先日は認識不足で…。

 

インフルエンザの猛威が続いている。

1医療機関当たりの患者数が57.09人を記録している。(1/21~27)

昨年のピークの54.33人を上回っている。

受診した患者数は全国で推計約222万6千人だそうだ。

ただ1月28~2月3日は43.24人と少し減少したように思える。

 

そこで問題になるのが私のように誤った認識の持ち主である。

医療機関に行って「予防投与」が簡単にできると思ってしまうことである。

受験生を抱えた親としては、子供にベストコンディションで受験に臨んでもらいたい。

まして当日受験できないなどは、その子の人生を変えるかもしれない。

そこで「予防投与」を探し求める親が問題となりつつある。

 

この「予防投与」はタミフルとイナビル、リレンザだけらしい。

ところが医師の判断でゾフルーザの投与もある。

ゾフルーザは耐性ウィルスが出やすいので安易な投与は避けなければならない。

ところがインフルエンザ治療として使用されているのは、ゾフルーザが市場シェアを47%も占めている。

既に耐性ウィルスも出始めていると聞いている。

この先どうなるのか。

 

逆に、高齢者施設などではインフルエンザの集団感染が問題となっている。

にもかかわらず有効とされる「予防投与」の遅れが目立っているそうだ。

居住者への「予防投与」も必要であるが、そこで働く従業員への「予防投与」も大切になる。

自費なので施設側としてはなかなか対応できない。

ただ、ここは死亡につながる。

その死亡はマスコミの標的にもなっている。

風評被害もさることながら、家族からの損害賠償にもつながりかねない。

 

インフルエンザワクチンの接種は行われていると思うが、不測の事態の「予防投与」にまでは頭が回らない。

何と言っても高齢者施設のスタッフに医療的な知識は乏しいことが多い。

ここは施設に薬をお届けする薬剤師のアドバイスが必要じゃないだろうか。

もちろん医師との相談のタイミングである。

ただ、うかつに提案すると施設の経営者からは睨まれるかもしれない。

例のお金の問題だ。

 

この時期にこんな提案など遅すぎるが、もし覚えていたら今年の11月頃から施設のスタッフ向けに勉強会の開催も必要じゃないかと思う。

 

それにしても使い過ぎじゃないのか。

耐性ウィルスがでまわると、次はどう対処したらいいのだろうか。

 

ウィルスも生き残りに必死なんだね。

 

コメント
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