怪しい経済学 デフレを止める

日本は「デフレ」に陥っていると言うデフレ宣言は、正しい処方箋だと思う。しかし、政府のデフレ対策は、効果のある対策にはなっていない。

日本経済状態がデフレであることに国民が気づくことは、一番大切なことで次に国民は何をしなければならないか、産業界や経済界は何をすべきか、政府や地方自治体が何をすべきかを明確にします人がいないことがとても残念だ。

経済学者でも政治家でも良い、日本のリーダーが目標をそれぞれに掲げて挙げるべきなのだ。

国民は、消費を活動を再開して、安くて品質の悪いモノを徹底的に排除する姿勢をとるべきで、安かろう悪かろうの品物を絶対に買わないと言う努力をしなければならない。

産業界や経済界は、安くて悪いものを生産しない、輸入しない扱わない姿勢を明確にすべきで、デフレの根源は、「モノあまり」にあると言うことを認識しなければならない、むやみに生産を向上させ品質の低いモノを大量に安く出すようなことをしていては、自分の首を締めるということを早く知るべきだ。また、品質の劣るモノを安いと言う理由の価格だけで輸入することを止めなければ、どうにもならなくなる。

デフレを克服することは容易ではない。それは、完全に心理戦争だからだ。多くの人の心理を誘導することはできない。しかし、きちんとした理由をみつけ、デフレは、日本の経済にとても悪影響を与え、取り返しのつかない状況を生み出すことを伝えなければ成らない。

自分の商売が上手く行かないのも、自分だけは、安く買って間に合わせようとする薄っぺらな心理が国民全体を覆っていると考えた方がよさそうだ。

良いモノを適正な値段でビジネスをする。

経済は実は当たり前のことの集まりで、どこかに心のスキを突いて上手く行くような心理が全体に蔓延るとどうしようもなくなる。

政府だが、このデフレを招いたのは、実は、官僚が作った経済システムだからそれをはじめに認めてスタートしなければ、何もできない。

ここで霞ヶ関の悪霊退治をやると格好が良いが、そうではない。官僚をいじめるのではなく、官僚の作ったシステムを変更すべきなのだ。