米国の住宅バブル

日本の投資家は、ニュースに流されすぎ。アメリカの住宅着工数が落ち込み、住宅ローンの銀行が潰れ、グリーンスパン元議長さんが「小さな問題ではない」と言った。このことから日本の経済にどのように影響するのかを推測すると言うのだから・・・。

資産形成の流れが時代とともに変化する現代の経済は、局所的は現象を捉えてそれが世界全体の影響するまでの過程を捉えようとするのは無理な論理だ。常に世界恐慌のネタを探すマスコミと経済０００は、さまざまなネタフリをしておいてもし何かあった場合にあの時、私は、「０００だ！！」と言ったとさも知ったように勝ち鬨をあげる。このパターンに乗せられては適わない。これは、過去の雑誌を暇な時に読むとよくわかる。

「株の下落は必ず起こるがいつ起こるかわからない」と言う定義を持っていれば良い訳です。下落が実際に起こってそれがなぜ起こったかを一生懸命分析して解説していただくことは、マスコミや学者にまかせてしまえばいいのです。

話を元に戻そう。

米国の住宅ローンは、資産の運用手段が限られた所得層の米国民にとっては手の出しやすい投資だったのでしょう。しかし、この場合一番最後にババを引いた人が誰であるかはっきりしているところに本題があるわけで、お金の流れが完全に止まったわけではない。住宅は出来て、支払われている。残った家と借金が相殺できないというだけなのだ。米国の意欲的な消費活動は住宅に限らずいろいろなところでおこっている。米国政府が政治的政策によってこの対策を打ち出して別の消費に誘導できれば、経済はさらに加速するだろう。