STAP細胞騒動はNHK主導による日本版文化大革命である。

	文化大革命を問い直す (アジア遊学)
	勉誠出版

　ＳＴＡＰ細胞騒動：ＮＨＫ番組にＢＰＯが再発防止を勧告した。番組の放送直前に行われた小保方氏への取材について行き過ぎがあり、放送倫理上の問題があった。小保方氏への「名誉毀損の人権侵害が認められる」と指摘した。
　「取材について行き過ぎ」と述べているが、NHKによって暴行傷害行為が行われ、小保方さんは利き腕である右腕を全治１週間の怪我を負っている。弁護士によれば、症状はもっと悪かったとの事だ。STAP細胞再現実験において、ピペットの微細な扱いが要求される。利き腕を怪我すれば実験も行えない。これはNHKが「取材にかこつけて」意図的に行った可能性が高い。

　結果として、Nスペ放送が引き金となって笹井博士は自殺した。「殺人メディアNHK」と言われても仕方ない。NHKへの受信料支払いは殺人媒体への幇助行為である。
　
　当初から私は議論されている内容に疑問をもった。１枚写真を取り違えた、１枚写真をトリミングした、とか、かなり瑣末な話しである。
１枚写真の取り違えは小保方氏は当初から認めていた。数千枚の写真からの選択であり、間違いは起こり得る。トリミングについては恐らくミスリードである。なぜなら、Youtubeに笹井博士の３時間に及ぶ会見が掲載されているが、論文指導において「見栄えのする写真を論文に掲載するように仔細に助言した」事が語られている。
　STAP現象が見た目においても分かりやすく論文に提示されることが重要であって、トリミングが問題視されるわけもない。そもそも、電子顕微鏡写真なのだから、最初からエフェクトされているし、ズーム拡大しまくっている。

　結果的にSTAP細胞に関する特許は米国側が握ったようである。仮に研究に問題があれば、「世界的に」専門家の間で検討が繰り返されれば良いのであって、NHKを筆頭する総メディアでバッシングするような話しではない。この事により、今後「研究に問題があったら」社会的に抹殺、もしくは自殺に追い込まれる事もある、という前例を作ってしまった。あまりにバカバカしい上にリスクが有りすぎて、今後、研究の道に進む人は減少するだろう。そこもCIA電通ダマスコミの狙いだったのだと考えている。国家衰亡加速が実感される騒動であった。
　

記事要約
http://blog.esuteru.com/archives/20009225.html

・BPOの放送人権委員会は、理化学研究所の小保方晴子元研究員らのSTAP細胞の論文不正問題を特集したドキュメンタリー番組「NHKスペシャル」について、「名誉毀損の人権侵害が認められる」などとして、再発防止に努めるようNHKに勧告した。

・委員会は番組内で、小保方氏がES細胞を不正行為により入手のうえ混入しSTAP細胞とした疑惑を報じたが、「具体的な根拠が示されていない」などとして「真実性・相当性が認められない」と結論づけた。

・BPOがNHKスペシャルに名誉毀損の勧告を出したことについて、小保方さんの代理人の三木秀夫弁護士が報道陣の取材に応じ、コメントを発表した

・「NHKスペシャルから私が受けた名誉毀損の人権侵害や放送倫理上の問題点などを正当に認定していただいたことを、BPOに感謝しております。

NHKから人権侵害にあたる番組を放送され、このような申し立てが必要になったことは非常に残念なことでした。

　本NHKスペシャルの放送が私の人生に及ぼした影響は一生消えるものではありません。」

殺人メディアNHK！小保方ＳＴＡＰ細胞…番組にＢＰＯがを勧告！NHK…番組は関係者への取材を尽くし客観的な事実を積み上げ制作したもので、人権を侵害したものではないと考える！STAPはハーバード大が独占
http://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/f55f7f9fdc227b996262971cff3e3aeb

	あの日
	小保方晴子
	講談社

米国は『StuxnetVirus』を用いて日本のインフラをいつでも破壊できる。

	シチズンフォー スノーデンの暴露(字幕版)
	メーカー情報なし

現在、オリバー・ストーン監督、映画「スノーデン」が公開されている。

2013年、NSA（米国家安全保障局）の元職員、エドワード・スノーデン氏（33）が、米国が世界中のメールやSNS、通話を国家ぐるみで監視していると暴露した。

来日したオリバー・ストーン監督は、1月18日の記者会見で、次のように説明した。
『スノーデン自身から僕が聞いたのは、米国が日本中を監視したいと申し出たが、日本の諜報機関が“それは違法であるし、倫理的にもいかがなものか”ということで拒否した。しかし、米国は構わず監視した。そして、同盟国でなくなった途端にインフラをすべて落とすようにインフラにマルウェア（不正プログラム）が仕込んである、というふうなことです
　そもそもの発端は、07、08年頃から、イランにマルウェアを仕込んだことから始まります。（略）このときのウィルスは、スタックスネットというウィルスなのですが、イスラエルとアメリカがイランに仕掛けたものです。非常に醜い物語です。このウィルスが発端となって、世界中に“ウィルス攻撃ができるんだ”と、サイバー戦争というものが始まっていきました』
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170202-00517334-shincho-ent

スタックスネットは、2010年にイラン中部のナタンズにある核開発施設の制御システムへの侵入に成功し、ウラン濃縮用の遠心分離器約8400台を稼働不能にした。その結果、イランはウラン濃縮を一時停止し、核開発は大幅に遅れることになった。スタックスネットは社会インフラを攻撃する、いわば“兵器”だという。

田中龍作氏の記事によると、
「横田基地に勤務していたスノーデンはあるマルウェアを日本のコンピューターシステムに植え込んだ。日本が同盟国でなくなった場合、日本のダム、発送電、駅、交通インフラ、金融システムなどがマヒするのである。生殺与奪を米国の情報機関が握っている。」
http://tanakaryusaku.jp/2017/02/00015282

　Stuxnetは『Microsoft Windows』の脆弱性を利用しており、『Windows Explorer』で表示しただけで感染するという。
「Olympic Games」というコード名で呼ばれたこのコンピューター・ウイルス計画は、もともとはジョージ・W・ブッシュ前大統領が許可したものである。バラク・オバマ大統領はOlympic Games計画を継続した。だが2010年にStuxnetは、誰かのノートパソコン経由で、ナタンズ核施設から流出してしまった。外部のネットワークに接触したこのウイルスは、一般の世界に拡散するという、設計されてない動作を行った。
http://wired.jp/2012/06/04/confirmed-us-israel-created-stuxnet-lost-control-of-it/

　スタックスネット問題は、単にNSAが盗聴しているとか、プリズムシステムで個人情報を集積しているとかいうレベルの話しではない。米国が文字通り日本を統御するために社会基盤に自爆装置を仕込んでいるのである。解析を行いあらゆる場所からマルウェア『StuxnetVirus』を除去しなくてはならない。

電通ダマスコミはカネにならない記事は書かない。電通と共同通信が抗凝固薬の記事でステマ。

	これでわかる! 裏マーケティングのすべて (晋遊舎ムック)
	晋遊舎

特集・調査報道ジャーナリズム 「買われた記事」
電通グループからの「成功報酬」
http://www.wasedachronicle.org/articles/buying-articles/1/

　2013年6月、社団共同が配信した抗凝固薬の記事を巡って、「抗凝固薬広報支援」として、電通PRからKK共同通信に55万円のカネが支払われた。クライアントはバイエル薬品である。

　記事のフリをして、広告を行うことをステルスマーケティングと言う。紙面における広告量は限られているので、記事そのものを広告として買い上げて貰う。
　また、広告を出稿することで、記事の内容に影響を与える。つまり、大手のテレビや新聞は大企業によって「制御」されている。ましてや、製薬業界は巨額の資金を融通できるので、その影響力も大きい。

　まさに「電通ダマスコミ」の真骨頂がステルスマーケティングである。記事であるので、いかにも科学的根拠があるかのように思え、強力な世論誘導に繋がる。であるから、新聞記事やテレビ番組は「何かを売りつけようとする広告の一つ」と考えなくてはならない。

　私は一部の抗生物質以外の薬剤はさしてその必要性を認めていない。しかも、抗生物質にしても極めて短期間の投与使用に限るべきである。そもそも、医者に行くよりも、食生活を改善することの方が先決である。補助的にクエン酸やビタミン剤を飲むようにしている。

移民問題をきちんと報道しない日米ダマスコミは有害無益。

	レッド・ツェッペリンIII
	ワーナーミュージック・ジャパン

　移民については９１１後、グリーンカードの取得は極めて難しい状態となっている。現在議論になっているのは就労ビザについてのせめぎあいである。

　ちなみに、経済移民よりも事情が深刻な政治難民の受け入れが世界で最も厳しい国の一つが日本である。

　政情不安であったり、国家間の敵対状態にある国家であるイラク、シリア、イラン、リビア、ソマリア、スーダン、イエメンからの入国を受け入れを90日間停止した。そもそもイラク、シリア、イラン、リビア、スーダン、イエメンが政情不安だったり、米国と敵対しているのは、米国による国家戦略の負う所が大きい。イエメンはサウジアラビアと交戦中だが、サウジを支援しているのは米国である。
　メキシコからの移民、不法移民が多いのも、米国がメキシコに政治介入した結果である。
　だから、アメリカが移民の受け入れを拒むのは問題だという意見がある。その意見は確かに正しい。しかし、仮にトランプ政権の言うとおり、「他国への介入を止める」という事を前提として、移民の受け入れを停止するのであれば、一定程度の正当性があると考えることも出来る。

　日米のダマスコミがトランプ叩きのために、きちんとした報道を行わないのは「いつもの事」である。トランプ大統領が口を極めてアメリカのダマスコミを批難するのは、それ相応の原因がある。

○トランプ大統領はイラク、シリア、イラン、リビア、ソマリア、スーダン、イエメンからのアメリカ入国を、90日間停止した。今回の大統領令には、イスラム教徒の入国を禁ずるとはどこにも書いていない。他のイスラム諸国、例えば、インドネシアやサウジアラビアなどに対してはこれまで通り入国を受け入れている。
○トランプ大統領は「不法」移民問題に向き合い、「適切な移民制度を構築しよう」と主張している。
○トランプ大統領は不法移民強制送還に協力しない「聖域都市」と呼ばれるおよそ300の州や市への補助金を打ち切る大統領令に署名。

●そもそもこの7か国からの入国を規制したのは、オバマ民主党政権の時である。しかもオバマ政権時代に、テロの危険性を避けるため、6回もイスラム圏からの入国を禁止する措置をとっている。
●共和党も民主党も、国境警備の重要性を語っているが、実際には自分の政治生命や利権を第一に考えて、「不法」移民についての対策が不足していた。

参考
トランプ大統領の真意は移民排斥ではない。日米のマスコミに騙されるな【評論家・江崎道朗】
https://nikkan-spa.jp/1281703

中国脅威論の火種は日本政府による仕込み。血税を使って危機を捏造。

	プロパガンダ―広告・政治宣伝のからくりを見抜く
	誠信書房

Buzzap!によると、
「イギリスのシンクタンクThe Henry Jackson Society（HJS）がロンドンの在英日本大使館から月に10000ポンド（約140万円）を受け取り、反中プロパガンダキャンペーンを展開していたことを複数のイギリスメディアが伝えました。このメディアにはThe Times、BBC中国語版などの一流大手紙も含まれています。」
「実際的な動きとしてHJSは2016年8月、マルコム・リフキンド前外相に「How China could switch off Britain’s lights in a crisis if we let them build Hinkley C（もし中国にヒンクリー・ポイント原子力発電所を作らせたら、中国はいざという時に英国の電気を消すだろう）」というDaily Telegraph紙への記事への署名を依頼しています。」
「在外日本大使館による類似の動きとしては、ドイツの保守系新聞「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」の東京特派員Carsten Germisさんが安倍政権の歴史修正主義について批判した記事を書いた際に在独フランクフルト総領事が所属する編集部に圧力を掛けた件が思い出されます。」
となっている。

日本外務省は中国脅威論の記事を書かせるためにカネをまく一方で、安倍政権批判については圧力をかける事を行っている。もっとも安倍自身がNHKへ圧力をかけた過去がある。それが世界的に行われている。日本人民にとって脅威なのは中国政府ではなく、安倍日本政府なのである。



参考
在英日本大使館が英シンクタンクに月140万円支払って反中キャンペーンを展開していたことが曝露される
http://buzzap.jp/news/20170131-hjs-japan-embassy-propaganda/
【スクープ！】安倍政権が英シンクタンクに金を払って「反中キャンペーン」を展開していたことが判明！「中国脅威論」を醸成（BUZZAP！）
http://xn--nyqy26a13k.jp/archives/26499