永田町カフェ7

日本が世界のリーダーとなるために、邪悪なるものを批判し、「地球的正義」を探求してゆきます。強く美しく豊かな日本であれ!

①「兵法」を知らない日本人。平和主義だけでは国を守れない。

2016-02-18 22:32:17 | 日記


人気ブログランキングへ  →よろしかったら、クリックをお願いいたします。

沖縄がウイグルやチベットや内モンゴルと同じ様に、中国に乗っ取られる寸前まできているというのに、

何も起きてないふりの日本のマスコミには唖然とします。

沖縄の玄関である那覇港に龍柱が二つ建ちました。

その柱の龍のツメは4本です。

4本ツメの龍というのは、中国の属国を意味します。中国の龍のツメは5本。

沖縄県議会は、中国の属国を示す4本爪の龍を日本国民の税金を使ってつくりました。

中国の工作員の翁長知事もおかしいですが、沖縄県議会もおかしくなっています。

那覇港に建つ「龍柱」から、直進で約1.3キロメートル先には沖縄県庁や那覇市役所、警察署などがあるそうです。

人民解放軍のバスが沖縄によくきています。下見でしょうか?

大型クルーザーには中国人が何千人も乗って那覇港で降りています。

ある日、そのクルーザーから人民解放軍が何千人も降りてきたらどうしますかね。

沖縄県民が、中国人に帰化するケースもあるというのですからおどろきですね。

どんなハニートラップをかけられているのでしょうか?

 

沖縄県民が、中国の奴隷にされようとしているのに、

日本政府の親中派もテレビも新聞も、なにも起きていないように油断させています。

「日中交換記者協定」にしたがっているから、日本のマスコミは中国を悪く書けないのだとか?!

中国などは、はじめから「日中交換記者協定」を守ってませんよ。

中国政府は、ねつ造の歴史「南京大虐殺」をユネスコの記憶遺産に登録することに成功してしまいました。

これで、全世界にねつ造の歴史はますます情報拡散されやすくなってしまったわけです。

日本をおとしめる宣伝工作をさらに強化されていても、日本だけが

「日中交換記者協定」を守るなど、馬鹿げていませんかね。どれだけのワイロが動いているかとも言えますが。

この日中交換記者協定を中国と取りきめたのが、田川誠一だそうです。河野洋平のおじさんですよ。

「日中漁業協定」も同じようなことが起きていますね。

日本は領海を守っていますが、中国側は、何百回も領海侵犯しています。

中国は、国連海洋法違反をしていますが、それでも、日本のテレビも政府もほぼ知らぬふり。

朝鮮学校という北朝鮮政府御用達のスパイ学校を卒業した朝鮮人が、

多数NHKや朝日やTBSに就職しています。

世界中にある「孔子学院」は、中国のスパイ学院だということは、世界の常識です。

「孔子学院」や「創価大学」を卒業した中国人が、日本人になりすまして

日本の役所や企業の社員や重役となって日本乗っ取りの策略にしたがって暮らしています。

「電通」という広告代理店の社長は、在日韓国人。

「電通」のいうことをきかないと、民間テレビ局は、

CMの収入源を断たれてしまうから言うこときかないといけないのです。

そして終戦直後から、マルクスの共産主義思想をもった人間が

政界、マスコミの世界、教育界、法曹界の権力の座につきました。

沖縄同様に、中国による日本列島の乗っ取り計画も、一日も休みなく続いています。

北朝鮮も日本人の命をねらっています。

北朝鮮が今年、1月、四回目の核実験をしました。水爆実験とのことです。

その恐ろしさを報道しているでしょうか?

水爆というのは原爆の数千倍の破壊力があるそうですよ。

そして、つい先日も、北朝鮮の金正恩(キムジョンウン)は、

長距離ミサイルを東シナ海に向けて発射しています。

こんな危険が差し迫っているというのに、のんきなテレビ番組の多いこと。

日本人も、相も変わらず、テレビ、新聞に洗脳され続けています。

「賢者は、歴史に学び、愚者は経験に学ぶ」といいます。

「平和主義」だけで、戦争を防げるでしょうか? 「歴史」に学んでみましょう。

第一次世界大戦後、戦勝国であるはずのフランスもイギリスもまったく喜べなかったそうです。

戦争によって多くの青年兵士がなくなりました。

たとえ生き残ったとしても多くの兵士たちの身体と精神がむしばまれて苦しんでいたからです。

フランスもイギリスも戦争はもうこりごりだ。と考えて、平和主義を唱えていました。

こうしたフランスやイギリスをみていたヒトラーは、今ならドイツは勝てるぞとほくそ笑んでいたわけですね。

ヒトラーによる独裁体制のドイツは、オーストリアをかすめ取り、チョコスロバキアにも襲いかかりました。

このナチスドイツの恐ろしい大虐殺を見ていたフランスは、今度はドイツは自分の国を狙ってくるだろう。

と思った時には、時すでに遅しで、たった一人のヒトラーの暴走を止められずに

第二次世界大戦に突入してしまったそうです。

イギリスのチャーチルは、ヒトラーの凶暴性を知り、「ヒトラーは、危険だ!」と叫んでいました。

しかし、チャーチルの言葉を信じる人間は、少数派だったわけです。

国力のあるフランスとイギリスがヒトラーの暴走を止めていれば、

「第二次世界大戦で多くの犠牲者を出さずに済んだ」

「第二次世界大戦は無駄な戦争だった」と、チャーチルは言っていたそうです。

「賢者は歴史に学び、愚者は経験に学ぶ」

本当に、大事なことだと思います。

現在のヒトラーとは、金正恩のことであり、習近平のことです。

そして、平和主義者の多い日本とアメリカは、このままの判断で良いのかということなのです。

残虐な大量殺りくを続ける悪魔のような金正恩や習近平らの暴走を見て見ぬふりでよいのでしょうか?

よくよく歴史に学んでゆきたいものです。

今後、北朝鮮と中国が暴走して日本人が何千万人も殺されないように。

中国や北朝鮮の核弾道ミサイルに殺されないためにも。

一日も早く憲法改正していかなくてはいけません。核武装は必須です。

ここで「空想の平和主義を論破するQ&Aという小冊子を御紹介します。

(9ページからの引用です)

Q5(質問)

 戦争で物事は解決しません。「話し合い」や外交によって平和的に解決する

   ということが重要であり、それが政治の役割です。

  

  不法を許さない「力」なしに外交は出来ない。

A(答え)

  国際紛争を平和的に解決するうえで、、「話し合い」などの外交努力は重要です。

  しかし、その「話合い」を拒否する相手に対してはどうすればよいのでしょうか?

  また、領土に関わる問題に見られるように「話合い」ではとても解決できない問題もあります。

  とりわけ、軍事力を背景として国際法に反する不法、不当な行為を行っている国に対しては

  「話し合い」というだけでは通じないというのが現実です。

  問題は、「話し合い」がなり立たないとき、日本の正当な権利や国際的な秩序や平和をどう守るか

  です。ただ、「話し合い」というだけでは、力による国際秩序の破壊や国際法に反する行為を

  許してしまうことにすらなってしまいます。

  それではとても外交による平和的解決とは言えません。

  それが日本の主権に対する侵略行為であれば、なおさらです。

 「話し合い」が成立しないまま、ずるずると日本の主権が侵され、ひいては日本人の生命も

 脅かされることになってしまうというのが現実ではないでしょうか。

 だからこそ、外交努力とともに、そうした不法、不当を許さない「力」が必要なのです。

 また、そうした「力」を持つことによって、不法や不正義を止めさせるための話し合いもはじめて

 可能となるのです。

(引用はここで終わります。)

この小冊子は24ページで、200円で。とても読みやすく地図やグラフもついてます。

日本政策研究センターのものです。

共産党や左翼たちが憲法9条改正反対といってますから、ぜひ、この小冊子を御参考に

していただければと思います。

「戦争は嫌だ!」と言う人たちばかりで、誰も国防を考えなかったら、中国や北朝鮮の属国になり

人間として扱われなくなってしまうだけです。

GHQ(アメリカ占領軍)が、たった10日ぐらいでつくった日本国憲法では、日本を守れません。

反日左翼の悪行に対して、外交や歴史問題で負けてばかりの日本政府。

効果的な「兵法」を考えられない日本政府で大丈夫でしょうか?

中国のいいなりになっている日本政府が決定した「マイナンバー制度」は

中国が日本を乗っ取るときに、日本国民を大虐殺するために悪用されないでしょうか?

ナチスがユダヤ人を大虐殺したときのように、人種を識別するためのシステムとして

つかわれてしまわないでしょうか?

北朝鮮による拉致や、中国人による臓器がりで、日本人が狙われないでしょうか?

マイナンバーを盗まれたら、日本人の存在を消されてしまう危険性が倍増します。

 

この小冊子を紹介してくださった伊藤哲夫氏が言われておりました。

「孫子の兵法」を知ると、中国の悪だくみがわかりますとのことです。

日本は、憲法改正と核武装で、国防強化をしていかなくてはいけない時期です。

今が待ったなしのときなのだと知ることが大事です。

時期を間違えたら、もう、手遅れになってしまうのですから。

NHKや朝日新聞やTBSなどのテレビや新聞の情報に警戒しましょう。

中国や韓国や北朝鮮が仕掛ける情報工作をどれだけぶち破れるか。

今年は、国家存亡の危機を乗り切るための最後の決断をする重要な年だと思います。

日本を守るか守れないかの勝負の時です。

正しい情報をつかんで国防力を高め、日本を守ってゆきたいです。

 

 

  

 

 

 

 

 

 

 

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

(再送) ユネスコは、創設当初から「東京裁判」を宣伝、情報拡散を目的にしていた。

2016-02-18 11:42:47 | 日記

       ← よろしかったらクリックをお願いいたします。
人気ブログランキングへ

 ユネスコ記憶遺産に「南京大虐殺」が登録されてしまいました。

国連の機関であるにもかかわらず、ねつ造の歴史を登録するとは許せない!

と、だれもが思いますね。

先日 「南京大虐殺」登録阻止にかかわった 水間政憲氏のセミナーに参加してきました。

水間氏のお話によりますと、

ユネスコが設立されたのは 1946年 

「東京裁判」の審議中に  設立されたもので 

設立の理由は、東京裁判や軍事裁判 を広報・拡散するために設立したということだそうです。

だから、南京大虐殺が登録されたという ことは 別にユネスコとしては、当然のことをしただけ。

設立当初から 世界の平和や安定に貢献する機関ではなく、戦勝国の罪を隠すための機関でしかない。

ということなのですね。

ですから、中国共産党の大虐殺を黙殺できるわけです。

中国人やウイグル人やチベット人が人民解放軍に200万人以上殺されても

8000万人殺されても、その残虐な罪を無視している機関が国連であり、ユネスコなのですね。

2015年、10月 ユネスコに 「南京大虐殺」が登録されたことをうけて、幸福実現党の記者会見が

ありました。動画がありますのでご紹介します。http://thefact.jp/

ユネスコのボコバ夫妻は、中国政府から 10億円ほどワイロを握らされたということです。

しかも、中国がユネスコに提出した写真は、

「南京大虐殺があったとする証拠として証明できないシロモノばかり」だったということです。

中国がユネスコに提出した証拠写真には、

南京に日本軍が入城していた期間は、冬であったにもかかわらず、

写真の中の人物や 群衆がみな 夏服であったりします。

万人坑という写真は、中国のあちらこちらにあるお墓の写真でしかなく、特別なものではない。

また、処刑をする人間の影と、切られようとしている人間の影の方向が違うなど

まったく違う写真を組み合わせて、一枚の写真にして工作したりしています。

中国の提出した写真が、いかほどインチキか 

すべて証明できると水間氏からのお話がありました。

では、なぜ、登録されてしまったのか?

国連機関が そもそも 戦勝国だけでつくられたという経緯があり、現在にいたっても

日本の立ち位置は 敗戦国であるということで、常任理事国にすら入れない仕組みが

出来上がっています。

しかも、そういう立ち位置でありながら、日本は、国連の加盟国の中で最も多く

お金を支払っているというのですから、相変わらず日本は 間抜けなことを続けているのですね。

こうした組織にかかわって、お金を支払っているということ事態、

日本が戦後体制から 抜け出ていない証拠なのです。

GHQが仕掛けた プレスコード(言論統制)が いまだに継承されている日本。

中国人を批判しない。韓国人を批判しない。アメリカが合衆国の国益をそぐようなことは言わない。

GHQを批判しない。憲法をGHQがつくったということを批判しない。

大東亜戦争と言ってはいけない。「大東亜戦争は太平洋戦争というべし」などなど。

だから、中国人や韓国人や朝鮮人や、拉致容疑者や、在日が、

日本国内で殺人事件をおこしても名前を隠して報道しているのです。

では、さっそく前回の続きで

「日本を狂わせた洗脳工作」 関野通夫氏の著書をご紹介しましょう。

この本はたったの500円で、80ページほどですが、大変貴重な情報が凝縮されています。

(28ページより)

WGIPの全体企画は、日本政府(そこに組織された民間人も含む)まで巻き込んだ。

壮大な計画でした。メディア操作も、お笑い芸の「二人羽織」を地で行きました。

日本政府を前面に立て、GHQは背後に陣取って言論をあやつったのですが、

手を動かしている主体は、日本人自身だと錯覚させたのです。

 

GHQは民間情報局(CIE)をつくり、WGIPの推進を担当させました。

検閲については、GHQが民間情報検閲支援隊をつくり、秘密作業として日常的に行いました。

ウィキペディアによると、1948年(昭和23年)には、

GHQのスタッフは370名、日本人嘱託5700名がおり、新聞記事の紙面がすべてチェックされ、

その数は新聞記事だけで一日約5000本以上だったそうです。

一般人の手紙や私信も、月に400万通が開封され、電信や電話も盗聴されていました。

しかも、巧妙に検閲の痕跡を残さなかったため、多くの日本人は、検閲が行われていたことさえ

気づかずに、今にいたっています。

GHQは、”新憲法”を日本人におしつけた一方で、明白な憲法違反の「検閲」を、

ぬけぬけと断行していたのです。

江籐淳は、検閲とその秘諾は、日本の伝統的な価値体系を破壊し、

また戦後の言論空間の中で、依然として現在もつづけられている。

(ここからは30ページ)

東京裁判の法廷では、連合国側の悪行には一切ふれさせず、日本のアジアの戦争だけを

犯罪だと言い立て、日本は悪辣な侵略国家だったという贖罪意識を、日本人に刷り込もうとしました。

この作戦はうまくゆき、政、財、官、司法、言論、文学、教育などの枢要の地位を占める指導層が

ジュネーブの”4ナイ日本人”のように、いまだにマインドコントロールから覚めず、

日本に害を与え続けています。

この作戦が対象とした被験者が、当時の日本人だけでなく、子々孫々の数億人にまでおよび、

いまなお効果を維持している、ということを考えると、

WGIPは史上最大の作戦といってもいいでしょう。

(引用はここまでです)

 

左翼思想の権力者たちは、自分たちの権力を維持したいがために

アメリカや、中国、韓国、北朝鮮の経済危機の時には

情報工作を巧みにつかって、日本から莫大なお金をせしめてきたということです。

現在も日本のお金をねらっているのは、もちろん、中国と韓国と北朝鮮です。

反日左翼どもは、どんな手をつかってくるのか、

WGIPの洗脳と中国が仕掛ける「日本解放第二期工作要綱」の罠にはまらないように

日本人が一致団結して、戦後体制をぶち破っていかなくてはいけないでしょう。

多くの方々が、この「日本人を狂わせた洗脳工作」をお読みになられることを祈念いたします。

 

 

 

 

 

 

 

 

コメント (2)
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする