「子供に責任はあるのか？ スポーツ特待生制度」

ある保険会社の調査によれば、保育・幼稚園児そして小学生の「大人になったらなりたいもの」は、男子は３年連続で「野球選手」・女子は「食べ物屋さん」が１０年連続で首位だったそうです。

そんな男子の夢「野球選手」が危機を迎えているのではないでしょうか？

日本高校野球連盟は、日本学生野球憲章で禁じられている野球部員の特待制度を
３７３校（加盟校約４８００校）が設けていたと発表した。

これらの高校には、アメリカの大リーグで活躍している選手の母校や、日本のプロ野球のスター選手の母校や、甲子園常連校も含まれていた。

この「スポーツ特待生制度」には賛否もありますが、僕は「スポーツ特待生制度」は、ある程度はあってもいいのではないかと思います。

野球以外の競技では、「スポーツ特待生制度」は当たり前の制度であり（スポーツ以外の勉学でも認められる制度なのですから）、素質のある生徒が経済面を気にせず、選手としての才能を伸ばし、更には日本スポーツ界の力を底上げし、人々に夢や希望を与え、引退後も後進の指導にあたり、新たな選手を育てていく。

そんなサイクルを「特待生制度」は生み出す可能性があり、日本の野球界に多大な恩恵を与えるものなのではないかと、一野球ファンの僕は考えます。

「アマチュアだから、お金をもらったら駄目」だというのであれば、日本野球の国内外での発展はないのでしょう。また、高野連は「野球留学やブローカー暗躍の温床となる」として特待生制度を認めていないのですが、「野球留学」や「ブローカー暗躍」は一概に「特待生制度」が原因とはいえないでしょう。

冒頭の調査結果に戻りますが、違反はしていたが、こうした「特待生制度」が生み出したプロ野球選手が活躍し、子供達に夢を与え、次世代のヒーローを生み出していくのではないでしょうか。

高野連は会見で、「子供にも責任ある」と述べましたが、憲章を知らなかった子供達に、本当に責任はあるのでしょうか？