バスケ改革が進んでいます。今日も下記のような情報が！ 特にU-15の話題については中学バスケに関わる人間としては方向性をしっかりと見定めること必至ですね。
Ｂリーグがクラブライセンス制度を制定、安定経営でクラブの価値向上を目指す＝バスケット
スポーツナビ 2月3日(水)19時56分配信
２０１６年秋に開幕する男子バスケットボールのＢリーグは３日、都内で理事会を開催し、２０１７－１８シーズンのクラブライセンス交付規則（リーグ戦参加資格）を制定した。
今回、正式に制定されたのはＢ１ライセンス、Ｂ２ライセンスの２種類。審査の基準は大きく分けて（１）競技（２）施設（３）人事体制・組織運営（４）法務（５）財務の５つ。これらの面においてプロリーグとしてふさわしい水準を保ち、発展させることで、各クラブの価値を向上させることを制定の目的としている。また、財政面では無理な投資を抑制し、ガバナンスを改善させることも目指しており、クラブが永続的に存続できることを目標にライセンス制度導入を決めた。
競技面については各クラブへユースチームの保有を推奨した上で、保有状況・経営の報告義務が課されることとなった。現時点ではユースの正式な定義が行われず、来季については報告のみの義務となった。大河正明チェアマンは「Ｕ－１５のチームを持ってもらい、次いでＵ－１８につなげたい。Ｕ－１５に関しては１８年をめどに各クラブが出そろってほしい。手っ取り早いのはユースチーム同士の大会だが、中学の部活、高校の部活とクラブをミックスした大会を、リーグ戦化も念頭に１８年くらいからスタートできたらいい」と今後の展望を述べている。
施設面ではＢリーグ発足前のタスクフォースで定められた方針に沿って、試合が開催されるアリーナの規模はＢ１が５０００人以上、Ｂ２が３０００人以上と定められた。立見席も認められるが入場可能者数の１割以内。またホーム戦の８割以上をホームアリーナで開催することが原則となる。大河チェアマンは１６－１７シーズンの開催についても「Ｂ１の各チームは大方８割、５０００人以上のアリーナを確保できた」と述べ、基準のクリアに自信を見せた。
財務面ではサッカーのＪリーグと同様に「３期連続赤字」「債務超過」といった条件を満たすことができないクラブが、ライセンス不交付の対象となる。チームの年間売上高については「１億円以上」をＢ１・Ｂ２ライセンスの統一条件とした。
指導者の資格については日本体育協会が発行している「Ａ級ライセンス」の上級資格として、バスケ界独自の認定制度である「Ｓ級ライセンス」を設置。Ｂ１チームの日本人ヘッドコーチについてはＳ級ライセンスを保持すること、もしくは講習を受講予定であることを求めている。
Ｂ１、Ｂ２ライセンスを持たないクラブは、仮にリーグ戦で好成績を収めたとしても、それぞれのリーグへの昇格が認められない。１７－１８シーズンのライセンス交付については、１７年３月のＢリーグ理事会で決定される。