曲学阿世：真実を追求し、虚実の世間に迎合するようなことはしたくない。

真実を曲解し不正な情報によって世間の人々にこびへつらい、世間にとり入れられるような、ことはしたくない。

築地カジノ誘致構想　２

2019年03月05日 15時20分01秒 | 政治経済、社会・哲学、ビジネス、

築地カジノ誘致構想　２

2019-03-04 23:02:11NEW !
テーマ：
 

 

「築地で培ってきたものをしっかり豊洲で生かすとの思いで”築地は守る”と述べたのであって方向性は変わっていない」〜あからさまな公約違反にもシラを切り通す小池都知事は、やはり“緑のたぬき”か
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=191032
 
「築地は守る、豊洲は生かす」と公約していた小池都知事が、とうとう都議会定例会本会議にて「築地は市場整備しない」と明言しました。
 
「(築地市場は)食のテーマパーク機能を有する新たな市場にする」と言っていたにもかかわらず、「築地で培ってきたものをしっかり豊洲で生かすとの思いで"築地は守る"と述べたのであって方向性は変わっていない」というのだから、これはもうサイコパスとしか言いようがありません。

 

 

 

また、開示された"IRの影響調査に関する議事録"の中からは、とうとう"カジノ"の文字が出てきました。

 

 

「カジノを先に開場することはできない」というのは、他の施設の開設後にカジノを開場できるようにするための布石なのでしょう。

ということで、やはりそもそもこの築地市場移転問題は、"カジノ誘致ありき"で始まったのではないでしょうか。

 

 

築地なら都心に便が良く、海にも近いのでクルーズ船が呼べる。
 
そして市場の機能は近場の豊洲に移せばいい、と。
 
豊洲の土壌が汚染されていることも、地盤が不安定なこともわかってはいるが、それは何とでもできるだろう！と欲に目が眩んだということなのでは？
 
しかし忖度してくれない都民が思いのほかいることまでは、サイコパスたちにはわからなかったのでしょう。
 
もうウソはばれているのだから、最後のツイートにあるように「堂々とカジノの東京誘致を都民に問えばいいのに！」

 

 

小池都知事、支離滅裂　「築地は市場整備しない」
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190227/soc1902270016-n1.html

 
東京都の小池百合子知事は２６日の都議会定例会本会議で、旧築地市場（中央区）の跡地について、「豊洲市場（江東区）との近接性を考えれば、築地に改めて卸売市場を整備することはない」と述べた。
 
小池氏は「築地は守る、豊洲は生かす」「（旧築地市場は）食のテーマパーク機能を有する新たな市場にする」と語っていたが、ウソだったのか。
 
（中略）
 
小池氏は「都が卸売市場として運営するのは豊洲。築地が培ってきたものをしっかり生かすとの思いで『築地は守る』と述べた」とし、方向性は変わっていないとの認識を示したが、都民は納得できないだろう。
 

 

災害よりもカジノ優先の自民・公明　２

 

富豪や巨大企業のカジノ建設の重要な目的　２

 

“カジノありき”の大阪万博開催決定

 

築地カジノ誘致構想

 

国民　VS　殺人内閣　３　「小池百合子の安倍政権アシスト」

 

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情報を共有して立ち上がり横につながろう

2019年03月05日 14時50分06秒 | 政治経済、社会・哲学、ビジネス、

                                

                      「植草一秀の『知られざる真実』」

                                   2019/03/04

      情報を共有して立ち上がり横につながろう

　　　　　　　　　　　　  第2274号

　　　ウェブで読む：https://foomii.com/00050/2019030416341752587
────────────────────────────────────
３月２日開催の

消費税廃止へ！
２０１９政治決戦必勝！総決起集会
ガーベラ革命で共生社会を実現しよう

の内容を運営委員の高橋清隆氏がまとめてくださったので、一部加筆等を行っ
たものを紹介させていただく。

動画映像については下記サイトをご高覧賜りたい。

U-PLAN さま
https://bit.ly/2IOsFYG

さゆふらっとまうんど　さま
https://bit.ly/2GWJn6a

また、「オールジャパン平和と共生」ＨＰに集会報告を掲載させていただいた
ので、こちらもご高覧賜りたい。
https://bit.ly/2NFlQaC

「オールジャパン平和と共生」が３月２日、東京都千代田区の日本教育会館・
一ツ橋ホールで「２０１９年政治決戦必勝！　総決起集会」を開き、経済学者
の植草一秀氏が消費税廃止など「シェアノミクス」によるガーベラ革命を説く
とともに、野党各党の政治家が候補の一本化を主張。玉城デニー沖縄県知事も
応援メッセージを寄せた。

「オールジャパン」は戦争と弱肉強食の政治からの脱却を目指し、２０１５年
６月に植草氏がインターネット上に立ち上げたものを市民によるリアルな政治
運動に発展させたものである。今回は３月の統一地方選、７月の参院選と衆参
同日選の可能性も視野に野党各党に参加を呼び掛け、第三部の「地方から日本
政治を変える！」の主題を加えて、各取り組みが紹介された。

集会には市民約５００人が参加。ガーベラが多様性の象徴であり、希望・前進
・限りなき挑戦の花言葉を持つことから、「ガーベラ革命で共生社会を実現し
よう！」を副題に、政治決戦の年である今年の勝利を期した。



あいさつに立った本運動最高顧問の原中勝征（かつゆき）・前日本医師会会長
は、子供の６人に１人が生活苦であることや、健康保険料の引き上げや年金給
付の引き下げなどで高齢者が老人ホームにも入れなくなった現状を紹介し、
「お金を稼がない人は、早く死ねということ。弱い人を守るのが政治ではない
か」と問題提起された。

米国の突き付ける『年次改革要望書』に沿って、国富を外資に献上してきた自
民党政治を批判し、「今度の選挙では少なくとも、野党連合が過半数を取って
政権交代しない限り、日本は取り返しのつかない貧乏な国になる」と警告され
た。

同じく本運動最高顧問の鳩山友紀夫元内閣総理大臣は、前日の玉城デニー沖縄
県知事による県民投票結果の安倍首相への報告に触れ、「米国と日本政府、沖
縄県の三者でしっかり議論して進めようというのは正当な要求だが、安倍首相
はそれを認めようとしないだろう」とけん制するとともに、「日本の国土の中
に、海兵隊は要らないのではないか」と疑問を呈された。

「今まで米軍基地があったことは認めるが、これからもずっと米軍が駐留して
いるのは、独立した国ではないと言わざるを得ない。安倍首相がトランプ米大
統領をノーベル平和賞に推薦した。今まで危険だった日本の空にミサイルが飛
ばなくなったからというなら、なぜＦ３５戦闘機を１００機以上買うために１
兆２６００億円も費やす意味があるのか」と批判された。

玉城知事はビデオメッセージで、米軍普天間飛行場（同県宜野湾市）の名護市
辺野古への移設をめぐる２月２４日の県民投票の結果に言及。反対が４３．４
万人（７１．７％）だった結果を示し、「中でも意義深いのは、１８、１９の
１０代の人たちが投票に参加してその意思を示したこと。普段、あまり関心が
ないと思われる身近なこと、特に米軍基地のことを考えてくれていたことに感
謝したい」と述べられた。

その上で、「一人ひとりは普段政治とあまり関わりがあると思ってないかもし
れないが、政治と生活は密接不可分な関係にある。ぜひ、皆さんの思いを多く
の方々とつなげていただき、今年の政治決戦で皆さんの１票１票が必ず未来の
政治につながりますように」とエールを送られた。



第一部は、運営委員でもある植草氏が「ガーベラ革命で共生社会を実現しよう
と！」と題し、経済政策の分析と提言をした。経済成長率について「民主党政
権の平均値は＋１．７％だったのに対し、第２次安倍政権平均値は＋１．２
％。偽装してもこの数字」と解説。

政権発足以降、７２カ月の景気拡大と触れ回っている件について鉱工業生産指
数を示し、「２０１４年１月から２０１６年４月まで不況だったことを隠蔽
（いんぺい）している。安倍政権の三種の神器は、隠蔽、偽装、捏造（ねつぞ
う）だ」と両断した。

消費税が法人税と所得税の穴埋めに使われてきた実態を示し、「むしり取る経
済政策から分かち合う経済政策へ」と、消費税廃止や最低賃金全国一律１５０
０円など５つからなる「シェアノミクス」を提言。

２０１９政治決戦では、とりわけ「消費税廃止へ」、「最低賃金全国一律１５
００円政府補償制度」の二点について、この方向の公約を明示する候補者を
「ガーベラ推薦候補」として市民が結束して支援する運動方針を提案した。

その上で、「２５％が連帯すれば、市民政権樹立はできる。みんなで手を取り
合って、ガーベラ革命を成就させよう」と訴えた。

日仏共同テレビ局France10 さま
https://bit.ly/2Tqh5H1

さゆふらっとまうんど さま
https://bit.ly/2XzngIk

第二部では、川内博史衆議院議員（立憲民主党）、宮本徹衆議院議員（日本共
産党）、山本太郎参議院議員（自由党）が登壇して決意表明をされ、原口一博
衆議院議員（国民民主党）がビデオメッセージで、吉田忠智元参議院議員（社
会民主党）、藤田幸久参議院議員がメッセージで参加者に決意表明された。

第三部では、本運動顧問で運営委員も兼務されている山田正彦元農林水産大
臣、２０１７年の宮城県知事選に立候補された「みんなで決める会」代表の多
々良哲（たたら・さとし）氏、埼玉県で野党候補者一本化に取り組む「市民が
野党をつなぐ埼玉の会」共同代表の田中重仁（しげひと）・弁護士、共生革命
家のソーヤー海（かい）氏が講話された。



第二部、第三部で提示されたメッセージは以下のとおり。

立憲民主党の川内博史衆議院議員は３月２日未明に衆院を通過した総額１０１
兆円超の２０１９年度予算案に言及し、「鳩山政権が唯一のプラス成長で実質
賃金も上がっていたのは、再分配を優先したから。一方、安倍政権は全く逆
で、みんなの懐に手を突っ込んで１人当たり１００万円ひったくり、トランプ
さんに言われた物を買っている」と皮肉った。

「社会保障を考えていると言うが、月４万円で暮らす高齢者が２００万人い
て、うち女性１６０万人に２年間５０００円を毎月支給すると威張っている。
年間４８万円が５４万円になって、一体生活が楽になるか。そんな政治は、政
治ではない」と糾弾。各選挙区で反自公候補を一本化する提案をし、「みんな
で力を合わせて闘いましょう」と呼び掛けた。

日本共産党の宮本徹衆議院議員は、「消費税を導入してから３０年、国民の所
得は増えていない。一方、税負担が軽くなった企業は法人企業統計によれば、
内部留保を４４６兆円に増やしている。庶民から吸い上げた富が大企業に回さ
れただけ」と指摘した。

税金の使い方についても、「トランプさんに言われ米国製の兵器をどんどん爆
買いしているだけ」とＦ３５の購入に言及。一機１１６億円もの血税を投入す
る上、米政府監査院（ＧＡＯ）によれば月に２０件もの欠陥が発見されてい
る。アメリカファーストのトランプさんは雇用を守るため、ロッキードマーチ
ン社の製品があまりに高くなって米国の取得数が減ったから、その肩代わりを
日本に求め、安倍政権がそれにほいほい従っている。ノーベル平和賞の推薦ま
でして、日本国民を代表する資格はない」と指弾した。



自由党の山本太郎参議院議員は厚労省の国民生活基礎調査で「生活が苦しい」
「やや苦しい」と感じると答えた世帯が５６.５％、母子世帯では８２．７％
に上ることや、日銀の調査で年代別貯蓄ゼロが２０代で６１．０％であること
を示し、「増えたのは２０１４年、つまり消費税が増えてから」と指摘した。

「消費に関わる全てを冷え込ませるのが消費税だから、落ち込むに決まってい
る。ところが、どの政党も凍結か上げるかだけ。ゼロを目指して、まずは５％
に下げるのを野党統一の政策にしてはどうか。『凍結』では、自民党も『凍
結』と言ったら野党はぼろ負け。人々の生活を考えても、消費税はなくす方が
いい」と述べ、野党各党への働きかけを呼び掛けた。

国民民主党の原口一博衆議院議員はビデオメッセージで「情報を共有し、立ち
上がり、横につながりましょう」と訴えられた。

「現在の日本政治は、暗く冷たい、いまだけ金だけ自分だけの政治になってし
まっている。消費税の大増税が行われてきたが、社会保障は良くなってきたの
だろうか。年金はカットされ、一人一人の尊厳、人権が抑圧されてきたのでは
ないか。安倍内閣はついに統計の偽装にまで手を染め始めた。監察委員会は嘘
はついたが偽装はしていないと開き直っているが、こんなことが許されるの
か。私たちは平和と共生を追求する。この方向の政治を実現するため、手を携
えて横につながろう」とのメッセージを寄せられた。

社会民主党元代表の吉田忠智元参議院議員は、以下のようなメッセージを寄せ
られた。

「２０１９年は政治決戦の年。市民や働く仲間の生活を破壊し、特定秘密保護
法・戦争法・共謀罪法を強行し、軍事大国化、戦争ができる国づくりを推し進
め、重ねて示された民意を無視して辺野古新基地建設を強行し、
東京電力福島第１発電所事故の反省もなく原発再稼働に前のめりになる安倍政
権打倒の足掛かりを作らなければならない。安倍総理は、憲法９条改悪を目論
んでいるが、憲法９条に自衛隊を明記することは戦争法を合憲化することであ
り、国防軍への地ならしに他ならない。参院選において、改憲国民投票を阻止
するため改憲勢力を３分の２割れに追い込むため、参院選1人区では、前回同
様野党統一候補を実現しよう。自分は社民党党首として野党共闘の実現と深化
に努めてきた。是非、参議院選挙比例代表で、議席奪還を果たし、課せられた
役割と責任を果たしたい。」



さらに、これまでのオールジャパン平和と共生主催の決起集会、数多くの学習
会、院内集会にほとんど毎回参加くださってきた藤田幸久参議院議員が次の
メッセージを送ってくださった。

「『2019政治決戦必勝！総決起集会』の開催を心からお祝い申し上げる。安倍
政権のもとで、日本は政治、経済、外交全ての面で有史以来の危機に突入して
いる。明治維新以降、改元後に日本に激震が訪れています。
１．明治元年以後の政府紙幣発行による経済大混乱、２．大正元年以後の第一
次世界大戦参戦、３．昭和元年以後の昭和恐慌、４．平成元年後のバブル崩壊
だ。「ガーベラ革命による共生社会による政治」を内外で実現することが、安
倍政権による危機を救う道だ。私も、この精神で7月の参議院選挙を闘う。鳩
山元総理、原中会長、植草先生をはじめとする皆様のご成功を心から確信して
いる。」



第三部では、本運動顧問で運営委員も兼務されている山田正彦元農林水産大
臣、２０１７年の宮城県知事選に立候補された「みんなで決める会」代表の多
々良哲（たたら・さとし）氏、埼玉県で野党候補者一本化に取り組む「市民が
野党をつなぐ埼玉の会」共同代表の田中重仁（しげひと）・弁護士、共生革命
家のソーヤー海（かい）氏が講話された。

山田氏は「安倍政権はＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）締結以来、種子法廃止
や農業競争力強化支援法、水道法改正、漁業法改正をやった。いわゆる多国籍
企業・大企業のために私たち庶民や中小企業、漁業者、農業者がやって来た仕
事を全部取り上げてしまう」と今の政治状況を説明。

その上で、「そんな中、地方に動きが出て来た」と、新潟・兵庫・埼玉など１
０の道県が３月までに種子法に代わる条例を制定し、さらに１０の県で制定の
動きが出て来たことを紹介。「住民が市町村に意見書を提出すれば、審議しな
ければならない。それがどんどん上がってくれば、県議会も意見書を作らざる
を得なくなる。こうした動きが国を動かした」と、議員立法による種子法復活
法案の国会提出が実ったことを報告。「私たちは地方から中央政治を変えてい
こう」と鼓舞された。



多々良氏は、女川（おながわ）原発２号機再稼働阻止に向けての宮城県の取り
組みについて報告した。この再稼働の是非を問う県民投票条例の制定を求め、
住民直接請求運動を起こされた。

「地方自治法第７４条に基づいて有権者の５０分の１の署名を添え知事に提出
すると、住民が自ら作った条例案を直接議会に提出できる。３万９０００人の
署名を、２カ月間で集めなければならず、ハードルの高いものだった」と振り
返った。

結果は法定数の約３倍の１１万１７４３人分を集め２月２１日、県議会に提案
された。「草の根民主主義後からが慣例や前例主義で動く議会の予定調和を次
々と打ち破った」と吐露した。条例案は３月１４日に集中審議され、１５日に
採択される。

田中氏は、３月１４日に設立総会を開く「市民が野党をつなぐ埼玉の会」を立
ち上げた経緯を紹介した。母体となったのは「オール埼玉総行動実行委員
会」。「２０１４年に集団的自衛権の閣議決定と戦争法廃止を求め団結し、過
去７回、１万人規模の集会とパレードを行っている」と説明。

「県内１５の小選挙区全てに『市民の会』ができて、野党共闘をやってきた。
２０１７年の衆院選は、もし希望の党の件がなければ、ほぼ全てで野党共闘が
実現して結果は変わっていたはず」と分析する一方、「『市民の会』はできた
が、横の連絡がなかったので、何とかしようと『つなぐ会』をつくった。４月
７日の県議会選挙まで時間は短いが、第一歩として次の選挙を視野に入れ、立
憲野党の共闘を進めたい」と抱負を述べられた。



ソーヤー氏は自身が日米のハーフであることを明かし、「米国の代表がトラン
プ、日本の代表が安倍で、受け入れ難い」と笑いを取るも、「安倍を倒して
も、私たちが目指している平和と共生にはならない。ブラジルでは（極右の）
ボルソナロ大統領が誕生したが、彼も（旧）左翼政府も同じ多国籍企業のお金
をもらって政権を取っている。グローバル経済システムや多国籍企業のパ
ワー、人以上の仕組みの問題を見つめ、どうしたら根本的に変えるのかを皆さ
んと一緒に考えていきたい」と述べられた。

「皆さん、周りにいる観客を見てください。ここにいない人たち、女性や若い
人たちにどう話すかを考えてほしい。ガンジーはインドを英国から独立させる
ため１５年間、毎日７８人と準備をした。そのくらいの気持ちでやっていきた
い。皆さん、一緒に盛り上げて楽しくやっていきましょう」と呼び掛けた。

最後に、消費税廃止と最低賃金全国一律１５００円への引き上げの方向を明示
する候補者に支援と投票を一本化する行動を提案する「集会宣言」が読み上げ
られ、満場一致の拍手によって採択され、熱気溢れる２時間半の集会が成功裏
に幕を閉じた。



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