英語教育改革案

文科省の有識者会議が纏めた報告書の改革案をザッと読んだ感想である。

26日に有識者会議が英語教育改革案の報告書を発表したと報じられた。「改革すべし」というのは当方と志を同じくする先生方が唱えていたことなので、表面的には結構なことかと思っている。

その内容を見れば「英検やTOEFL等の資格試験を有効に活用する為の協議会を設ける云々」とあった。私の素朴な疑問は「何故TOEICが入っていないのだろう」だったが。この案では矢張り小学校からの英語学習が強調されている模様で、3～4年では週に1～2コマで、5～6年では正式な学科として3コマにするとあった。私が長年反対を唱えていることの一つだ。

私が主張する英語の学び方は要約すれば「中学の1年からで十分であり、その先では誰彼の別なく強制する必要などない。各人の目標ないしは目的に従ってさらに上の次元の英語を学びたい者だけが上級の課程に進めば良いだろう」である。何れにせよ、もしも現在の「科学としての英語」を教え続けるのならば、如何なる視点から見ても再考の余地がありはしないか」というところだ。

私はこの案を見て「有識者方のご意見は、数年前に別な名称で組織されていた会議の委員の方から承ったものとほとんど同じであり、この度の有識者方のご意見も英語とその教え方を真に理解されて唱えておられないようだ」と感じさせてくれた。突き放した言い方をすれば「現在の科学としての英語と同じ教え方で改革案を進められて、果たして良い結果が期待出来るのでしょうか」なのだ。

英語が国際語のようになってしまった現在では、その英語で自由自在に自分の思うところを表現出来るような人材の育成は確かに必要だろう。しかし、万人が㋞の次元に達する必要はないだろうと思う。我が国では遺憾ながら従来の教育法では芳しい結果が出ていなかったのではないか。そこで改革しようというのも尤も至極だ。

しかし、勉強を始めるのを小学校の中学年（？）にまで繰り下げるのが真の改革なのかなと、私は単純に疑問に感じている。