今朝の毎日新聞に「うつ状態:中学生の4人に1人 厚労省調査」との記事
http://www.mainichi-msn.co.jp/today/news/20070510k0000m040163000c.html
があり一瞬、そんなに?と驚きました。
その記事の中にあった「国際的に使われている手法で」調査したというその基準は、中学生用のものなのでしょうか。
自分のこれまでの人生に照らしてみると、中学生のころというのは、かなり特殊な精神状態だったように思います。自我の目覚めと新しいことへの好奇心、人の生死に関することなど非常に興味深いモノだったことを覚えています。当時書いていた日記に、「自殺」という文字を書いたことを記憶していますが、それは本当に死ぬつもりなどなく、死後の世界への好奇心とか厭世観を持つことの大人びた雰囲気(子どもから脱却したいと背伸びして)へのあこがれとか、そんなものが実態でした。
100人200人単位で、20才くらいの人に中学生ころの心理に尋ねたことがありましたが、総括すると、好奇心と未成熟が交錯するとても不安定な状態だったというような意見が多かったです。「小学校のころはそんなことを思いもしない」「高校になると落ち着いた」というその狭間の時期だということです。
してみると、このアンケート、中学生という年齢の特殊性を考慮した補正を施さなければ、もし大人と同じ質問、同じ判断基準であるとすると、正しい結果とはいえないのではないか、そう思うのです。
この調査基準(大人と同じものか)はどのようなものか、中学生の特殊性については児童心理、発達心理といった専門分野のかたが関わった調査かについても明らかにしてほしいです。
この記事だけをみると、非常に多くの中学生が病んでいるように見えてしまいますが、もし現状認識を誤って、現実の中学生の実態と違う処方箋が出されたり、まちがった視線が投げかけられるとすれば、中学生に悪影響を及ぼすことになってしまいます。
以下、記事から・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
中学生の4人に1人が「うつ状態」を示す調査結果を厚生労働省の研究班(主任研究者、保坂隆・東海大医学部教授)がまとめた。調査対象者が約600人と少なく、治療が必要な患者がどの程度いるかは不明だが、子どもの自殺防止策の参考データになりそうだ。
調査は06年8月、静岡県内の公立中学校1校の1~3年生計566人を対象に、国際的に使われている手法で実施。「生きていても仕方ないと思う」「独りぼっちの気がする」など18項目を質問し、「いつもそうだ」「ときどきそうだ」「そんなことはない」の三択から選ばせた。結果は、うつ状態、うつ状態でないのどちらかに分類される。
すべての項目に回答した557人(男子285人、女子272人)について分析した結果、男子が20.7%の59人、女子が28.7%の78人、全体では、24.6%の137人がうつ状態を示した。
自殺者の多くがうつ病など精神疾患にかかっており、うつ対策は自殺予防の柱。保坂教授は「いじめだけでなくさまざまな理由から子どもがうつ状態になっている可能性がある。子どもの自殺を減らすためには、担任教諭が1対1で子どもと話をするなどしてうつ状態に早く気づき、適切な対応をすることが重要だ」と話す。
政府は自殺総合対策大綱案(素案)の中で、人材養成を重点施策の一つとしており、学校現場の担任や養護教諭らの役割も期待されている。
国内の自殺者は警察庁の調べで、98年以降8年連続で3万人を超えている。小、中、高校でみると、05年は小学生7人、中学生66人、高校生215人に上っている。
http://www.mainichi-msn.co.jp/today/news/20070510k0000m040163000c.html
があり一瞬、そんなに?と驚きました。
その記事の中にあった「国際的に使われている手法で」調査したというその基準は、中学生用のものなのでしょうか。
自分のこれまでの人生に照らしてみると、中学生のころというのは、かなり特殊な精神状態だったように思います。自我の目覚めと新しいことへの好奇心、人の生死に関することなど非常に興味深いモノだったことを覚えています。当時書いていた日記に、「自殺」という文字を書いたことを記憶していますが、それは本当に死ぬつもりなどなく、死後の世界への好奇心とか厭世観を持つことの大人びた雰囲気(子どもから脱却したいと背伸びして)へのあこがれとか、そんなものが実態でした。
100人200人単位で、20才くらいの人に中学生ころの心理に尋ねたことがありましたが、総括すると、好奇心と未成熟が交錯するとても不安定な状態だったというような意見が多かったです。「小学校のころはそんなことを思いもしない」「高校になると落ち着いた」というその狭間の時期だということです。
してみると、このアンケート、中学生という年齢の特殊性を考慮した補正を施さなければ、もし大人と同じ質問、同じ判断基準であるとすると、正しい結果とはいえないのではないか、そう思うのです。
この調査基準(大人と同じものか)はどのようなものか、中学生の特殊性については児童心理、発達心理といった専門分野のかたが関わった調査かについても明らかにしてほしいです。
この記事だけをみると、非常に多くの中学生が病んでいるように見えてしまいますが、もし現状認識を誤って、現実の中学生の実態と違う処方箋が出されたり、まちがった視線が投げかけられるとすれば、中学生に悪影響を及ぼすことになってしまいます。
以下、記事から・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
中学生の4人に1人が「うつ状態」を示す調査結果を厚生労働省の研究班(主任研究者、保坂隆・東海大医学部教授)がまとめた。調査対象者が約600人と少なく、治療が必要な患者がどの程度いるかは不明だが、子どもの自殺防止策の参考データになりそうだ。
調査は06年8月、静岡県内の公立中学校1校の1~3年生計566人を対象に、国際的に使われている手法で実施。「生きていても仕方ないと思う」「独りぼっちの気がする」など18項目を質問し、「いつもそうだ」「ときどきそうだ」「そんなことはない」の三択から選ばせた。結果は、うつ状態、うつ状態でないのどちらかに分類される。
すべての項目に回答した557人(男子285人、女子272人)について分析した結果、男子が20.7%の59人、女子が28.7%の78人、全体では、24.6%の137人がうつ状態を示した。
自殺者の多くがうつ病など精神疾患にかかっており、うつ対策は自殺予防の柱。保坂教授は「いじめだけでなくさまざまな理由から子どもがうつ状態になっている可能性がある。子どもの自殺を減らすためには、担任教諭が1対1で子どもと話をするなどしてうつ状態に早く気づき、適切な対応をすることが重要だ」と話す。
政府は自殺総合対策大綱案(素案)の中で、人材養成を重点施策の一つとしており、学校現場の担任や養護教諭らの役割も期待されている。
国内の自殺者は警察庁の調べで、98年以降8年連続で3万人を超えている。小、中、高校でみると、05年は小学生7人、中学生66人、高校生215人に上っている。
ご指摘のように、中学生時代の特殊性、もっと専門家が関わるべきだと思います。他紙の記事では、「いじめだけでなくさまざまな理由から子どもがうつ状態になっている可能性がある」と、いじめ被害の深刻さを否定するよな意見があり、本当に深刻な事柄が見えていないのではないかと感じます。
そして、また学校の関わりを強調していることへの不安。忙しい先生、子ども達は学校という社会の中の出来事で心に傷を負っているケースが多いのに、安全が確保できない場所へ、心のケアを委ねようとすることは、とても危険だと感じています。
昔の中学校と状況が違うというのは確かでしょう。今のようにマスコミなどで学校を袋叩きにしていたら、自分をしっかりもてない子どもは、学校を信じられず、振り回されてしまって当然でしょう。ちょっと前までは、学校で習うことは誰もがしっかり勉強しなければならない、というのは、多くの大人が子どもに言っていたことです。今では、マスコミなどで、学校で習うことはどうでもいいなどと公言する人までいます。勉強の意味が分からないからと開き直ってさぼる子どもがたくさんでてきたのは最近のことです。
子どもの変化に対応するには、学級定員を減らし、学校の役割を絞って、ゆとりを作ることが必要と思います。
「ゆとり教育」という誰が作ったのかもわからない言葉が一人歩きしています。最近の学校はゆとりがなくなっています。これ以上ゆとりをなくしたら、子どもも教員も潰れてしまいます。
viancaさんもkenさんもいわれるように、子どもたちが長時間過ごす学校自体が、そのように病んだ(記事が暗にいわんとするところに従えば・・・皮肉です)子どもたちを回復に向かわせるだけの場所足りうるか、ですね。
教育は、まさにそのような点を改革すべきで「愛国心」などおおよそ見当違い、また「親学」を言う前に教育施策としてすべきことをまず行ってほしいものです。
授業1時間に1時間の準備、というのが建前ですが、実際は、勤務時間の2分の1が授業時間。授業だけをやっていればよいのではなく、学級指導、給食指導、清掃指導があり、打ち合わせや会議があり、10分の休み時間は、移動程度しかできません。放課後は、半強制ボランティアの部活動。
せめて、実質的に、1時間の授業に1時間の準備や評価の時間を確保する必要があると思います。
教員がそのような状況で、子どもに目を配ることや、子どもの内面の問題にも配慮をするなどできるはずありません。
この状況で、さらに免許更新制がはいったら・・・。
教育についての方向性の問題は一番大きいですが、その点をおくとしても、教育の問題には、やはり財政的な対処が必要で、号令や監督だけではダメだと思うのです。
授業の準備時間の例をあげましたが、1時間の授業に1時間の準備だと言っておきながら、前記のようないい加減さです。計算通りには行かないとしても、学校ではどんな仕事が必要なのか、それには何時間必要なのか、という計算が必要です。
うつの件にしても、対策をとるなら、4分の1のうつの中学生のために、一人あたり何分のカウンセリング等の時間をとったらいいのか計算し、それだけの人員を当てる必要があります。たとえば、月に10分間の相談時間を新たにとるなら、
中学生の数×0.25×10分×12ヶ月
だけの教員を新たに雇う必要があります。
免許更新研修でも、自民党は30時間、民主党は100時間といっていますが、そのためには、その時間分の講師の他に、その時間学校を空ける教員の補充として、
全国の教員数×0.1×100時間 (民主党案の場合)
分の教員を採用する必要があります。
提案している人は計算しているのでしょうか?
指導講師は計算してあっても、代替教員までは計算していないのでは?
学校はすでに大幅なオーバーワークですから、新しいことをやるためにはこれまでやっていたことをその分削らなければなりません。いろいろ言っている人はわかっているのでしょうか?