コーヒーは万能の健康食品？数々の裏付け研究が明らかに

子供の頃にコーヒーを飲ませてもらえなかった経験のある人は、少なくないだろう。そのせいか、大人になってからも、コーヒーをガブ飲みすることに抵抗感を感じる人もいるかもしれない。しかし、最新の研究によれば、コーヒーは飲めば飲むほど「効く」らしい。

まずは、米・ハーバード公衆衛生大学院のKathryn Wilson氏らによって、5月17日付の『Journal of the National Cancer Institute』オンライン速報版に掲載された論文によれば、1日に1-3杯のコーヒーを飲む男性は、前立腺がんになるリスクが30%減るという。じゃあ、6杯飲んだら60%低下するのかって？驚くべきことにそうらしいのだ。ただ毎日6杯というのは、少々きついかもしれない。

 

この研究の調査対象となった48,000人の男性の中でもわずか5%の人しか、その量をこなせていないのだ。また、たとえこなせたとしても、毎日6杯のコーヒーすべてに砂糖を入れるのは、やめた方がいいかもしれない。前立腺がんは防げても、肥満になってしまう恐れがあるからだ。では、インスタントコーヒーとレギュラーコーヒーでは、効果に差があるのだろうか？残念ながら、論文はこの問いには答えてはいない。というのも被験者のほとんどがインスタントコーヒーは飲んでいなかったからだ。

そろそろ女性からは文句が出そうだ。コーヒーの恩恵にあずかれるのは男性だけなのかと。そんなことはないのだが、切れ味は男性ほどすっきりしない。スウェーデン・カロリンスカ研究所のJingmei Li氏らが、5月14日付けで『Breast Cancer Research』に

発表した論文（購読無料）によれば、1日に5杯以上のコーヒーを飲む女性は、たった1杯しか飲まない女性と比べて、乳がんに罹るリスクが55%低下するらしい。ただ、この乳がんというのが、エストロゲン（女性ホルモン）非依存性の乳がんといって、依存性の乳がんと比べて一般的ではないのが残念なところだ。

では、コーヒーはどのようなメカニズムで効いているのだろう？少なくともカフェインは関係ないようだ。だから、デカフェでも十分に効く。先のWilson氏によれば、コーヒーのもつ抗酸化作用が、効き目の主役らしい。さらに、コーヒーは、インスリンの作用を改善し、それによっても抗がん作用をもたらすのだという。

コーヒーには、最近明らかになった上記の効能以外にも、パーキンソン病、脳卒中、胆石、大腸がん、肝臓病などの予防にも効き目があるらしい。まさに万能の健康食品ではないか。早速今日から1日コーヒー6杯だ！
photo credit: Clara Zamith（神無　久）

メタルボンデッドカーボン

東洋炭素と阪大、炭素とアルミの複合材料を開発－金属並み加工実現

東洋炭素と大阪大学のグループは金属のような加工ができる炭素とアルミニウムの複合材料を共同開発した。

　炭素としての性質を損なうことなくアルミの性質を加えたのが特徴。熱プレス加工のほか、打ち抜きや圧延加工、部材同士の接合など金属並みの加工を実現した。機械用シール材や軸受材、摺（しゅう）動部材、電子材料の放熱部材などへの応用が期待できる。東京都内で開催中の粉体粉末冶金（やきん）協会春季大会で３１日発表する。

　開発したのは東洋炭素が阪大接合科学研究所に設置した先進カーボンデザイン共同研究部門の宮本欽生（）招へい教授、中村文滋特任講師ら。アルミの粉末と有機溶媒の混合液に黒鉛の粉末を加えて撹拌し、型に流し込んで８０度Ｃで固化させた後、加圧しながらアルミの融点付近である７００度Ｃで焼成し、複合材料をつくる。開発した複合材料を「メタルボンデッドカーボン（ＭＢＣ）」と名付けた。

＜エネルギー環境会議＞６月上旬に設置 発送電分離など議論

政府は３０日、新成長戦略実現会議の下に「エネルギー環境会議」を新設し、電力会社の発電部門と送電部門の分離（発送電分離）や自然エネルギー拡大などを議論する方針を明らかにした。会議は６月上旬にも設置、玄葉光一郎・国家戦略担当相が議長に就く。経済産業省が担当してきたエネルギー政策の立案を、国家戦略室が事務局を務める成長戦略会議に移すことで、抜本見直しの姿勢をアピールする。

　菅直人首相は、風力や太陽光など自然エネルギーの発電比率（現行約９％）を、２０年代の早期に２０％まで引き上げる方針。エネルギー政策の４本柱として、従来の原子力と化石燃料に加え、自然エネルギーと省エネを掲げた。会議では、太陽光発電パネルを１０００万世帯に設置する目標、省エネの技術開発促進などを議論する。

　また、発送電分離の議論を通じ、電力大手が電力供給を独占している現状見直しを検討。大手を発電部門と送電部門に分離し、発電部門の新規参入を促進、競争環境を改善させる狙いだ。ただ、発電会社が小規模化すれば、初期投資が巨額でリスクも大きい原発の維持は難しくなる。東京電力の経営形態の議論にも波及する可能性があり、電力大手の反発は必至。政府は慎重に検討を進める考えだ。【和田憲二、宮島寛】

ソロス氏が売った金の６倍を買ったメキシコ

著名投資家、ジョージ・ソロス氏の金売却は「金はバブルか」との投資家心理に大きな影響を与えたが、実はメキシコ政府がほぼ同時期にソロス氏の金売却量の６倍強もの金準備増強を実行し、実質的にはソロス氏に買い向かっていた結果になっていたことが明らかになった。

最新の国際通貨基金（ＩＭＦ）国別公的金保有統計によると別表のように、メキシコ、ロシア、タイ、ボリビアなどの新興国が外貨準備の一部として金を購入していたことが判明したのだ。その他の国も含め世界全体では公的金購入総量が129トンに達する（買いから売りを差し引いたネットの数字である）。

このＩＭＦ統計は2011年１～３月期の数字なので、ソロス氏が約15トンの金売却を行った時期と合致する。メキシコの金購入の内訳は2011年２月に14.8トン。３月に78.5トンとまで情報開示されている。特に３月には金価格が1400ドルを突破した後1500ドルへの助走を始めた時期。

1400ドルを上値と見て買いポジションを手仕舞ったと見られるソロス氏。隣国米国のドルに不安を感じ、ドル安加速の中で1400ドルでも外貨準備の一部をドルから金へシフトさせたメキシコ。金購入行動は米ドルへの不信任投票同然であるから、メキシコは隣人にそれを突きつけたことになる。しかも「米国の裏庭」ともいわれる南米のボリビアにも飛び火したことは、金市場でも新たな現象と受け止められている。本欄４月25日付に書いたユタ州が金貨を法定通貨として認める新法律、そして金20トンを現引きしたテキサス大学基金の例は米国内のドル不信症の表れであったが「south of the border（国境の南）」にもすでに拡散していたわけだ。

なお同じ金買いでもソロス氏とメキシコでは大きく異なる。
ソロス氏などのヘッジファンドは短期売買リターンを狙うのでゼロサムゲームだ。対して金外貨準備となると国の資産に降りかかる様々なリスクに対するヘッジ目的であり、超長期保有が前提だ。外貨準備の中の金保有が増えればその分、金価格の水準は切り上がってゆく。すでに中国、インドも大量の金準備増強を進めている。

もしソロス氏もメキシコが100トン近い金を買いまくっていたことを知っていたなら、手仕舞いをためらったかもしれない。歴史の皮肉はアジア経済危機のときにソロス氏に自国通貨バーツを売り叩かれたとされるタイが、ソロス氏の売った金の一部を購入していた可能性も捨てきれないことだろう。もはやソロス氏も新興国の勢いには勝てないのか。

昨晩の欧米市場ではギリシャ危機悪化を嫌気してマネーが米国債、金などの相対的に安全とされる資産に流れた。無国籍通貨＝金が買われ、産業用資材（コモディティー）であり外貨準備で買われることはない原油、穀物、銅、プラチナなどが売られたことも、商品と通貨の二面性を持つ金の値動きの教科書的事例であった。

なお、昨晩は対ユーロでドル高の状況で金高という「市況の法則」に反する動きが見られた。それぞれの構造的問題を持つドル、ユーロ、円の「弱さ比べ」の中で相対的にドルが買われるといういわゆる「悪いドル高」ゆえである。昨晩はユーロから金へのシフトも顕著であった。もはやドルの代替通貨としての金が買われる、という単純な発想だけでは金価格を読めない。

2011年に入り確認できた各国による金の購入量
メキシコ93.3トン
ロシア22.5トン
タイ9.3トン
ボリビア7.0トン（＊）
（＊）2011年４月、10年12月に購入と発表
＜参考＞ジョージ・ソロス氏が売却した金約15トン

豊島逸夫（としま・いつお）
ワールド ゴールド カウンシル（ＷＧＣ）日韓地域代表。1948年東京生まれ。一橋大学経済学部卒。
三菱銀行（現・三菱東京UFJ銀行）入行後、スイス銀行にて貴金属ディーラーとなる。同行で南アフリ
カやロシアなどから金を買い、アジアや中近東の実需家に金を売る仲介業務に従事。さらにニューヨ
ーク金市場にフロアトレーダーとして派遣され、金取引の現場経験を積む。その後東京金市場の創
設期に参画。ディーラー引退後、ＷＧＣに移り、非営利法人の立場から金の調査研究、啓蒙活動に
従事。金の第一人者であり、素人にもわかりやすく金相場の話を説く。

2011/5/24 8:25 日本経済新聞 電子版

東電を格下げ、銀行負担の可能性高まる＝Ｓ＆Ｐ

　格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は３０日、東京電力の長期企業信用格付けを「ＢＢＢ」から投機的等級の「Ｂプラス」に５段階引き下げた。  

　債権銀行が東電融資に何らかの再編を引き受ける可能性が増したことを理由に挙げた。 

　長期債券格付けは「ＢＢＢ」から「ＢＢプラス」に２段階引き下げた。短期も「Ａ２」から「Ｂ」に２段階引き下げた。 

「クレジット・ウォッチ」は引き続きに格上げ・格下げ・据え置きのいずれの可能性もある「デベロッピング」とした。 

　Ｓ＆Ｐは銀行債務の再編に比べて社債の債務不履行（デフォルト）の可能性は低いと説明した。 

　銀行債務の再編は「選択的債務不履行」とみなされるとの見解を示し、 

政府が東電を支援する可能性を「非常に高い」から「高い」に引き下げた。 

　「一部の政治家は取引銀行が何らかの形で負担を一部引き受けるべきと考えている。これはわれわれの定義ではデフォルトに相当する可能性がある」と指摘した。その上で「このシナリオが実現する可能性が高まったと考えている」との見解を示した。 

　Ｓ＆Ｐは、東電の賠償額が最終的にどの程度まで膨らむかは依然として不明とした。 

　ただ、東電の社債がデフォルトに陥る事態となれば、国内の社債市場に悪影響が及ぶ恐れがあり、「日本政府はこのシナリオを回避する経済的な動機がある」として、政府は東電社債の破滅的なデフォルトを避けるため介入するとの見方を示した。［東京　３０日　ロイター］