ワンちゃんのコロナ対策は万全！

ワンちゃんのコロナ対策は万全！

 

ワンちゃんは人間と同じ住居にいるケースは大半ですが、

ワンちゃんが感染した話は皆無です。

 

人間同士以上に愛玩動物と接触することは多いけど？

感染しないし、免疫力が高いのか考えてみました。

 

当然ワンちゃんはマスクはしていないし、口呼吸でコロナが

入ってくるのに、自然免疫が強いのかもしれません。

 

それ以上に普通ワンちゃんは、イベルメクチンを常用予防薬としている！

フィラリア症(犬糸状虫)として毎月1回投与しています。

 

インド政府は、イベルメクチンを使用し、感染拡大が

急増していたが、奇跡的な感染減少、死者減少に転じています。

 

インドネシアは、イベルメクチンを正式な治療薬として承認しました。

各国で効果の高い予防薬、治療薬して使用が急増しています。

 

アフリカ諸国は以前よりイベルメクチン(抗寄生虫薬)を使用しているので、

感染が広がっておらず安定しています。

 

文春週刊誌でも、オリパラを乗り切るには、イベルメクチンが必要と正論を

書かれている。

 

しかし、日本発祥の薬にも関わらす日本は後ろ向きで、儲からない(キックバック？)

薬に極めて消極的です。心ある医師はイベルメクチンの効果を認識しています。

 

死者、副作用、重篤者を増大している暴走ワクチンより、安全で効果の高い

イベルメクチンを広めるぺきです。

 

仏司法当局がユニクロなどを「人道に対する罪の隠蔽」の疑いで捜査

ユニクロは事実を知っており、

それを回避する一つとして、関東で製造すると

発表しているが、目晦ましだ。

日本政府が無関心な動きが、メーカーの暴走を

招いている事実も大きい。

 

仏司法当局がユニクロなどを「人道に対する罪の隠蔽」の疑いで捜査 ユニクロは重大な局面に ウイグル弾圧に沈黙はもう許されない

2021.07.02(liverty web)

 

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画像:Tun Pichitanon / Shutterstock.com

フランス調査報道機関メディアパルトは1日、フランス検察が人道に対する罪の隠蔽の疑いで、ユニクロのフランス法人など4社の捜査を始めたことを報じた。

 

報道によれば、ユニクロのほか、ZARAを展開するスペインのアパレル大手「インデックス」、アメリカの靴大手「スケッチャーズ」、フランスのアパレルブランドを所有する「SMCP」の4社が捜査対象になっている。

 

ユニクロを展開するファーストリテイリング社は5月に、「生産過程で強制労働などの問題がないことが確認されたコットンのみを使用している」とコメントしている。今回の捜査に関しては、「詳しい状況を確認中だ」とし、いかなる強制労働も容認しないとしたうえで「サプライチェーンも含めて人権侵害を生じさせない体制の構築を行っている」と発表した。

 

 

「綿の原材料が強制労働と関係ない」を証明するのは、ほぼ不可能

しかし注意しなければならないのは、中国から綿の原材料を使用している限り、ウイグル強制労働に関与していないことを証明することは、ほぼ不可能と言ってよいほど困難であることだ。

 

ユニクロの綿シャツの輸入は、米ロサンゼルス港でも差し止められたが、同社は米国税・国境警備局(CBP)に製品の生産工程の情報などを提出していた。しかし米当局は「証拠不十分」として、同社の主張を退け、輸入を禁止したのだ。

 

というのも、綿の原材料の生産過程は極めて複雑で、原産地を最初期までさかのぼって特定することは困難をきわめる。直接の取引先の企業がウイグルの強制労働に関与していなかったとしても、それだけではその先の原材料購入元まで関与していないことを証明したことにはならない。しかもそのような中国国内の取引状況の調査は中国政府に監督されている中国の国内機関に依頼せざるを得ず、率直なところ信用のおけるものではない。アメリカの通関当局からは、まさにその不備(出来レース?)を突かれた訳であり、フランス当局も、こうしたアメリカの調査基準を踏襲すると見られることから、ユニクロに対して厳しい措置が取られる可能性が高い。

 

したがって、中国共産党の傘下組織でウイグル綿花の生産団体としてアメリカ政府に制裁された「新疆生産建設兵団(XPCC)」が、ユニクロで使用された綿花の生産に関わった疑いは、ユニクロ側の説明では全く拭えていないのである。中国で事業を展開している限り「ウイグルの強制労働と関係がない」と簡単に証明することは難しい。

 

 

儲けるために人権弾圧を無視する態度はもう許されない

アパレル企業の供給網にウイグルの強制労働問題が関係している疑いをめぐり、ファーストリテイリング社の柳井正会長兼社長が「我々は政治的には中立な立場でやっていきたい。ウイグルに関してはそれこそ政治的なことなのでノーコメント」と発言。新彊綿を使用していないと明言しなかったことから、同社への猛烈な批判が巻き起こったばかりだった。

 

欧米諸国を中心にウイグルのジェノサイドに対して制裁を発動しているなど、中国政府による人権弾圧に向けられる批判が激しくなっている。それに比例して、中国で事業するリスクも日に日に高まっており、「儲けるためには人権弾圧にも口をつぐむ」という企業の態度は通用しなくなってきている。

 

本紙2021年8月号で詳述した通り、中国をいたずらに太らせた「ユニクロモデル」は、改める時がきている。今後、日本は中国への制裁も念頭に置いて、人権弾圧への非難の姿勢を明確にするとともに、中国に頼らない企業活動が可能な国を目指すべきだ。

 

【関連書籍】

 

『ザ・リバティ』2021年8月号

幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

【関連記事】

2021年8月号 コロナ下の総理の条件 - (3)─正義を貫く─ 台湾を防衛し経済は"脱中国"――ついに限界! 日本を衰退させ、中国を太らせた「ユニクロモデル」

https://the-liberty.com/article/18511/?pageId=5

 

2021年6月号記事 静観する日本政府は人類の恥 ウイグルは「アウシュビッツ」を超えた

https://the-liberty.com/article/18306/

中国軍が2019年10月に、他国軍を狙って「コロナ生物兵器」を使用していた！

武漢での軍事運動会で、生物兵器を

まき散らし、世界に拡散する手法を

行ったことは、紛れもない世界への宣戦布告であり、

悪魔の所業であり許されない暴挙である。

 

中国軍が2019年10月に、他国軍を狙って「コロナ生物兵器」を使用していた！

2021.07.02(liverty web)

 

 

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《ニュース》

新型コロナウィルスが発生する前とされる2019年10月に、軍関係者のオリンピック「世界軍人運動会」が中国・武漢で開かれた際、多くの国際選手が新型コロナウィルスに似た症状を訴えていたと、米紙ワシントン・ポストがこのほど報じました。

 

《詳細》

世界軍人運動会は4年に1度開催され、100カ国以上、9000人以上が参加しました。カナダメディアによれば、カナダ軍関係者176人のうち、約3分の1が体調不良を訴え、帰国の際に後部座席で隔離。中国がコロナの存在を認めた20年1月、カナダ軍医が、体調不良の原因はコロナの可能性があると大会に参加した全員に通知しました。

 

しかしワシントン・ポストによれば、武漢の大会が世界初の感染拡大の感染源(スーパー・スプレッダー)であるかどうかを調べるために、アスリートに対して抗体検査や病気の追跡を行った者はいなかったといいます。

 

大会開催準備の一環で、同事務局は19年9月18日に、コロナに感染した人が発見されたことを想定した演習を実施。台湾メディアが、検疫を厳しく行うよう同月26日に人民解放軍内に通知された文書の存在を報じるなど、一般的な定説よりも早く、コロナが武漢で広がっていた可能性が高いです。

 

さらに今回の情報が正しければ、中国は19年10月の段階で、他国の軍人に対して「コロナ生物兵器」を使用し、各国の軍隊を弱体化させ、世界的なパンデミックを画策した疑いがあります。ワシントン・ポストによると、米議員はこの大会に関する調査を、米政府に求めているといいます。

日本政府が火星衛星の探査計画を発表 宇宙開発は防衛力と一体

日本政府が火星衛星の探査計画を発表 宇宙開発は防衛力と一体

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《ニュース》

政府の宇宙開発戦略本部が、火星の衛星から岩石の試料などを持ち帰る探査機を2024年度に打ち上げる方針を決めました。

 

《詳細》

この計画はMMX計画と呼ばれ、火星を回る衛星「フォボス」に日本の探査機を着地させるものです。火星圏から岩石や砂などを持ち帰ることに成功すれば、史上初となる見込みです。

 

2024年に打ち上げた探査機は2025年に火星圏に到着。衛星近くを飛行して観測・サンプル採取を行い、2029年に地球に帰還するという計画です。火星衛星の起源を明らかにし、太陽系の惑星の成り立ちを明らかにするほか、火星圏へ行き来する技術、高度なサンプリング技術の獲得、地上との通信技術の獲得などを目指すものです。

 

これまで、予算の確保が追い付いていないことから実現が危ぶまれていましたが、年内に改定する宇宙基本計画の工程表に盛り込まれる見通しとなり、一歩前進したと言えます。