2020年 東京オリンピック開催が決定

 

　　　

 

　２０２０年夏季五輪は東京に決まりました。今朝5時半ころのニュースでその瞬間の映像を見ましたが、太田選手など関係者が大喜びしていました。

　東京の開催は二度めですので、初めてのトルコでもいいかと思っていましたが、いざ決まると、それはそれで楽しみになるものです。東京でやるならマラソンくらい沿道で見てもいいかと思いましたが、7年先なので経済も政治も個人の生活もずいぶんと変化していると思います。果たしてどうなっているか。

　オリンピックはお金がかかるので、やらない方がいいという人も多くいますし、反対に経済効果が大きいと期待している人も多いと思います。お金で判断することも大事ですが、大きなイベントですので単純に楽しむということでもいいと思います。いい思い出になりますから。

　2012年が英国、2016年がブラジル、2020年が日本となるわけですが、千賀一生氏の「ガイアの法則」によれば、1995年から世界の中心は東経135度地点に移っているとのことです。今回は135度の関西ではなく、東京での開催となり、少し経度がズレましたが、とりあえず英国文明が終わり、日本文明がスタートするということの象徴かも知れないと個人的には感じました。7年後の世界は、今のお金の世はかなり衰退しているのではないかと思います。お金も大事だけれど、思いやりのある社会の実現も大事だと思います。それとあまり人に干渉しない自由な社会もいいと思います。

　また、スポーツもいいですが、勝ち負けだけで判断するのではない武道も今後は認められていくと感じます。私が若いころやっていた合気道には、基本的に試合がありません（競技合気というものもあります）。試合が無くて目標があるのか、楽しいのかと言われましたが、稽古がキツクて当時はそんなことは考えられませんでした。ですが、今思えば、やっていて良かったと思います。これからはキツい稽古も少なくし、楽しみながらできるものがいいと思います。努力や根性も大事かも知れませんが、今を楽しむことの方がいいように感じます。

 

　　　

２０２０年五輪の開催都市が東京に決まり、盛り上がる吉田沙保里選手（中央）ら招致関係者＝８日午前５時２０分、東京・丸の内

 

立て直せ！！狂った医と食

＜日本を守るのに右も左もないより転載＞

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立て直せ！！狂った医と食　８．食抑ダイハード

　
　
本シリーズも終盤に差し掛かりました。これまで下記の内容を扱ってきましたがいかがでしたか？
　　１．供給され続ける「クレイジーフード」の謎（リンク）
　　２．あなたの人生を破滅へといざなう食品添加物（リンク）
　　３．増殖する医薬マフィア（リンク）
　　４．救世主 ガン（リンク）
　　５．ノーモアくすり・ラブ免疫☆（リンク）
　　６．高体温de 抗体ON！（リンク）
　　７．あなたに巣くう細菌があなたを救う（リンク）
　
前回では、人間の体は多種多様な細菌との共存によって成立しており、生体と細菌との共生関係は重要な事が分かりました。
体内に栄養素を効率良く取り入れる事も細菌の役目だと学びましたが、今回はその「栄養」について考えていきたいと思います。
　
さて、皆さんは今まで家庭や学校等で「朝ご飯はしっかり取りなさい！」とか、「風邪を引いたらしっかり栄養を取りなさい！」と言われてきませんでしたか？
そしてそれを違和感なく受け入れていませんでしたか？
・・・実はその認識は間違っていたのです！
　
その中味を考えていこうと思いますので、お付き合い下さい。
　
　

　
　
１、現代人の多くは「栄養過多」である①
　
人間は食べすぎや栄養過多、つまり「飽食」の結果として免疫不活性≒病気になると言われています。
最近になって、ガンや心臓病をはじめとする病気の第一原因は「食べ過ぎ」であると考えられており、日々の食事を減らすべきとの見解です。
これから紹介する記事『食べなければ死なない』で分かり易く紹介されています。
これまでの慣習に囚われない視点であり、ある意味衝撃的な内容です。

以下引用です。
　

『食べなければ死なない①』（http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=259355）
「食べなければ死なない」（探求三昧）より転載します。
　
～前略～
あまり考えなしで決めて、変なタイトルかもしれない。要するに、「食べる量を減らせば病気が治り長生きできる」ということだ。これは逆説でもなんでもない。今日の朝日新聞の夕刊で、「『腹七分目』長寿の極意」という記事が目にとまった。
（中略）
この記事は、自分的にはすごくタイムリーだった。というのは、昨日立川の書店で、『食べない健康法』（石原結實著、東洋経済新報社）を買っていたからだ。
この本を読んでいると、前述の猿の実験と同様の結果が出ている研究が他にもたくさんあることがわかる。1日１食か2食の小食を続けると、寿命が延び、老化予防になり、ガンのリスクが減り、免疫力が向上し、頭脳が明晰になり、体のだるさがとれ、ストレスに強くなり…といったメリットがもたらされる。
　
いちばん良いのは1日1食にすることだという。それよりもっと効果があるのが断食だとか。私が十代の頃から親しんでいたヨガでも、小食こそが人間が健康に生きる極意だという。
「食欲がない」という体のサインを見逃してはならない。それは、免疫力を高めて病気を治そうとする本能から来るものだったりするので。癌の患者でも同様だ。人間は食べる量を減らせば、癌にも打ち勝つ免疫力がよみがえる。かなりはっきり言えることのようだ。
（中略）
人間は食べすぎや栄養過多、つまり「飽食」の結果として病気になる。これがほとんどではないか。病気になったらもっと食べなければいけないという、現代医学が教える愚かさ。病気になって食欲が減るのは、自己治癒力（免疫力）を高めるための自然の営みなのに。風邪でもガンでも基本は同じだろう。

　
２、現代人の多くは「栄養過多」である②
　
次の記事は続編です。より具体的な行動指針や実例が紹介されています。
以下引用です。　
　

　
『食べなければ死なない② 』 （http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=259357）
「食べない健康法」（探求三昧）より転載します。
　
～前略～
石原博士の本は、本質的な部分が多い。というのも、この人は現代医学で博士号を取っているだけでなく、東洋医学にも造詣が深いのだ。両者の長所・短所を補い合って治療にあたっている。
　
●小食のメリットは？
1日1食や2食の生活を続けていると、どういうメリットがあるか？忙しい人ばかりだろうから、まず結論だけ列挙する。
空腹になることによって免疫力がアップする。
　 ガンの予防と改善。
　 加齢関連疾患の予防と改善。
　 老化を遅らせ、若さを保つ。
　 体重が減少する。
　 消化力・排泄力が促進される。
　 頭脳が明晰になる。
　 性的機能が強くなる。
　 ストレスに強くなる。
　
石原博士は、食事療法・断食療法によって多くの人々の病気を治してきた。その基本方針は、「食べないと健康になる」だ。
石原氏は学生時代から、小食にすると健康になることを体験的に理解していた。医師になってからは、スイスの食事療法だけで病気を治す病院や、モスクワの断食病院で学んだりした。このような体験を経て、「我々文明人がいかに食べ過ぎているか」を実感した。そして、断食や小食にすれば、いかに健康が増進できるかも確信した。
　
●小食を科学する
小食とガンなどとの病気の関係は、さまざまな実験によって相関性があることがわかっている。
・1935年のマッケイ博士の研究では、30～40%のカロリー制限をした動物は、自由に摂取した動物よりも寿命が長くなり、ガンなどの加齢関連疾患に発症する確立が低くなった。
・フランスのド・ヴリーズ博士は、断食すると皮膚の若返りが著しく、シワ・シミ・そばかす・発疹・吹き出物が消えていくと言っている。
（中略）
・米国カリフォルニア大学のマーク・ヘラースタイン博士の最新の研究では、断食すると体内の細胞に抗ガン効果をもたらすことがわかった。
たくさん食べると分泌される成長ホルモンやインスリンのような、細胞の成長を促すようなホルモンは、細胞の分裂を促し、がん細胞の増殖に深く関わるという。つまり、日本人の死因の1位であるガンは、「食べすぎ病」だと断言してよいと石原氏は書いている。
　
●食欲不振のサインと免疫力
人間はガンになると食欲がなくなるのは、免疫力を上げてガンを治そうとする反応だという。ガンでも他の病気でもそうだが、食欲がないのに無理やり食べさせようとするのは、人間の自然治癒力を妨害していることに他ならない。
（中略）
現代医学では、ガンができたら放射線で焼却したりするが、ガンの原因に対しては何らの処置もしない。そのため、ガンが再発することも多い。人間が生きるための必要最小限の食物しか摂っていないならば、「新生物」をつくる余裕がないのだから、ガンができてくる背景には「食べすぎ」があると石原博士は述べている。
（中略）
本当にこの世界はよくできていると感心する。やはり万物は、「必要」があって存在するのだ。

　
　
３、食事を抑える事で免疫システムが活性化するのはなぜか？
　

・免疫を司る白血球は血液内を動き回り、老廃物や有害物を貪食する単細胞生物である。この白血球は、体温が高いときと、空腹のときによく働く。つまり、体温が高いと白血球も温かくよく動くし、われわれが空腹のときには、血液中に糖、脂肪、タンパク、ビタミンなどの栄養が不足しているので、それを食べる白血球も空腹であるから、外からばい菌やアレルゲンが入ってきても、体内でガン細胞が発生しても、よく食べる。（http://d.hatena.ne.jp/yurubito/20110130/1296378822）

つまり、「体が高い」ときに免疫が活性化する事は以前にも扱いましたが、「空腹」のときにも免疫が上がる事が分かっている様です。
ここでも、食事を抑えるということがポイントになってきます。
　
　
４、体の負担を考えて、最適な食事の取り方を考える。
　
●消化に要する時間（http://ameblo.jp/beautyhuman/entry-10448448436.html）
人間の体は、消化活動に７０％ものエネルギーを費やしています。
食後に眠くなるのは「消化のためにエネルギーを使うので、他の活動は休んでね」という体からのサインなのです。
なので、消化に負担のかかる食事をしていると排泄や、新陳代謝に使えるエネルギー量が少なくなってしまいます。
　
下記の表は食物別にみた消化に掛かる時間です。
これによれば、物によっては体への負担は想像以上であり、量を減らすなどの制御が必要だと言うことです。
やっぱり肉が好きという方は要注意です。
　　

　　
●人類の食と寿命との関係はどうなっているのか？（http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=170352）
人類（ホモ・サピエンス）は、チンパンジーなどと消化器の構造はほとんど変わらない。チンパンジーは果食動物で一日の食事の５０％は果物だそうです。
さらに、極限生活が永きに亘った人類は、飢餓には適応しているが、過食には適応していないのです。
よって、人類の消化器官は１日数時間しか稼働しない前提になっていると思われ、現代人はそれを無視して１日中稼働させている。
よって『食べれば食べるほど疲れる』というのは当然かも知れません。
　
さらには、過食は消化酵素を無駄遣いすると言われています。
その消化酵素は生涯に作り出せる量が決まっているらしく、無駄遣いすると食べ物を消化できなくなり、老化が早まったり、体調が悪くなりやすい。
一説によるば、寿命は消化酵素の限界で規定されているとも言われています。
　
　
５、「食抑」は現代の新たな意識潮流である。

　
改めて、「食べなければ死なない」という新たな認識は衝撃です。
しかしこれは、市場の縮小と共に生起した「本能の拒否反応」の一部（先端意識）であり、必然的な流れと言えます。
少し前の時代（数十年前）であればこの様な認識は受け入れられなかったと思われます。
以下は「市場の縮小と根源回帰の大潮流」からの引用です。
　

３．市場の縮小と根源回帰の大潮流（http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=260775）
　
「社会の表層での金貸し勢の暴走をよそに、社会の深層では、私権圧力と物的欠乏は衰弱し続けてゆく。そして、私権圧力の衰弱は、市場活力を衰弱させると同時に、他方で、新たな活力を再生してゆく。それが、根源回帰による活力の再生である。
私権の強制圧力が衰弱すれば、これまでその強制圧力によって歪められ、あるいは抑圧されてきた人類本来の活力源に回帰してゆくのは当然の理(ことわり)である。」
　
「まず最初に生起したのは、本能回帰の潮流である。それは、’70年代以降のヒッピーや環境運動を含む自然志向に始まり、’90年代の健康志向、’02年以降の節約志向(「もったいない」)と、どんどん広がってきたが、ついに’11年、原発災害を契機として、「食抑」意識が生起した。食抑意識とは、「万病の元は食べ過ぎに有り。一日２食で充分。（理想は１食）」という認識で、広範に広がる気配を見せている。
これらの潮流は、一見本能の抑止とも見えるが、そうではない。それは、過剰刺激に対する本能の拒否反応であり、健全な本能回帰の潮流である。この本能回帰の潮流が、市場を縮小させた主役であることは言うまでもない。」
２、「食べなければ死なない」という「食抑」の論理は、受け入れやすい新たな認識として登場した。市場がまだ活性化していた時代では受け入れられなかったであろう認識が、「そうかもしれない…」という状況にまでになった。

　
この認識が顕在化する最大の契機となったのは３.１１の原発災害ですが、それ以前からも過剰であった事象（環境破壊、生産と消費etc）に対して「本来はどうあるべきか？」という違和感として蓄積されてきました。
「食抑」も現代の意識潮流の一つであり、狂った医と食を改める契機となると思われます。
これは最先端の意識潮流であり、今後も本能回帰の潮流は見逃せません。
　　

　
　
　

 

＜転載終わり＞

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　現代人は食べ過ぎているので、小食にすれば健康になれるということは分っていても、なかなか実践できないのが一般的だと思います。

　ただ、実際は肉食を止めれば、ご飯や野菜は多少多く食べても太りません。私も私の周りの友人や知人も菜食中心の人が多いですが、体重がかなり落ちたという人ばかりです。私は日月神示に出合った2008年から5年間一切肉は食べていませんが、体重が8Kg減りました。以前は炭水化物は太ると云われていたので、ご飯などは少ししか食べませんでしたから、今の方が量は多いです。ところが肉を止めて、ご飯と野菜を多くしたら体重が減ったのです。これは真理なのでしょうが、食肉業者の宣伝や現代栄養学、マスコミによって作られた間違った常識などにより、肉を食べないと栄養が偏ると考えている人が99％だと思います。

　尤も、どう考えようが自由ですが、体重が減り、若いころの体型に戻れると結構いいことが多いです。私は学生時代の体型に戻りましたので、以前の服も着られますし、お腹周りもすっきりしました。農作業もラクにできますし、健康診断もオールAになり、いいことが多いです。（健康診断自体は西洋医学の診断方法ですので、100%正しいかどうかは何とも言えませんが。）

　日月神示では以下のようにあります。

　「四ツ足を食ってはならん。共食いとなるぞ。草木から動物生まれると申してあろう。臣民の食べ物は、五穀野菜の類であるぞ」

 

 

 

・日本を守るのに右も左もない

「何故」本年9月後半に暴落が起きるのか 増田俊男氏

＜増田俊男の時事直言より転載＞

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≪「何故」本年9月後半に暴落が起きるのか≫

私は昨年から今年の「9月後半にNY発の株価暴落がある」と言い続けてきた。
今年9月の暴落の唯一の理由はFRBによるQE3（第三次量的金融緩和）の年内縮小と来年の出口（停止）の決定である。

2008年のリーマンショック以来NY株価が100％以上上昇した唯一の理由は5年半に渡るFRBの350兆円規模の金融緩和である。
金融緩和が緩和期間の5年半の間に実体経済の成長（GDP）にどれだけ寄与したかを見ると平均成長率は1.7%だが平均インフレ率が1.7%だから実質成長ゼロになり実体経済には何の貢献もしていないことが分かる。

その上財政赤字が約200兆円増えたのだから国家財政に貢献どころか悪化させている。
株価が上がり金融資産が膨張した結果、1%の富裕層が市場を通して緩和資金を懐にし、99%の国民は家を失い、地方都市は財政破綻、これがFRB大金融緩和政策の結論になろうとしている。

アメリカの国益を全うしようとするFRBとしては、時期はいつであれ緩和政策を止めることを決めた以上、このままの結果で終えるわけにはいかない
だから今アメリカは緩和政策を止めても自律成長出来るのだと経済のファンダメンタルズの良さを誇張してNY市場に世界の資金を集中させているのである。
それが来るべき暴落を計算に入れてのことであることは何度も解説した通り。

「NY市場に集められた世界の資金が暴落で損をした分がアメリカの儲けである」という市場原理についても何度も説明してきた。
これから起きるNY市場の暴落があってこそFRBは5年半の金融緩和の結果としてアメリカ合衆国に貢献することになるのである。
、、これが本年の暴落の「意義」である。

来年9月の暴落はアメリカ一国の為では無く世界の存否に関わる人類が初めて経験する世界革命的暴落である。
資本の原理と応用においてアメリカより歴史の古い欧州は既に備えを固めようとしている。
「増田俊男の特別レポート」で解説する。

 ＜転載終わり＞

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　最近のアメリカの景気はリーマンショック以前の2007年ころの状態まで戻ったとも言われはじめていますが、総額で350兆円もの金融緩和をしたのですから、本来はもっと上昇すべきところだと思います。350兆円がなければとっくにアメリカは破綻していたわけですので。

　2007年の状態に戻りつつあるということは、FRBとしては金融緩和を止める時期に来ているということです。ドルを大量に印刷し放出している現状をストップさせることは、一気に景気が悪くなるということですので、株価は下がり、国債の金利は上がることになります。

　ニューヨークダウが過去最高値を更新していますが、これも金融緩和でお金をドンドン刷っているから上がっているだけで、お金の供給を止めてしまえば、暴落することは誰でも分ることです。FRBとしては金融緩和は止めると言っているわけですので、いずれ株価が暴落し、国債の金利が暴騰する時が迫っているということになります。日本のバブル崩壊の前にも、最高値を更新してましたので、同じようなケースになるのではないでしょうか。

　日本を見てみると、5年前にはリーマンショックの影響を受け、1990年ころにはバブル崩壊、1985年にはプラザ合意がありました。その前にはオイルショックやニクソンショックも経験しています。こう考えると、巨大な経済危機というのは、いつ起こってもおかしくないということになります。日ごろは普通に生活していますので、経済危機などそれ程考えてはいませんが、ある日突然大きな事件がニュースで流れ、誰もが驚くことになります。

 増田氏は9月後半にニューヨーク市場の暴落があると予測されています。時期はどうであれ、いずれ巨大な経済危機が来る可能性は高いように思います。ただ今までは経済危機があったとしても、食事に困るということはありませんでした。リーマンショックの時でもそれほど生活が大変だったという記憶もありません。ですので、リーマンショックやバブル崩壊程度の経済危機であれば、影響は受けるとしても、食うに困るという状況には至らないということになりますので、それほど心配する必要はないと思います。

　ただ、リーマンショックの10倍くらいの経済危機であれば、一握りの米に泣くという状態もあり得るかも知れません。資本主義が崩壊するくらいの超巨大な危機であれば、リーマンショックとはわけが違います。今回の経済危機がどれほどのレベルなのかは何ともいえませんが、リーマンショックの時よりも、負のマグマは大きいように思います。 

 当ブログもこのような経済ネタですと、総閲覧件数は一日で6000件くらいになりますので、誰もが経済には一番関心が高いことが分ります。いよいよ本格的な経済危機が来るような予感があるからかも知れません。尤も、たとえ資本主義が崩壊したとしても、一時的には食うものにも困窮しますが、その先には思いやりのある世の中が待っていますので、悲観することは全くないと思います。覚悟だけ決めておけば怖いものはないように思います。まあ、先のことを心配しても仕方ありませんので、その時が来たら考えるというのもアリだと思います。

 

 

 

・増田俊男の時事直言

「崩壊に向かう新興国経済」 朝倉慶氏

＜船井幸雄.comより転載＞

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崩壊に向かう新興国経済

　シリア情勢の悪化をきっかけにして新興国の市場が大荒れ模様となってきました。
　通貨も株価も怒涛のように売られてきたのです。８月２８日にはインドルピー、トルコリラ共に最安値を更新、株価も急落しています。またアジアではインドネシア、フィリピンの株価も通貨も急落状態です。
　世界をリードすると言われてきたアジア地域がもろくもあっという間に崩れ去るようです。投機資金の逃げ足は早く、待ったなしで株や通貨を売り叩き、我先へと資金の逃避が始まってきたのです。私はこのような状態に陥っていくことはかねてから予想して警戒を発し続けてきました。しかしそれが現実化するときは、このように急激で世界を驚かすようなスピードを持って襲い掛かってくるのです。しかしこれもまだ序の口にしか過ぎないのです。
　これから訪れる新興国の破壊的な経済破綻の扉が開いたに過ぎないと言えるでしょう。
　今後、真打である中国経済の大崩壊に向かって動いていくのですが、その前哨戦としてアジア各国の止めどもない波乱が幕を開けたと思っていればいいでしょう。

急激に暴落する、インドをはじめとするアジア市場
　実際、この１ヵ月足らずでもアジア各国の情勢変化は目まぐるしいものでした。
　例えばインドですが、インドを代表するセンセックスの株価指数は７月２３日には２０３５１ポイントの戻り高値を付けていたのです。ところが１ヵ月月後の８月２８日には立会中に安値１７４４８ポイントまで急落しました。株価がわずか１ヵ月で率にして１４．３％もの急落です。
　それだけではありません。インドの通貨であるインドルピーの急落も目を覆うほどなのです。５月３日には１ドルは５３．８インドルピーだったのに、８月２８日は一日で３．６％の暴落、何と１ドルが６８．８インドルピーと暴落状態です。インドルピーは一日でこれほど動くことは１８年ぶりのことです。シリア情勢悪化とはいえ、余りに急激な相場の変動です。５月３日から見ればインドルピーの相場は２７．８％の暴落です。わずか１ヵ月の間に株は１４．３％も下げ、通貨は３ヵ月で２７．８％も下げてはインドに投資している海外投資家はたまりません。通貨と株暴落のダブルパンチで投下資金はあっという間に４２％を超える損失を被ってしまうのです。
　極端な例としてインドのケースを紹介しましたが、他の新興国も似たり寄ったりで、新興国投資は見るも無残な悲惨な状況と相成っているのです。
　私はかねてから新興国の実情については一貫して警告を発してきましたが、まさに瞬時に現実化してきたわけですが、これをシリア情勢が主因と思うわけにはいけません。
　今回の新興国市場の大混乱は基本的にシリア情勢を主因としているものではなく、米国の金融政策の変化と中国経済の失速がもたらしたものなのです。そして今、新興国の相場は砂上の楼閣のように崩れていく流れに入ってきていたということなのです。それがシリア情勢の悪化を口実、あるいはきっかけにして顕在化してきたにすぎないのです。
　２００８年のリーマンショック、２０１０年から始まったユーロ危機、２１世紀に入ってから世界は絶えず大きな経済危機に見舞われてきました。それがまるで循環するかのように大きな危機が繰りかえし訪れてくるのです。そしてリーマンショックから５年経ってやっと米国の経済の正常化が訪れるのではないか、と思われてきたここで、今度はスケールを大きくした新興国の危機の勃発が始まってきたのです。

急激な発展とともに深まった新興国内の“溝”とは？
　２００８年以降、世界の経済は中国をはじめとする新興国の勢いに支えられてきました。
　ＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）の最盛期と言われ、世界は先進国から新興国へとその発展の中心を移してきたのです。先進国が不況に喘ぎ、成長率が鈍化しても新興国は一向に影響を受けない、新興国経済は先進国経済に連動することはない、いわゆるデカップリングと言われ、新興国はその巨大な人口をバックにしてたゆまない発展を遂げると思われてきました。実際、新興国は先進国の数倍の速度で経済成長して、豊かさが全土に広がり、膨大な中産階級が出現、先進国へのキャッチアップも時間の問題と思われてきました。米国はリーマンショックの後遺症に苦しみ、欧州はユーロ危機に代表されるように債務危機と失業者の増大に苦しんできました。そして日本は終わらないデフレと格闘してきたのです。

　新興国経済を劇的に引っ張ってきたのは中国経済の怒涛のような大発展でした。１３億人の人口を有する中国の発展は、世界の資源の全てを食い尽くすような膨大な資源需要を引き越したのです。そしてそれは、資源に恵まれた新興国経済の劇的な拡張をもたらすことになったのです。ブラジル、ロシア、インドネシア、資源の高騰はこれらの資源国に大きな富をもたらしたのです。まさに＜コモディティーブーム＞がこれら新興国の発展を継続的なものとして、資源開発とその価格高騰の流れは止まることはありませんでした。新興国はその果実をたっぷりと受け取り、自国の数千万の貧困層を中間層に引き上げていったのです。人々は中間層に引き上げられたことによって、権利意識に目覚めました。その日暮らしで仕事を必死に求めていた時とは一変して、中間層になった人々は自らの権利を当然のごとく意識し、主張するようになったのです。インターネットの発展が瞬時に情報を共有させ、さらに人々は権利意識を強めていきました。
　こうして新興国の中間層はそれまでの貧困層とは違って、様々なことを要求するようになったのです。それは政治意識の芽生えでもありました。
　自分達は「もっといい暮らしをする権利がある」「教育、公共サービス、政府は我々にもっとできることがあるはずだ」、中間層に転じた人々は積極的に自らの意見を主張するようになったのです。
　各国の政権は安定していました。経済の発展はその政治体制の成功を象徴していたのです。貧困層から中間層を作り出していった新興国各国では、その政治体制はある意味、国や人々を豊かに導いたわけであり、一般的に見れば政策は的確だったと言えます。
　政治の安定と巧みな政策が国を発展させた立役者というわけです。客観的に見れば時の政権は時代の波、外部要因の幸運さに恵まれたわけですが、そこで貧困層から中間層に登りつめた人達、並びにその国の発展を享受した人達にとっては、政治に対する信頼がつちかわれたことでしょう。これら発展した新興国の政治体制は例外なく長期政権になっているのです。
　ブラジルでは２００３年から労働党の体制下です。ルラ政権そしてそれを引き継いだルセフ政権と続いています。インドでは現在首相であるシン首相は２００４年の時点で就任しています、シン首相は１９９０年代は財務相でした。トルコではエルドアン首相が２００３年から政権を担っています。そしてロシアではプーチン体制が長く続いています。こうして新興国では各々強力な政権が国を引っ張っていき、尚且つ政権は安定していたのです。そして強力な安定政権の下、国も人々も豊かになっていったのです。

　しかし豊かになった中間層は、その豊かさの享受に比例するかのように「要求」が膨らんでくるのです。権利意識と要求は、その国の発展速度を遥かに上回る要求となっていくのです。こうして人々の潜在的な要求は、高度の経済発展をベースとした高い目標であり続けました。いつの間にか現実を見据える政治と、人々の要求の間には溝が生まれ、それが次第に大きくなっていったのです。
　新興国は、米国の量的緩和の影響から、膨大なドル資金が流入し続けていました。低成長の先進国では、資金のパフォーマンスが悪かったのです。新興国は先進国からの資金に加えて、自らも大規模な金融緩和を続けました。新興国は例外なく為替戦争と銘打って自国通貨売り、ドル買いを繰り返して、自国の通貨の高騰を抑え、結果的に通貨の供給を必要以上に拡大させていったのです。さらに新興国の銀行は自国の企業に毎年倍々ゲームで資金供給を増加させていったのです。成長資金はありとあらゆるところから溢れ出し、その供給は絶えることがなかったのです。こうして新興国は予想以上の経済発展を遂げることができました。人々にとって高成長は当たり前のことになり、いつの間にか発展し続けることは必然となったのです。

新興国の高成長の行き着く先は？
　しかし永遠に高成長が続くわけもありません。新興国各国にもやがて過渡期が訪れていたのです。ところが高成長に慣れた人々の意識の変化は簡単には起きえません。高度成長に浸って、権利意識に目覚めた中間層の要求は限度を知らないのです。高成長は当然と言う人々の意識と、それが過渡期にきていたという現実のギャップは埋めることができません。人々の溜まった欲求不満は、政治に対する過度な期待になっていきました。今までの高度成長は当たり前であり、それは当然のごとく続くはずなのです。人々と政治との間の小さなギャップが徐々に広がっていきました。

　ブラジルのデモは公共料金であるバスの運賃が１４０円から１５０円になるという、わずか１０円の値上げに激怒して、この動きが全国に波及、１００万人規模のデモに発展していったのです。トルコのデモは公園の一つの木の伐採に対しての反対運動が発端でした。
　最初は些細なことだったのに、「政府は説明責任を果たせ」と声を上げ、やがて「インフレを止めろ！　公共料金を下げろ！」とエスカレートしていきます。
　新興国各国の人々にとって、たゆまない経済発展と収入増は当たり前のことになってしまっていたのです。ところがいつの間にか政府サイドでは、そのような過大な欲求に答えられなくなってきていたのです。追い風が吹いていた新興国経済にとって、いきなり来た向かい風はとても耐えられるものではありません。今、中間層に転じた人々はその不満をストレートに政府にぶつけてきています。政治が動けば何とかなるという期待や過信が充満しているのです。

　一方で、これら民衆の欲求不満を、危険な方法で処理しようと試みるのも政治が行う手段の一つです。
　中国や韓国にとっては＜反日＞は常に一番のカードなのです。事が起こりそうになれば中国共産党政権は尖閣問題、日本製品ボイコット、と人々の不満を＜反日＞のエネルギーに転嫁させようとすることでしょう。常套手段は永遠に続きます。形は違いますがロシアのプーチン大統領は＜反米＞の強い大統領を演出しようとしています。
　ここまで新興国の波乱はまだ序の口でした。ところが米国の量的緩和縮小の流れの中で、ドルへの一極集中の流れが起き、今や新興国からの資金流出は絶対的な流れとなってきたのです。その混乱はシリア問題をきっかけとして市場の激変を引き起こしました。そしてその後には、中国のシャドーバンク問題が控えています。いよいよ煮えたぎっている不良債権の爆発は避けることができなくなるでしょう。新興国では中産階級となった人々はこれから来るインフレ、経済減速に我慢することはできないことでしょう。そして長期に渡った安定した政治体制は深刻な過渡期を迎えることになるのです。その時いったい新興国各国にどのような激変が訪れるのか、もっと大きく見れば中国共産党は経済減速下で国内を抑えることができるのか？　奇跡の発展で２０年以上二桁近い成長を続けた中国では、国民は低成長も経済の減速も知らないのです。避けようもない低成長とそれに伴う混乱の勃発、まだまだと思ってはいられません。ここ数年、怒涛の勢いで上昇、発展してきたインドネシア、フィリピンの株式市場は５月からわずか３ヵ月で様変わりです。まさに一気の転落です。そして中国は理財商品というねずみ講のような危うい金融に国中がのめり込んでいます。確実にバブル崩壊の足音が近づいています。リーマンショックや欧州危機は序の口だったのでしょうか。今アジア全域に危機が降りかかりつつあり、中国は大きな爆発のマグマを何とか覆い隠しているのです。

＜転載終わり＞

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　2008年のリーマンショックからいち早く立ち直ったのは中国でした。世界各国から賞賛されたのもまだ記憶に新しいところです。共産党政府が60兆円も投入したのですから、景気が良くなったように見えるのは当たり前なのですが。

　中国だけでなくロシアやブラジル、インドなどの新興国が、これまで大きく成長して来たのは誰もが知っている通りです。その新興国の経済にブレーキがかかってきています。また中国への輸出の割合が大きかったオーストラリア経済も、中国の景気後退の影響で急激に悪化しています。10年ものの国債の金利も上昇しており、4％を超えてきています。

　10月8日に新米ドルに変わるため、新興国からアメリカにドルが戻っていると言われています。そのお陰で新興国への投資マネーが激減し、急激に景気が悪化しています。今まで潤沢にお金が入って来ていたのに、それがストップしてしまったわけですから、金回りが悪くなるに決まっています。

　今後はアメリカに代わって中国が世界経済を引っ張って行くと予測している人も多かったですが、ここへ来て状況は激変しています。もはや中国のバブルがはじけるのは不可避だ、と言われるようになって来ています。中国のバブルが崩壊した場合は、日本にも相当大きな影響が出てくると思われます。リーマンショックのレベルではないと思います。

　中国も世界も一旦は混乱するはずですが、それを超えることにより、お金に縛られることから解放され、本当の意味での幸せを掴むことができるはずです。大きなピンチは大きなチャンスですので、たとえ生活は一時的に不便になるかも知れませんが、より本質を見ることができれば、幸せへの切符を手に入れたことになると思います。

 

＊3年かかりましたが、無農薬・無化学肥料のひふみ農法は、第一フェーズについてはほぼ完成しました。土を作ることにより、あまり手間をかけずに生長させることができるようになりました。先日蒔いた大根は40時間後には発芽しました。今までより倍くらい早く発芽しました。また、今までは発芽率は50％～80％と低かったのですが、土が出来上がってからは85％まであがりました。たぶん近々95％くらいまでは上げることができると思います。肥料は与えていませんが、畑に生えてる雑草などを醗酵させて作った腐葉土を入れています。キャベツやトマトを種から育てて、収穫するオーナーさんもいますので、皆さんかなりレベルアップしたと思います。これから益々楽しみです。

 

 

 

・船井幸雄.com