みなさん、こんにちは。
少し前からへんな風邪をひいてしまい、のどが痛くて死にそうです。
いい天気なので、ちょっこら外に出て、
ついでに洋画（「第九地区」）でも観てきたいのですが
映画館でせき込むのも悪いし、
頭痛してしまいそうなので、家に閉じこもっています。（諦
ところで、昨日の続きです。
■昨日の問題
正解：
１．三菱ＵＦＪ銀行
２．トヨタ
３．任天堂
４．ソニー
５．日立製作所
６．ファーストリティリング
でした。
いかがでした？
似たような動きの株価があり、けっこう難しかったのでは？？
なぜ、そのようなグラフを載せたのか、ご説明する前に
ちょっとこちらを。
ちょうど、わたしが思っている「世界における日本経済の見通し」に
よく似たコメントがありました。
それを、（自分の考えを明確にするためにも
ここに転載（：部分）してみますね。
転載開始＝＝＝
■上野泰也（みずほ証券チーフマーケットエコノミスト）
◇じわじわと拡大していくような危機◇
いわゆる国債「暴落」シナリオがいつから現実味を帯びるのかを考えるうえで、通常引き合いに出されるのは、金額的なバランスである。
日銀が発表している資金循環勘定を基にした計算である。
たとえば、
(1)2009年12月末時点で1456.4兆円である家計金融資産のうち、借り入れを除いたネットの資産である1148.3兆円という数字を、まず把握する。
次に、
(2)中央政府と地方公共団体を合計したネットの債務残高（国債・財融債・国庫短期証券・地方債についての負債―資産）を計算（09年12月末時点で622.9兆円）。
(1)から(2)を差し引いて出てくる「すき間」とでも呼ぶべき金額、すなわち525.4兆円を、「国債消化余力」の大まかな数字と認識したうえで、その縮小ペースから、いつごろまで国債消化が大丈夫か、すなわち海外マネーに頼らずに、増発される国債・地方債の消化が家計の潤沢なマネーによって、いつまで可能かを考えようとするものである。
ここで、09年10―12月期までの3年間についてみると、1年当たりに均した縮小ペースは51.8兆円。
「すき間」である525.4兆円を51.8兆円で割ると、まだ10年強は国債の国内家計マネーによる消化は大丈夫だ、という話になる。
企業部門がマクロでみて資金余剰だから国債消化の「すき間」はもっと大きいはずだ、という見方もあるが、いずれ景気がそれなりに回復して企業が資金調達意欲を強める場合には、状況は変化しうる。企業の資金ニーズが政府部門のそれとぶつかり合う「クラウディングアウト」のリスクがあることも、認識しておかなければなるまい。
マーケットというのはつねに先読みをしながら動くものであるため、フルにあと10年もつかどうかは不明確である。
10年たったところで断層的な危機が生じるというのではなく、日本の国債市中消化における海外マネーのプレゼンス増大の方向感が徐々に明確になり、かつ市場で意識されていくなかで、彼らが要求するリスクプレミアムがある一定時点から徐々に増大していくというかたちで「悪い金利上昇」がじわじわと起こり、かつ持続性を増していくというのが、より現実味のあるシナリオだろう。
すなわち、国債の「暴落」とでもいうようなクライマックスが断層的なイベントとして生じるのではなく、
ファンダメンタルズにそぐわない「悪い金利上昇」の上乗せ部分が、ある時点から持続性を帯びて、じわじわと拡大していくようなシナリオである。
日本国債の消化における海外投資家のプレゼンスが増大すると、格付け会社が日本国債の格付けを引き下げる場合、その長期金利への影響度合いは、国債消化が国内マネーでほぼ完結していた時期に比べると、当然大きくなってくる。
＝＝＝転載終了
と、いうことです。
よーするに
昨今、ユーロがどうの、アメリカ国債がどうのと言われておりますが
日本破綻や大暴落、
ちまたで、うんぬんかんぬんと騒がれている大恐慌は
“ある日突然に降ってわいてこない”
ということです。
「ギリシャ国債の金利」
「ギリシャ国債発行の量」
