竹のメガネ

日本デザイン探訪　「今」に活きる日本の手技　益田文和 　Vol.01 竹のメガネ　鯖江の眼鏡工学×京都の竹工芸

日本デザイン探訪～「今」に活きる日本の手技　益田文和

福井県鯖江市、日本のメガネのほとんどを作る「めがねのまち」である。その国内シェアは90%以上、世界シェアでも20%近いというから、押しも押されもしない大産地である。しかし、「これが鯖江のメガネだ」という商品を知っている人は何人いるだろう。

そうした無名のものづくりに飽き足らない若い経営者の中には、独自のブランドを立ち上げて世に問う動きも出て来ている。その代表格のBOSTON CLUBは８年ほど前から青山に、そして昨年銀座にGLOSSという直営店を出している。今回紹介するのは彼らのブランドの一つJAPONISMのなかの竹製メガネフレームである。

何よりも竹の質感が美しい。この素材が何世紀にも亘ってこの国で愛されてきた理由が分かる気がする。竹稈（ちっかん）の外皮のつややかな硬質感に包まれた肉部の優しい充実感。そしてさらりとした清潔感。素材としての軽くてしなやかで強靭な性質は、外皮が付いているからこそ保てるのである。ということは木のように削って形を作る訳にはいかない。外皮を残しているからには竹の表面に沿って形を切りだしているはずである。

素材の竹は京都のものだという。京都の竹工芸は平安時代以来の長い歴史と技を誇る。伝統の京銘竹の中に角竹という種類がある。まだ柔らかいタケノコのころから木枠をはめて育てるので断面が四角くなるのである。メガネのテンプルのしなやかなカーブ、人の顔に形に沿ったフレームの自然な曲面を、職人は竹稈の表面に読み取り、けがき、切り出してゆく。円筒では限界があると知れば時間をかけて竹そのものを思いどおりに造形するのだという。

竹は抗菌効果を持ち水にも強いので、あえて塗装をしなくても長く使える。愛用するうちにアメ色に変化し、風合いを増してゆくところも竹ならではの特徴である。写真の無垢の他に、独特の模様が入った紋竹、胡麻、そして燻したような焼亜麻などのバリエーションがある。

テンプルの内側にしっかりと埋め込まれたステンレスのバネ蝶番は、このメガネが竹という素材を活かす匠の技と、世界水準の眼鏡工学のコラボレーションであることを思い起こさせてくれる。

>> BOSTON CLUB

益田文和（ますだ・ふみかず）プロフィール
1949年	東京生まれ。
1973年	東京造形大学デザイン学科卒業
1982年～88年	INDUSTRAL DESIGN 誌編集長を歴任
1989年	世界デザイン会議ICSID'89 NAGOYA実行委員
1991年	(株)オープンハウスを設立
1994年	国際デザインフェア'94 NAGOYAプロデューサー
1995年	Tennen Design '95 Kyotoを主催
現在	(株)オープンハウス代表取締役。近年は特にエコロジカルなデザインの研究と実践をテーマに活動している。

3足のわらじ」に批判 「政治を舐めているのか」

谷亮子の「五輪、子育て、議員」 「3足のわらじ」に批判相次ぐ

   柔道女子の谷亮子選手(34)が、オリンピックを目指しながら議員活動を行うと宣言したことに疑問の声が相次いでいる。息子2人の子育てを含めて「3足のわらじ」となるが、本当なのか。

   ヤワラちゃんが2010年5月10日、夏の参院選比例代表に民主党から出馬すると表明。そのこと自体も意表を突いたが、さらに会見内容が現場の記者団を驚かせた。

 

夕刊紙でも反響を特集

   「ロンドン五輪で金メダルを目指します」。こうあっけらかんと宣言したからだ。

   現在の柔道界はランキング制になっており、五輪までに数々の国際大会でポイントを稼がないといけない。もちろん、国内選考を勝ち上がることも必要だ。また、谷亮子選手には、4歳の長男と7か月の二男がおり、子育てとの両立をどのようにしていくのか。

   そんな中で選挙・議員活動をしていくと予想されることから、ネット上では、批判や疑念が渦巻いている。

「スポーツを舐めているのか政治を舐めているのか」「引退してから出馬すればいいじゃない」「売名か民主党に利用されてポイかどっちかしか浮かばない」「何ができるの？政治能力あるの？」…

   これらは、ツイッター上でのつぶやきの一部だ。

   谷選手は、会見では、スポーツ界の人材育成や環境整備などに取り組みたいと抱負を語っている。しかし、こうした指摘についての釈明はなかった。

   現役を続けながら、議員を続けたスポーツ選手はいる。元スピードスケート選手の自民党・橋本聖子参院議員(45)だ。95年に比例代表で初当選した翌年、アトランタ五輪で自転車競技にも出場している。しかし、その苦労は、並大抵ではなかったようだ。

早朝から深夜まで会合や勉強会がある

   東京中日スポーツによると、橋本議員は出馬当時、国会会期中以外は十分にトレーニングの時間が取れると聞いていた。ところが、実際は正反対で、新人として早朝から深夜まで会合や勉強会があり、睡眠時間を削って自転車の練習をしたという。

   当時を振り返って、橋本議員は「2足のわらじは両方の力になると信じていたのに、どちらの世界も傷つけていたのかと思うと、私自身も傷ついた」と証言している。結局、アトランタでは、12位に終わった。

   海外では、ロシアの元レスリング選手、アレクサンドル・カレリンさん(42)の例がある。「霊長類最強の男」の異名があったカレリンさんでさえ、公務などに忙殺されて、2000年のシドニー五輪では銀メダルに終わっている。

   まして、子育てもある谷亮子選手が、政治活動をしながらオリンピックを目指せるのか。

   もっとも、金メダルを目指すというのはポーズではないか、との指摘もある。谷選手が前回の北京五輪で銅メダルに終わり、現在も48キロ級は強豪ぞろいとなっている。このことから、「ウラでは引退を決意しているのではないか」とスポーツ関係者がみているとも報じられているのだ。全日本柔道連盟の吉田和郎強化委員長も「主婦として選挙活動をしながらの現役続行は大変厳しい」とコメントしている。

   ただ、それなら、引退してから出馬表明した方が、批判を浴びることも少なかったはずだが…。

脳細胞死滅を抑える酵素「INPP4A」。

脳細胞死滅を抑える酵素判明＝神経疾患治療に期待－秋田大など

5月13日2時6分配信 時事通信

　細胞内の特定の酵素が脳神経細胞を死滅させるグルタミン酸の毒性を抑えることが、秋田大、群馬大、神戸大のチームによる研究で分かり、12日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。脳卒中やパーキンソン病など神経疾患への治療で応用が期待されるという。

　この酵素は、人間の脳神経細胞内に含まれる「INPP4A」。グルタミン酸は、脳の正常な働きに欠かせない役割を持つ一方、脳神経細胞の死滅を引き起こす面もある。

　研究チームは、INPP4Aを除いたマウスで実験すると脳神経細胞が死滅し、激しく筋肉が収縮することも確認。また、INPP4Aが欠けた脳神経細胞に、通常では細胞が死滅しない低濃度のグルタミン酸を作用させると、死滅が進んだという。

　研究チームのリーダーを務めた佐々木雄彦・秋田大大学院医学系研究科教授は「グルタミン酸から脳神経細胞が守られる仕組みの一端が明らかになった。INPP4Aの働きを強めることができれば、細胞死を抑えたり、病の進行を遅らせたりする道にもつながる可能性がある」と話している。

ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループHD前途多難

三井住友海上「巨額損失」の真相　新生メガ損保の船出は前途多難　
選択5月11日(火) 14時15分配信 / 経済 - 経済総合

メガ損保が揺れている――。
と言っても、国内市場の飽和状態化を受けて、三メガ損保へと集約化されるという損保業界の激震事情のことではない。メガ損保の一角であるＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングスの内部が揺れ動いているのだ。

ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループHDと言っても理解しにくいかもしれない。同社は、三井住友海上グループホールディングスと、ニッセイ同和損保、あいおい損保の経営統合によって誕生した巨大保険会社である。

その中核となった三井住友海上火災は二〇〇一年に三井海上火災と住友海上火災の経営統合によって生まれている。この十年余りの間に、経営統合を繰り返し、さらに持ち株会社へと経営形態を移行させた。まさに激動の歴史を刻んでいると言っていい。そんな同社の内部が今、きな臭く揺れている。

打ち続く不祥事の数々

話の起点は〇六年までさかのぼる。ＭＳ＆ＡＤの最大母体の三井住友海上は同年、金融庁から二週間にわたる業務停止命令を受けるという事態に立ち至っていた。金融庁による検査で不祥事、法令違反の数々が発覚したからだった。当時の金融庁発表資料をみると、「第三分野に係る保険金の不適切な不払い」「保険金の支払い漏れ」「不適切な代理店管理」等々、まさにずらりと違反行為が羅列されている。

「ライバル他社にも同様の事件が発覚したとはいえ、やはり、社会の指弾は厳しかった」
　同社社員のひとりは当時をいまさらながら苦渋に満ちた表情で話している。そうした一連の違反行為のなかで、同社の場合に目立ったのが「海外拠点管理態勢」への問題指摘だった。英国子会社における不祥事であり、具体的には「当該子会社の代表取締役が契約書を取り付けていないままの支出や、支出理由を偽った支出を行い、さらには必要とされる取締役会の承認を得ない支出を行っていた」というものだ。

そして、本社の海外部門は横領、背任等の不祥事のおそれがある事案にもかかわらず、徹底した調査を行っていなかった。結果、金融庁からは、こうした事態について、海外拠点に対する管理・監督がきわめて不十分という厳しい判定を下されていた。

ところが、厳しい処分を受けておきながら、三井住友海上はその後も、問題を引き起こした英国子会社の最高経営責任者を更迭せずにそのポストに就け続けた。金融庁からの指摘がきわめて厳しい内容だったことを踏まえると、この人事には首を傾げざるを得ない。

社内でも、そういう見方はあるようで、たとえば、ある社員はこう語っている。
「社内でも、なぜ？　という声が上がっていた。しかし、最高顧問の井口さんの人脈だから、という話で終わっている」

井口武雄元会長。当時、三井海上のトップとして、住友海上との経営統合を推し進めた、いわば経営統合の最大級の功労者である。経営統合後は住友海上のトップだった植村裕之氏とともに共同最高経営責任者に就任していた。が、〇六年六月、一連の不祥事の責任を取る形で、植村氏とともに、トップの座を退き、いまは常任顧問というポストにある。

つまり、第一線を離れた人物だが、別の社員は実態は違うと指摘する。
「井口さんは今も隠然たる影響力を社内で発揮している。陰の実力者と言われている」

しかし、いかに経営統合の功労者であろうとも、最高経営責任者どころか、取締役の肩書もなくなった人物が実力者というのは尋常ではない。そのために、問題を引き起こした子会社のトップが居残り続けているとすればなおさらであり、案の定、英国子会社は再び、深刻な打撃を同社に与える事件を引き起こしてしまった。しかも、これまた、〇九年十一月から始まった金融庁の検査によって、その状況が把握されている。

問題の根は「実力者」井口武雄

今回はデリバティブ投資の失敗だった。具体的にはゼロ・コスト・プロテクション（ＺＣＰ）と呼ばれる信用保証保険の引き受けで巨額損失が発生した。実は、三井住友海上は〇八年度決算において、「英国子会社による信用保険引き受けで五百億円の損失発生」という発表を行っている。したがって、損失発生そのものは、すでに公然の事実となっている出来事と言えるが、問題はその投資プロセスにあった。

より詳しく説明すると、英国子会社が一連の投資を行ったのは〇八年三月だった。ＺＣＰに対して、最大保証額三億ドル（約三百億円）の金融保証を実行したものの、その間にリーマン・ショックが発生したこともあって、それから、わずか一年弱しか経過していない〇九年一月には全額損失という事態となった。英国子会社は一挙に債務超過に転落し、同社は英国子会社に約四百八十八億円の増資をせざるを得ない状況に追い込まれた。

これが表面上の経緯なのだが、事態はより深刻な部分をはらんでいる。なぜならば、この投資（引き受け）が社内規定に違反するプロセスで決定、実行されていたからだ。関係筋にあたると、こういう話が返ってきた。

「社内では厳秘扱いだが、本社役員会で決定している、子会社が独自判断できる引き受け限度額を大幅に超過していたにもかかわらず、英国子会社は本社取締役会に本件をはからなかった」

　同社の場合、子会社などが独自判断で引き受けできる金額は二十五億円までであり、今回の三百億円はその限度額を大幅に超えていたにもかかわらず、一部の役員の独断専行で実行されたという。明らかに権限逸脱も著しい行為だったと言わざるを得ない。

　しかも、本件では実際の損失が二十億円に達した場合のみならず、評価損失が三十億円から四十億円の規模となった場合には解約するという引き受け条件があらかじめ設定されていたにもかかわらず、引き受け後、わずか三カ月で、四十億円以上の評価損失が発生しても、解約せずに、そのまま引き受けを続行していたという話もある。引き受け総額がすべて失われたというてん末は引き受け条件の解約規定が守られなかったことの何よりの証左にほかならない。

　この事実について、ある社員はこう語る。
「多くの社員は巨額損失の発生に驚き、呆れているが、損失発生の実態を知ると、驚きは怒りに変わるだろう」

　そして、常任顧問という名誉職にすぎない井口氏が依然として隠然たる影響力を社内で発揮しているとすれば、金融庁は今回の検査でも、この会社には不祥事のみならず、ガバナンス面からの問題指摘と処分を厳正に考えなければならない。問題発生の根の部分を絶つことが求められていることはいうまでもない。

神経回路の再生

理研、神経回路の再生妨げる要因解明－修復技術開発に道

　理化学研究所の上口裕之チームリーダーらは、事故などで神経回路が切断されるなどの損傷を受けた際に、神経回路の再生が妨げられる仕組みを突き止めた。

　神経回路の再生を妨げる「再生阻害因子」が、神経回路を作るために伸びてくる神経細胞をはねのける様子を初めて観察した。再生医療で注目されているｉＰＳ細胞（万能細胞）などを使い、神経回路を修復する技術の開発につながる。成果は米科学誌ニューロンに１３日掲載される。

　脳や脊髄（せきずい）の働きを担う神経回路は、多くの神経細胞が絡み合い構成されている。神経細胞を正しい方向に伸ばすため、神経細胞と反発もしくは誘引する分子がある。事故などで神経回路に大きな打撃を受けると、反発性の分子が神経回路の形成を阻害することが知られている