トランプ政権がドル安へ舵を切る。

米国のダウ平均価格が1月18日に歴代最高値の2万6115ドル越えをしたという事で、改めて米国の金融政策を

見てみると、あのビル・クリントン政権の時に株価が上り始めて90年代後半には急カーブを描くようにダウ平均

株価が上昇してその勢いはこれまでに何度かの暴落を経験しながらも止まる事を知らない。当時の米国株は前任の

ブッシュ父政権の時から徐々に株価が上昇する傾向にあったがビル・クリントン政権時の95年にはその比では無い

株価の上昇が始まっている。 もしも海外の投資家を国内市場に呼び込む事を良しとしたのならば、此れも良い方法

なのですが、正直に感想を言えば、ビル・クリントンと同じような道を辿る経済政策をトランプ政権もオバマ政権も

避けるべきだったと思う。しかし客観的に見ればトランプ政権を宜しく思わない海外の投資勢力が米国市場に介入する

ために資本を注入している可能性も否定はできない。往年の米国ロックフェラー財団たる経済面での伝統的な核心を

失った米国が今後どのような形で国家の独立性を維持していくかは至難の業であり、メキシコとの国境沿いに不法入国を

防ぐための高い壁を建設するとは逆に金融面では敷居が下がり過ぎてしまっているチグハグな状況が時として脱北者を

防ぐが経済の高い壁に囲まれている北朝鮮のように見えて米国の時代遅れを感じさせる。


海外との経済的な関わり方を今一度考え直させてくれる。中庸さが大事だと。トランプ政権はTPP参加の是非の再検討と

ドル安を推奨していく経済政策を打ち出した。これまでの米国経常赤字が示すように海外からの買い付けを意識するよりも

世界市場での生産性の向上を目指そうとしている。TPPの枠組みで米国はどれだけ勝利を収めることができるだろうか。

米国の為替安は海外企業の米国内への進出を促進するだろう。そしてどれだけの雇用を生み出すのだろうか。やはりロック

フェラー財団の力が無くなったのは痛い。

小室対週刊文春

近年、文春砲と称して数多くの芸能人の不倫スキャンダルや覚せい剤使用を暴きテレビタレント嗜好の

黒いバイブルとなり業界をかき回してきた来た週刊文春が小室哲哉氏の看護師と不倫スキャンダル報道から

突然の小室氏の引退会見になり一気に形勢が逆転して嫌われ者になってしまった。一言で表せば全国の読者が

文春に食傷気味になってしまった。スキャンダル報道に完全に慣れてしまった時分に、弱々しい小室氏の会見を

見てしまうと我に返って文春砲を期待して楽しむスタンスに罪悪感と自己嫌悪を持ってしまうようになった。

ベッキーのゲス不倫謝罪会見が事前に準備された「ゴーン・ガール」のコスプレであったように今回の小室の

場合も事前に準備されていたもののように見えた。引退会見内容が男性器能力の低下や音楽活動からの引退そして

妻KEIKOの病状と介護が説明されてお涙頂戴モノに仕上がっている。　必ずしもスキャンダルは会見を持って対応

しなければならないルールは存在しないはずなのだが、所属する事務所などの関係も含めてこのような形になって

しまうのだろう。　ベッキーに関しては仕事の違約金などが発生する為に金銭面で苦しくなったことも記者会見を

開いた実情だと思う。しかし小室哲哉氏に関しては嘗ての栄光を人々に忘れ去られない為の売名行為の自作自演に

見えてしまうのは何故だろうか。不倫相手の看護師が過去に小室氏と共にテレビに出演していたことなども含めて

男女の関係は無くとも良く言えば注目度の高い週刊文春に炎上目的で自らの不倫を売り込んだとしたら、週刊文春は

噛みつき役で小室側に利用された事になる。更には文春君では無く編集者本人が小室氏の引退騒動の後にメディアに

登場してコメントするなどプロレス興行に近い争いだ。　場合によっては文春と小室側が結託した茶番かもしれない。

それでも良いと思えて今の芸能界を楽しめるのならばそれで良い。それにしても双方ともに用意周到というか手前が

良すぎる所に悪い癖がある。

日本安倍、米国トラランプ共に株高の年明け2018

2018年の1月に米国経済はダウ平均価格が歴代最高額2万6115ドルを叩きだし金融市場のグッドニュースから

幸先良く始まった。それと同じ頃に日経平均株価もバブル崩壊後の21世紀の最高値の2万3000代を記録している。

90年代前半まで世界経済の新しい顔として工業系を中心に躍進をした日本と90年代後半から金融政策に力を入れて

メガホン型の株価で上昇を続けてきた米国とは互い違いに経済を進展させてきた。その日米両国が2018年に

歴代最高値と21世紀の最高値の株高を記録することになった。普通ならば諸手を挙げて喜ぶところだ。しかし注目

されるべき経済ニュースは必ずしも日本と米国の歴史的な株価の高値ではなかった。

日銀のアンケート調査では生活に余裕が無くなったと答える人が増えた。そして米国ではお馴染みと

政府の財政危機による政府機関の一部閉鎖が行われた。どちらも歴史的に高値な株価を記録した時の同じ頃だった。



株式金融市場の好景気は必ずしも直接的に人々の生活に富みと豊かさをもたらすモノでは無いことは確かだ。

今の日米の株高は別の側面からみれば、日本市場が米国に約20年遅れて国際金融ソフト化を達成されたものだと

感じる。かっこ良い言い方をすれば日本も国際グローバル金融の立場になった。そして7,8年サイクルの経済循環に

なると予想されるのが妥当だろう。良し悪しは関係なく米国のダウと同じくメガホン型の株価推移。



アベノミクスが始まった時期を2013年と考えると谷間はやはり7年後の2020年の東京オリンピックの年を前後

すると思われる。アベノミクスはいつの間にか「海外投資家へ日本市場の開放」になってしまった。

多分2015年の第125回IOC総会で日本が東京オリンピック招致に成功し歓喜したまでが理想的なアベノミクスで

後は市場の開放だったように思う。日銀黒田総裁が当初の発言通りに2年で2％の物価上昇を目指してのデフレ

脱却が達成された段階で量的緩和政策を停止する度胸は今の日本の政治家にはない。

寒波に噴火に地震とこれば・・・

H30年１月23日群馬県の草津白根山で噴火が確認されました。噴石や火山灰及び前日の大雪の影響を

受けて近くのスキー場では雪崩などの被害が出ています。今回の噴火の予兆で特筆すべき点があるか調べように

も無警戒な地域であまり情報が無いのが現状ですが、今後は被災した人の生の証言などに興味が向けられると思う。

3.11震災後の自然災害に対する人々の意識の高さとスマフォの威力には甚だ感心します。前日の関東地方の大雪と

いい今回の噴火も空から落ちてくる噴石などの映像が紹介されたりで、災害地の状況を刻銘に伝えてくれる。

言葉では表現する事が難しい自然災害の恐ろしい状況をリアルに視聴者に知らしめます。

同じ日にアリューシャン半島のアラスカ湾でもM7.9の地震が発生し前日にはフィリピンのルソン島のマヨン火山が

噴火してドロドロの真っ赤な溶岩が流れ出ています。

日本列島２２日に寒波が訪れ、２３日に草津白根山の噴火で、２４日に青森県東方で震度４の地震。

自然災害の連発は嫌でも天変地異を人々に想像させてしまう。今地球で何が起こっているのかは現代の科学を持って

しても計り知れない大きな異変なのかもしれない。静観を崩せないものですな。

相撲界の不祥事に休場はつきもの。

2017年の年末から年明けまで長くワイドショーの話題をさらった相撲界の不祥事。モンゴル人力士同士の

暴力事件は、日馬富士の引退で手打ちになるように思えたが、それだけでは終わらず、協会側は同席していた

横綱白鵬と鶴竜にも給与不支給の厳罰処分を決定した。　そして迎えた初場所で横綱白鵬は足の指を怪我して

力が入らないのを理由に５日目からの休場を決めた。　処分もあって給与も貰えない場所ならモチベーションも

上がらないのは当然ですけど、かち上げを封印して立ち合いを直すなどの課題も多かった場所を休場するには

金銭的な面でリスクが少なくる結果にもなった。　問題の騒動からは幸いな事に関係の無い稀勢の里ですが、

こちらの方が不甲斐無い。既に5敗目を記して横綱引退の危機も出て来た。 白鵬の立ち合いがどうのこうので

今さら何を言っているのか知らないが日本人横綱が弱い事には変わりない。期待出来る新しい人が出て来るだろうか、

相撲の話もそれを取り巻く論客が悪いと思う。知識人や専門家顔で兎に角言う前に、何かすべき事があると思う。

どちらにせよ。子供には見せられないよ今の相撲は。W杯サッカーが始まれば新たなニワカ専門家が出て来て

相撲の不祥事には古い論客が顔を出す。これで世の中回っているのだから苦労は無いはずですが、古い論客が

検討違いな事ばかり言い出す。頭の悪さばかりが目立って、これじゃ稀勢の里も相当振り回されたのじゃないかと思う。

ダメであればダメであるほどに次期総理大臣候補

あくまでも一つの考え方として、数年前の米国は日本国内の多すぎる原発発電所施設をどのように思って

いたのだろう。いくら利益の為とはいえ、過剰な日本への原発発電所の建設は安全性の問題が発生した場合、

将来の米国の原子力発電の世界戦略を失敗へと導いてしまうと不安視はしなかったのだろうか。

現に3.11震災後の日本は原発事故に喘いでいる。そして世界は放射能の恐ろしさを目の当たりにして反

原発の気運が高まっている。アジアのインフラ開発では米国は蚊帳の外に居る。過ぎたるは及ばざるが如しだ。

例え過剰な原発施設の数はあれどもせめて最終処分場さえあれば、多少は何とかなったように思えて仕方が無い。

世界は唖然とする日本は核廃棄物の最終処分場も無いのに原発建設を過剰に行った愚かな国家で決して近代的に

エネルギー自給問題を解決できる国家では無かった事に。更には民主党時代の鳩山政権時代に国会で最終処分場の

建設の是非が問われた際に自民党側は石破茂が「どこにも廃炉の計画が無いのに処分場が必要なのはおかしい。」

と答えた。廃炉の計画が無くとも原発を稼働している以上は核廃棄物が出るのは当然の事ですが、それさえも

理解していないのは原発の安全性を考えた時に行政の在り方としては致命傷と思われる。



そんな石破茂の言う日本の核武装の話など恐ろしくて聞けるわけがない。むしろ日本を蝕む生兵法が横行して

いる印象を強く受ける。やはり軍事オタクはオタクでしかない。更には石破茂は3.11震災事故後のIAEAの視察に

対して「お見せできる資料が準備出来ていない」と言ってIAEAの視察も拒否した。こんな人物がいまだに総理大臣

候補としている日本の政治は異常だ。石破茂は核兵器の製造する技術の保持も主張している。icanが日本に来日

している今だからこそ言える事だ。石破茂はある意味で危険な存在である。


見方がを変えれば、安倍総理よりも、もっと売国奴で、もっと軍事化を進めて、もっと米国の同盟に同調して

もっと属国化しなければ、総理大臣になれない惨めなアメポチだ。CIA繋がりの強い安倍と米国よりも格下な

扱いになるのは否めない。石破茂はダメであれば駄目であるほどに次期総理大臣候補な気がする。

東電と行政の癒着が悲劇を生んだ。

3.11震災後も原発推進を掲げて来たネトウヨや自民サポのIT工作活動ですが、安倍政権も５年目になると原発推進を強引に

進めるだけの勢いも余力も無く劣化を強く感じさせます。そればかりか自民党は国会でもメディアの前でも原発発電関係の

話題は極力出さなくなりました。もしも今一度原発推進派であると一面に出せば社会との大きな隔たりになってしまうまでに

原発に対する否定的な考えは日本では常識となりました。 以前の様に原発推進派が跋扈する事は無いと思う。



今時は原発推進派を唱えれば皆から後ろ指をさされて非国民扱いの白い目で見られる、そんな後ろめたさや世間体の悪さの

回避策として、どうしても水面下では活動家の工作に頼らなければならない切実な状況を自民党は今も解決できていない。

ましてや自民党内部でも原発推進の評判が悪い事を痛感したのか、目には目をで反原発派の評判を落とす事にばかりに必死に

成り過ぎて原発の賛否に置ける議論の本質にまで及べ無くなり原発事故問題の土俵にさえ登れない自民党は工作員に依存し

問題の中心を法外な場外乱闘に求めた。結果的に原発発電を進める為の国民からの賛同や信託はこれからも得られそうにも無い。

あくまでも封じ込め作戦で反原発運動の邪魔をすることしか出来ていない。



さて問題はここからです。安倍政権発足から５年の歳月が経ち、既に原発事故対策の内容を検証する為に吉田調書が作成された

筈なのですが、徐々にその意味が崩されようとしている。いやいや吉田調書の制作過程が曖昧な為に最初から信用は無かったの

ですが、それどこかご都合主義のメッキがボロボロと剥がれ落ちるので更に恥ずかしい結果となっている。

事故後に東電社内で“炉心溶融(メルトダウン)”との言葉を使わないように指示があったと報告されたはずが、当初この指示は

当時の民主党政権における菅直人内閣の官邸から東電と協議のうえで出された指示だとされていた。しかし事故から６年以上経った

今になって話が変わり東電清水社長(当時)の判断で出された指示で菅直人政権とは無関係とされた。つまりは菅直人総理は

“炉心溶融(メルトダウン)”の事実を東電と共に隠ぺいしたと濡れ衣が着せられていたことになる。　


こんなことをして誰が得をするのかと言えば、利害関係上に普通の人ならば直ぐにでも解る。大分遅ればせながらも元社長の清水が

良く内容を訂正してくれたと思う。いつの間にか心変わりをして自民党から翻すように当時の菅直人政権に肩入れするつもりは無く

とも事故対応の内情が表に出て来るという事は自民党は東電が呆れるほどのお粗末な事故対応を続けた結果だと思う。ましてや原発

稼働に必要なMOX燃料が震災前の６倍に値上がりしたとなれば、推進派であっても再稼働には難色を示すのは当然のことで、今更レー

トベース方式によるどうのこうので原発の優位性などバカも口にはしない。




これまで自民党と東京電力は3.11震災事故でお互いを庇い合い談合のように悪者を作らないようにしていた。その結果が行政の無

責任な体質を生み保身の為の馴れ合い関係を作り出したとしても、安倍総理はMOX燃料の高騰について政府で本格的に対策を

取らず、そのままで東電に押し付けるだろう、その結果として今後は関東地域での電気代の高騰は免れないが、それでも良いと思う。

東電と行政の馴れ合い関係に依存しないことが大事だ。東電元社長の清水としては今になっての菅直人総理当時のやり取りの内容を

訂正するということは、事件当初は明らかに確信犯的な心情で策略を行っていると見える。濡れ衣では決して済まない。一時的に菅

直人総理に責任を押し付けて巻き込んで後で何時か状況において真実の公表が無害化した時に訂正すれば良いとしたのならば相当な

悪質性が高いものだ。吉田所長の行政と東電経営陣に対しての「あのオッサンはアンフェアだ。」発言は今も効いている。

この吉田所長の発言を取り消すよう求めたのが当時の東京都知事の石原慎太郎で、今になって濡れ衣を認めたのは東電社長の清水だ。

安倍総理とicanの会談が実現しなかった。

米国に核無き世界を目指して「Change」を求めたオバマ元大統領は「Yes We Can」のキャッチコピーで

大統領選挙戦を勝ち抜き2009年に第４４代米国大統領になった。その年にノーベル平和賞を受賞した。

彼は在任中にWW2時に核兵器が使用され被爆地となった日本の広島を訪れ、クリーンエネルギーの可能性を

主張する論文を発表するなどノーベル平和賞に相応しい政治を発揮した。しかし彼を大統領に押し上げた主張

通りの具体的なアクションの予定が大統領任期の後半に置かれていた為に、選挙期間中の公約「核なき世界」

とはタイムラグが生じて支持者を待たせたばかりでなく、一時的に世界の人々を呆れさせた時期があった。

それを強く意識して彼の大統領として最後の演説は「Yes We Can、Yes We Did」だった。ヒラリーが居る

時はオバマ大統領は何故か反核運動が出来なかったってことですな。　ドイツでも多くの支持を得ていたレッド

ゲン氏の反核運動が過激だと突如として解任されるが、解任を決定したメルケル首相の人気の方が大きく失墜する

逆転現象なども起きた。しかも後任はレッドゲン氏の側近のアルトマイヤー氏に収まる何とも無意味な人事を行った。



オバマ米国大統領退任後に世界は再び核や核兵器を抑制する新たなイニシアティブの働きかけを求めて核兵器廃絶

国際キャンペーンのicanが2017年のノーベル平和賞が授与されることとなった。icanは被爆者のサーロー節子さんと

共にノーベル平和賞の授賞式に参加した。2017年ノーベル平和賞のicanが翌年の2018年１月に唯一の被爆国である

日本の首相安倍総理と会談を要請していたが日程の都合上、実現しなくなった。信じられない仰天のニュースだった。

再びヒラリーが国務長官に鎮座していた時代のように世界では反核運動が難しくなってしまったのだろうか。それとも

これは安倍政権独自の判断なのだろうか。どちらにせよ今の反核運動に対する風向きは悪い。


ノーベルが発明したダイナマイトは当時の人から人殺しの道具としてネガティブに見られていたのを悲観して彼が

私財をはたいて設立した賞により現代の核開発が過去のダイナマイトと同じような人殺しの道を辿らないようにすることは

時代を超えた運命よりも宿命にさえ感じる。それはこれまでのスウェーデンアカデミーの取り組みからも十分に解る。

そのお墨付きのある団体のicanでさえ、日本では融通が利かなくなるのは非常に危機感を感じる。しかも唯一の被爆国日本で。

安倍政権の唱える戦後レジームからの脱却とは何だったのか、時代から逆行して本当に戦前へ戻ってしまうのか？改めて

日本の将来を考え直してしまう。2017年トランプ政権はicanが推奨する核兵器廃絶条約に署名しなかった。


別の要件を考えた場合に、安倍総理が今の内閣や日本保守派に愛想を尽かして態とicanと会わなかったか、それとも安倍政権の

打倒を狙って他の組閣組や党員が敢えて安倍総理とicanの会談を成立させなかったかだ。　それぐらいに今回の会談の不成立は

日本に対して不利益を生じさせるモノだ。

震度４以上の地震は５年で半減です。

今年１発目の地震関連の記事です。

2017年の一年間で震度４以上の地震は４１回で、５年前の2012年の８０回以上から約半分に減少しています。

もはや地震の予兆関連の記事も全体的に減って来て国民の興味も薄れてきています。しかし災害は忘れた

頃にやって来るもので侮れません。　でも感覚的なものでなく明確に数字として地震の回数が半減している

ことを知ると思わず安心します。

南海トラフ地震の発生確率が３０年で70％で、１０年以内に起こる確率が20％～30％だそうです。千島海溝

地震の発生確率が３０年で7～40％だそうです。どちらも海溝型地震の危険性に研究されているようです。

個人的には海溝型の地震よりも内陸部で発生する直下型地震と火山性震動の方に興味が移っている。海溝型地震に

有りがちな海洋性動物の異常行動よりも何の前触れも無く突発的に起こる地震の方に危険性が高いと感じる。

そしてもうすぐ阪神淡路大震災から２３年目を迎える。　阪神淡路大震災も東日本震災もどちらも予想されて

いなかった。状況を考えると学術的な見解は地震の予兆と同じように宛てには成らないかもしれない。

2018年センター試験

明星一平ちゃん ポンと酢鰹醤油味です。

受験生応援モノのインスタントカップ焼きそばです。

味はさっぱりしていてカツオの香りがします。

風邪をひかないようにもうセンター試験２日目も頑張ってください。