朝日新聞2012年6月25日 窓 論説委員室から 肥満の敵
米ニューヨークのブルームバーグ市長が、レストランなどで特大サイズの清涼飲料の販売禁止を打ち出した。市の成人の58%が太りすぎで、その原因の一つとにらんだようだ。欧州でも昨年来、国が食べ物を目の敵にする動きが目につく。国民の約2割潮肥満というハンガリーは、ポテトチップスなどのスナック菓子、炭酸飲料などに課税する「ポテチ税」を始めた。デンマークはバター、チーズなど動物性脂肪が多い食品への課税に乗り出した。いずれも、生活習憤病の増加に歯止めをかける狙いだという。
健康の増進で思い浮かぶのがスポーツの効用だけれど、かねて、矛盾めいて感じることがある。世界的なスポーツの祭典では、必ずと言っていいほど、炭酸飲料やファストフードのグローバル企業がスポンサーに名を連ねる。子どもたちは、五輪やサッカーのW杯を見てスポーツに興昧を持つとともに、ジャンクフードのCMや広告を通じてとりこになる、という構図だ。かつて自動車レースなどの花形スポンサーだったたばこの広告は、健康に有害だとして締め出された。ニューヨーク市長のような発想が強まればスポーツ界のタニマチである飲料業界やファストフードチェーンも規制の対象になるのだろうか。〈稲垣康介〉